「アメリカの鏡・日本」　ヘレン・ミアーズの書籍より

18分強の動画です。是非ご覧下さい。

 

《一部書き写し》

 

かつて日本とアメリカ・イギリス・オランダ・シナ等連合国との間で行われた戦いは、戦後GHQによって「太平洋戦争」と呼ばなくてはならなくなりました。

 

敗戦後、日本を占領した連合国軍機関・メンバーの一人で日本専門家であったアメリカの女性学者ヘレン・ミアーズ氏は1948年「アメリカの鏡・日本」という本を出版しました。

 

この本には当時アメリカが何を考えていたか、そして日本はどうして戦争の道を選んだのかについて書かれています。

 

この本はマッカーサーにより日本での出版を禁止されましたが、1995年に邦訳され日本で出版されました。（自分達に都合の悪いものはすぐ禁止するアメリカ）

 

内容

 

日本から見るとこの戦争は、米英の政策が引き起こしたものでアジア民族がアジアの支配勢力として台頭するのを阻止し米英企業の為に日本の貿易競争力を圧殺しようとするものでした。

 

この日本側の視点はアメリカ人は誰も認めませんが実際に行われた米国政府の公式説明と政策は正に日本の解釈を裏付けていると言えます。

 

米国政府によると、満州事変を巡る日米両国政府の主な争点の一つは、「平等で公平な貿易」という単純な問題でした。

 

この見解には米国国民には意外に感じるでしょう。

 

しかしこれはスチムソン国務長官が1932年2月23日にボラー外交委員長に宛てた「アメリカの極東政策に関する公開書簡」で明らかにしている事なのです。

 

日本人・シナ人・政治的意識を持つアジア人がこれを読めばアメリカの政策の基本は結局は「貿易」であり、シナの領土保全は貿易の為の必要保全でしかないという事がわかるでしょう。

 

アメリカが日本を非難するもう一つの問題は「不公正な競争」です。

 

日本の実質賃金は、アメリカと比べて著しく低い為、米国企業は日本製品から不公正な競争を仕掛けられているという主張があります。

 

しかし、日本から見れば不公正な競争をしているのはアメリカの方でした。

 

アメリカ経済にとって対外貿易は不可欠ではないですが、日本にとっては死活問題でした。

 

アメリカ人の生活は、対外貿易に依存しなければならないような事はありませんでした。

 

しかし日本は全く違いました。近代国家になる過程で日本は国家の自給自足体制を決定的に失ってしまったからです。

 

日本は食料だけでなく、生活していくのに必要なものは全て輸入しなければなりませんでした。

 

輸出資源を殆ど持っていなかった為、原料を輸入して加工して輸出しなければならなかったのです。

 

しかし諸外国が日本製品に対して障壁を設け始めた為、輸出拡大を続ける事は出来ませんでした。

 

日本製品の輸入を減らす為に至るところで関税が引き上げられ様々な規制措置が取られました。

 

日本が受けた規制は、不公正貿易の報いであるとよく言われますが、それを裏付ける証拠はないようです。

 

全般的に見て日本は、「法に基づいて」貿易政策を進めていて、むしろ法が求めている以上に行動を律していたと言えます。

 

日本から見れば、アメリカが持っている基礎資源と原料物資の豊かさこそ、不公正競争をもたらしているものですが、アメリカ人はそんな見方がある事さえ知りません。

 

アメリカが恐れているのは、日本の競争力でありその為に日本に対する見方が誇張されているのです。

 

このように日本の立場から分析すると、日本は「白色」民族に差別されていると本気で信じていたようです。

 

日本は又、アジア・太平洋地域で大国に「包囲」されていると信じ込んでいました。

 

日本は自由経済と自由尊重といった表向きの政策は、「飾り」に過ぎないと思ったのです。

 

「大東亜」の民の為に、「共栄圏」を建設するという日本の構想は、アジアを自由経済から切り離す事を企図したものではありません。

 

そもそも、アジアの植民地には自由経済というものは存在しませんでした。

 

日本は自分達の周囲に築かれた障壁を破って自分たちの域内に人と物を自由に流入させようとしたのです。

 

アジア各地に独立政府を樹立した日本

 

日本は現地住民に独立を約束しました。それだけでなく独立を具体的行動も進めていました。

 

1935年には既に、満州での治外法権を破棄し1943年にはシナ政府に租借地を返しています。

 

大戦中、日本は実際に占領した全ての地域に「独立」政府を樹立していきました。

 

ビルマは1943年8月1日に独立しマレー・インドネシア・インドシナ現地政権が出来ました。

 

マレーでは、インドの代表的指導者ボースが率いる自由インド亡命政府が樹立されました。

 

ボースはイギリスに宣戦布告しインド人部隊を編成して日本軍と共にインドへ進撃しようとしていました。

 

今日、インドの代表的指導者の中には、イギリスの政治的撤退を早めたのはインドの隠然たる脅威とインド軍、そして日本軍だったという人もいます。

 

こうして各地で独立を宣言した「植民地政権」を私達アメリカ人は本当の独立政権とみなさず、現地政府を傀儡と呼んでいます。

 

しかし、これらの政府に参画した現地の人々が戦争の最中でさえ権威を持っていた事は事実なのです。

 

日本の初期段階の勝利から再び戦争の波が押し寄せてくるまでの比較的平和な期間、日本の「保護」のもとに樹立された現地政権は社会の安全・秩序をかなり達成していたようです。

 

アジアの民衆を「奴隷にしていたのは」のは、ヨーロッパの「民主主義諸国」

 

対日関係で私達アメリカ人はあまりにもアジアの視点を無視してきました。

 

1943年12月1日、カイロでチャーチル英首相とルーズベルト米大統領が、日本を「懲罰・拘束」し、彼らが「暴力・貪欲」によって奪った領土を全て取り上げる決意を明らかにした時、アメリカ国民は正義と民主主義の行動として歓迎しました。

 

しかし、イギリス、フランス、オランダの植民地にはカイロは閉ざされていました。英領香港のシナへの返還については、一言もありませんでした。

 

当時の現実状況からアジアの政治活動家達が対日カイロ宣言を解釈するなら、日本の罪状は、彼らが現地の住民に対して暴虐をふるった事ではなく、日本の暴虐が同様の暴虐でヨーロッパ諸国が確立した植民地体制の現状を揺さぶった事なのです。

 

私達は、「世界を征服する」野望に燃えた軍国主義的侵略者日本の姿にとらわれすぎ、日本人が太平洋地域と「アジアを解放する」というスローガンの下に日中戦争と第二次世界大戦を戦っている事を見ようともしませんでした。

 

ルーズベルト大統領は1944年8月12日の声明でアジアの民衆は日本の奴隷になる事を望んでいないと言いました。全くその通りです。

 

しかし、歴史的に見てアジアの民衆を「奴隷にしていた」のは、日本ではなく私達が同盟を結ぶヨーロッパの民主主義諸国である事をルーズベルトは言わないのです。

 

私達は、気付かないまま日本に「思想統制」を強いている

 

日本の敗戦後、私達（アメリカ）が日本に来て最初に下した命令は、検閲下で新しい教科書が出来るまでは、歴史・地理・道徳の授業を一切中断する事でした。

 

アメリカ人は、この措置を「民主的措置」だと歓迎しましたが、本当にそうだったのでしょうか？

 

日本の歴史を著しく歪曲してきた私達アメリカ人は、日本の歴史家達が不正確な歴史記述をしていると言って非難できる立場にはいません。

 

本国のアメリカ人達はおおむね、自分達の戦争解釈は事実であると思っているようですが、歴史は解釈する人の立場によって変わります。

 

だから、日本人の戦争原因に対する考え方がアメリカ人と違う事はあり得るでしょう。

 

私達はどうやら、それと気づかないまま占領国日本に「思想統制」を強いているようです。

 

世界で「最も残忍な侵略者」とされた日本は、1800年も狭い土地で満足していたのに、その日本の門戸を開放させようとしたのは、彼らよりも人口が少ないのに国土が広いアメリカの方でした。

 

日本の歴史を日本の立場から説明すれば、日本人は世界を征服する野望にとらわれていたのではありません。

 

「世界のどこの国にも征服されたくない」という気持ちに動かされてきたのです。

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「アメリカの鏡・日本」の一部をご紹介させていただきましたが、いかがでしたか？

 

この内容が、終戦してわずか3年後の1948年に出版されている事にも驚きですよね。

 

このように大東亜戦争に進んだ日本とアメリカですが、アメリカは元々日本に対して良い感情を持っていなかったようです。

 

第一次世界大戦では、日本とアメリカは協力関係にあったものの、実はアメリカはそれ以前から対日侵攻戦略を練っていたのです。

 

その戦略名は「オレンジ計画」

 

オレンジ計画とは、アメリカが想定していた「カラーコード戦争計画」のうちの一つです。

 

アメリカは、1920年代にイギリスやドイツなど5か国を仮想敵国とした戦争シミュレーションをしていました。その中でも対日本を想定したオレンジ計画が一番綿密に練られていました。

 

何故、アメリカは日本を仮想敵国としたのでしょうか？

 

アメリカは、1854年（安政元年）開国した日本が、あっという間に富国強兵で国力を強くし、わずか40年で日清戦争に勝利、そして日露戦争でも勝利した為に、日本に脅威を感じていたからです。

 

オレンジ計画は、日露戦争後の1906年に非公式に調査が開始されており、1924年に陸海軍合同会議で正式に採用されていました。

 

大東亜戦争が始まる35年も前から日本を仮想敵国として考えていた事になります。

 

「オレンジ計画」の中身は「日本が先制攻撃により攻勢に出て消耗戦を経てアメリカが反抗に移り海上封鎖されて日本は経済破綻して敗北する」というものでした。

 

これは「あの戦い」を思い出させませんか？

そう、まるで「大東亜戦争」です。

 

アメリカは日露戦争以降、ずっとこの計画を何度も練り直しながら温めてきたのです。

 

又、アメリカは有色人種である日本人が、日露戦争で、西洋人であるロシア人を破った事も気に入らなかったようです。

 

当時の欧米では、公然と人種差別が行われていました。

 

日露戦争前後から、アメリカでは徐々に排日運動が始まり、移住した日本人の漁業禁止や日本人の就学拒否などを行うようになっていきます。

 

その為、第一次世界大戦後の1919年、パリ講和会議で日本は、世界で初めて人種差別撤廃案を提出しました。

 

しかし、アメリカやイギリスなどが反対し人種差別撤廃案は否決され、日本は失望します。

 

更にその後、1922年にアメリカは合法的に帰化した日本人の権利を剥奪しアメリカに帰化した日本人の国籍が奪われました。

 

更に、1924年には「ジョンソン・リード法」いわゆる「排日移民法」が制定され、ターゲットにされた日本人はアメリカに移住する事も出来なくなってしまいました。

 

これらの人種差別に日本人が怒り、ここから反米感情が生まれたようです。

 

日本とアメリカの間には、当時このような背景もあったようです。

 

GHQの占領は、もうずっと昔に終わっていますが、残念な事にGHQが仕込んだ自虐史観、つまり「日本は暴力的で貪欲で他の国を侵略した悪い国」という考えを植え付ける「ウォー・ギルド・インフォメーション・プログラム」は今でも生きており教科書やメディアは大東亜戦争を「侵略」と位置づけ「日本人は謝罪し続けなければいけない」と未だに誘導し続けています。

 

ヘレン・ミアーズ氏が指摘しているように西洋諸国の矛盾を踏まえ「当時の戦勝国」が主張している歴史観から脱却する時ではないでしょうか？

 

最後にアジア各国の方の言葉をご紹介して終わります。

 

「インドでは当時、イギリスの不沈戦艦を沈めるなどという事は想像も出来なかった。それを我々と同じ東洋人である日本が見事に撃沈した。驚きもしたが、この快挙によって東洋人でもやれるという気持ちが起きた」（昭和44年　日本経済新聞）

 

「アジアの希望は植民地体制の粉砕でした。大東亜戦争は、私達アジア人の戦争を日本が代表して敢行したものです」

 

「日本がどんな悪い事をしたというのか。大東亜戦争でマレー半島を南下した時の日本軍は凄かった。私はまだ若かったが、あの時は神の軍隊がやってきたと思っていた。日本は敗れたが英軍は再び取り返す事が出来ずマレーシアは独立したのだ」

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