絶対に同じ傾向を示すとは言えないけれど、

異業種で比べれば利益の高い業種の賃金は高く、

同業種で同規模の会社なら、

利益の多い方が賃金は高くなるのかな…。

(賃金は会社利益で決まる…みたいな。)

 

なので学力の高い人が就活する時に、

出来るだけ賃金の高い会社を目指すのなら、

『高学歴は高賃金』という結果になるのかな…。

(大卒ならば高賃金とは限らないけどね…。)

 

かといって会社が高学歴から順番に、

採用を決めるとは限らないので、

高学歴でなくても採用の機会はあるのかな…。

(但し確率は低くなるかもね…。)

 

 

バブル期に大卒採用の割合が増えていき、

以前は高卒や短大卒だった一部の人達が大学進学し、

氷河期には大卒の人数が増えていたのかな…知らんけど。

その上に採用枠の数も以前より減っていたので、

競争率が膨れ上がるのかな…。

 

間違っているかも知れないけれど、

当時の「仕事を選んでいる」と言われた理由は、

「大卒で就く仕事ではない」とか、

「大卒の賃金では低すぎる」とか、

大卒を理由に選ぼうとしない人達への、

社会の反応だったのかもね…。

なんて気もしたり。

 

だらかと言って、

詐欺まがいの会社で働けって意味ではないよね…多分。

当時は労働者が飽和状態だったから、

怪しい会社も増えていたのかも知れないけれど…。

(昔から低収入者が収入増で楽な仕事に闇落ちしていた。)

 

 

大きな会社では扱う数量が多くなるので、

仕事も分業で対応する事になるのかな…。

中小の会社は扱う数量が少ないので、

1人で複数の業務を対応する事もあるのかな…。

そうなると中小の会社の方が、

業務知識の多い人が働いている事もあるのかな…。

どうなんだろうねぇ~。

 

だからといって、

利益の少ない中小の会社の賃金が、

利益の多い大きな会社の賃金よりも、

高くなる事は殆どないかも知れないよね…。

ただ中小の会社の方が、

上の役職に上がり易いかも知れないから、

長く勤めれば逆転する事もあるのかな…。

良くは分からないけれど…。

(数人の会社は販管費用が削れて収入upもあり。)

 

仕事の質や業務知識と賃金は、

同じ規則でリンクしてはいないよね…多分。

 

 

そーいえば2000年あたりに、

旅行中に知り合った少し年上の御夫婦で、

旦那さんが大手車メーカーの課長をされていて、

色々な世間話をしている流れの中で、

「以前は叱責して奮起を促すと頑張ってくれたけど、

今は叱責すると駄目なんだよね…」と仰っていた。

 

氷河期世代は前の世代と後の世代の、

間の人達になるのかな…なんて気がしたり。

その経験を基に、

今は対応が少しずつ変わっているのかな…。

なんて気もしていたり。

上の世代が氷河期より下の人に対し、

考えが甘いと感じるのは仕方ないのかもね…。

 

 

まぁ氷河期世代が入社した会社で、

仕事の出来ない先輩や上司を目にしたり、

もしかしたら嫌な経験をして辞めた人などが、

仕事の出来ない上の世代が会社を辞めていれば、

氷河期世代の採用枠も増えていたかも知れない?

なんて考える人もいらしたかも…。

上の世代を悪く言ってらっしゃる人を良く目にした。

 

当時はIT知識に弱い人も、

上の世代には多かったかも知れないから、

自分達の方が出来るように見えたかも知れないよね…。

 

でも上の世代を悪く言う人達が、

○○コンサルとかで活躍していたりすると、

何だか少し違うなって気もしてくるのよね…。

どうしてだろう?

 

 

まぁ知人の会社の話では、

採用したいと思う人材が見つからず、

採用予定の人数に満たない事も多かったらしい。

(大手商社は激務?)

 

私の勤めていた会社でも東京での仕事が増えて、

東京勤務の正社員(SE)を募集したら、

「通勤時間は…勤務時間は…休暇は…」とか。

良くは覚えていないけれど、

一度も働いた事がない人の要望が凄かったらしい。

面接に同席した人が、

「本当に働く気があるのか…」と呆れてらした。

(本社大阪で東京での知名度が低かったのもあるかな?)

 

そういう逸話も多いらしい氷河期世代。

採用のミスマッチというのかしら?

 

同期人口が他の年齢層よりも多いのに、

採用人数が絞られた世代ではあるけれど、

経営者が求める会社組織に適した人材が、

減っていた世代でもあるのかな?

良くは分からないけれど…。

 

まぁでも日本はまだ雇える人材が多い方なのかな?

賃金が上がり難かった理由の一つかも…。

(米国は業種により多少の我慢は必要?)

 

 

『1997年から日本の実質賃金が下がり続けている』とか。

この情報は『投資情報サイト』への誘いとか、

『投資』のお薦めで使われるグラフなのかな?

 

日本は実質賃金が下がっているのだから、

投資でお金を増やそう…みたいな感じ?

そうやって人を集めて、

利益を得ようとしているのかもね…。

商売だから悪い事ではないと思う。

 

あのグラフを見て、

実質賃金の下がっている理由に、

関心を持つ人はどれくらい居るのだろう?

関心を持ち調べて分かったところで、

投資には役に立ちそうにない気がするよね…。

そういう得にはならない事でも、

関心を持つと少し調べたくなるのかな…。

なんて事を思ったり。

 

 

話は変わるけれど、

日本円が買われ過ぎて通貨安だった頃の欧米は、

輸出が割安だから同じ数の売上なら輸出収入減?

 

でも自国より物価の低い国々に、

独自の高級ブランドを割安で数多く売ったり、

独自文化の観光を割安で国外に提供したり、

薄利多売で貿易収入を維持したのかな?

(日本や後追いの中国は良い顧客だったのかもね…。)

 

米国のコーチがグッチと似た服飾品を売った時、

グッチに怒られないのか気になったよね…。

まぁ見た目で直ぐに分かるから、

グッチ好きはコーチは買わない気もするけれど…。

元々のコーチは米国のブランド革製品だったと思う。

真似してでも売上を増やしたかったのかな…。

なんて事を思っていたり。

 

まぁでも、

当時は通貨高の日本が通貨安の欧米を真似しても、

同じ結果は得られない気もするよね…。

ならば今の日本は当時の欧米を真似れば良いのかな?

どうなんだろうねぇ~。

独自高級ブランドは国外では割安感になるのかな…。

 

でもまぁ欧米の旅行客は個人旅行客が多そうよね…。

というか団体旅行とかあるのかな…。

団体旅行なら風習やマナーを教えてもらえるけど、

個人旅行客で無関心なら知る機会は無いかもね。

なんて事を思ったり。

 

 

日銀が発表する政策金利は、

短期債権の金利に影響を与えるらしい。

日本は1.0%。

(対米ドルでコロナ前より通貨安。)

 

先進国G7内では、

米国が3.50~3.75%、

EUが4.0%(中央)、

英国3.75%、

カナダ2.25%。

(対米ドルでカナダ以外はコロナ前と同等or通貨高?)

 

近隣の国では、

中国3.00~3.50%(対米ドルでコロナ前より通貨高)、

韓国2.75%(対米ドルでコロナ前より通貨安?)。

 

以前から金利が高めの国では、

インドネシア5.75%、

インド5.25%、

メキシコ6.50%、

ブラジル14.00%、

南アフリカ7.00%。

 

まぁ殆どの国が日本より政策金利が高く、

中でも先進国の金利が高いから、

FX投資なら日本円は売りになるのかな…多分。

 

 

話は変わるけれど、

『消費物価の2%超え』は、

米国がリーマン後の金融危機で政策金利を上げ辛い時に、

『通貨安で輸入による物価上昇分』の約2%は、

利上げを検討する時に差引いて考えようとしたのでは?

なんて勝手に思っていたのよね…。

 

リーマンやギリシャ通貨危機後の日本は、

欧米の政策金利が日本より同等or低くなり、

日本円が買われて過度な通貨高になっていて、

米国が金利を上げてくれないと、

日本は金利が上げられない状態だったから、

金利を上げない言い訳として、

『消費物価の2%超え』と言ったのでは?

なんて勝手に思っていたのよね…。

 

だから米国が2014年10月に金融緩和政策を終了し、

2015年12月から利上げを始めた後に、

日本も金融緩和政策を辞めていけば良かったのかな…。

なんて気もしていたり。

(えっ『マイナス金利政策』は2016年1月から?)

 

2016年『マイナス金利』導入の理由は、

「『2%のインフレ目標』を、

できるだけ早期に達成するため」…とか。

そうか…1$約121円でも物価が上がらなかったから?

 

2015年の為替は年平均で1$約121円で、

2016年の為替は年平均で108円か…。

円高に戻してどうすんねん?

って感じだったのかな…知らんけど。

(2015年迄の通貨安は米国の金融緩和終了への期待?)

 

 

最初の1999年『ゼロ金利政策』の理由は、

「大蔵省が資金運用部による長期国債の、

買い入れの中止を発表した結果、

国債金利が跳ね上がったため」とか。

(国債の買い入れで信用を得ていた感じかも…ね。)

 

この1999年『ゼロ金利政策』により、

『住宅購入が増加』していくのかな…多分。

住宅ローン減税もあるからね。

(2012年辺りの為替が年平均1$約79円と円高の底。)

通貨高に向かい輸入価格が下がり始め、

消費物価も下がっていくのかもね…。

但し家計への住宅費負担割合が増える人も増?

なんて事を想像してみたり。

 

2016年の『マイナス金利政策』により、

更に『住宅購入が増加』していくのかな…多分。

(2014~住宅ローン減税の上限が4,000万円にup?)

賃金が増えないから家計の出費を節約する人が増え、

割安の輸入製品が『節約ブーム』を支えるのかな…。

 

確か2015年辺りから団塊世代の現役引退が増え、

人手不足で賃金が徐々に上がり始めているから、

多少は賃金も上がっているとは思うけれど、

既に住宅価格も上がり始めていて、

家賃も上がり始めていて、

家計の節約が続き物価が抑えられていたのかな?

(そっか定年者層>若年者層だと賃金は減るのかな?)

あ~~定年後の延長雇用でも賃金は下がるんだった。

 

そういえば2016年辺り、

飲食店経営者が輸入食材の値上がりで、

賃金が上げられないと仰っていたのよね…。

同業者が多くて値下げ競争があったのかな…。

(値上げすると売上数が減り利益減…みたいな。)

 

 

一部の業種では賃金が上がりつつあり、

物価も少しずつ上がりつつあった時に、

『マイナス金利政策』が導入されたのかな…。

そして住宅購入者は更に増え続け、

あるいは家賃が上昇し始め、

住宅費が家計を圧迫するから、

他の出費が控えられ消費物価は微増に留まる…とか?

 

米国の利上げにより為替が通貨安に向かい始め、

コロナ後の物価高騰の影響もあり、

やっと日銀念願の『2%のインフレ目標』が達成される。

が…金利は上がらず円売りにより150円~160円へ?

なんて勝手な想像をしてみたり。

 

やっぱ2023年くらいに140円を超えた頃、

物的な金融引き締めより見える形での利上げの方が、

円売りによる更なる通貨安は抑えられたのかな…。

そんなに簡単では無いだろうけれど、

どうなんだろうねぇ~。