下記の「空と海のキャンバス」は私が書いた小説です。こちらは電子書籍になります。試し読みが可能です。
こちらは紙の小説。
楽天ブックでも販売しています。
動画はAIを使って作成したので、少し不自然な箇所があります。小説の内容を見てください。
本日、紹介するのは「ザイム真理教」です。
薄々、どのような内容なのか分かっていたので大して興味は湧きませんでしたが、一度眼を通しておこうかと思って読んでみました。
著者は森永卓郎。末期癌になったらしい。その為、怖いものがなくなったらしく、財務省に噛み付くようになった。
死に直面したら、「誰かに訴えられたらどうしようか」、「命を狙われたらどうしようか」などと、そのような下らない恐怖心が湧き起こってくるはずはない。失うものがない者の強さを見せつけています。
財務省に楯突いた場合は「脱税している」と難癖をつけられて、多額の税金を支払わされたり、最悪は逮捕されてしまいます。過去にそのような事例があるらしい。その為、殆どの人は事実を口外せずに逃げる道を選んでいる。それは政治家であっても同様です。
森永氏は元々、大蔵省の人間。
「大蔵省の人間たちは自身の出世のことしか頭になく、国民のことは考えていない」と書いてあった。役人なんて、殆どがそうでしょう。人間とはそういうものです。自分の利益のことしか考えていない。
ザイム真理教とは
簡単に言うと
「財務省が唱える経済学的に間違った教えのこと」を指します。
何を持って間違いと断定するのか、その難しさは経済に少しでも興味がある人なら分かると思います。数学などとは違って、経済学には明確な答えは存在しない。考え方は様々であって、十人十色。その人たちも、その時々で考え方が変わっていきます。しかし「財務省が自分たちの都合で虚偽の説明を繰り返し、利益を獲得している」というのは何も荒唐無稽な話ではありません。大方は事実なのだと思います。
「他人を幸せにすることが巡り巡って自分に返って来る」といった考え方をしつつ、それを行動に移すことができる人なんて限られている。
財務省の人間に限らず、政治家や一般人も同じです。
増税について
「増税反対だった政治家たちが政権を取ったり首相になった以降に増税に鞍替えするのは財務省による洗脳教育が行われるため」
これだと国民にとって不利益になるとは思っておらず、国民の為を思って行動を取ろうとした結果、増税が打ち出された。ということになる。はたして本当にそうだろうか。
「国や国民に不利益になることは十分に把握しているが、財務省に楯突くと自身の不利益に繋がるから、保身の為に増税に踏み切った」と考えるのが自然ではないか。刷り込まれて洗脳された人も中にはいるかもしれないが、殆どの人は分かった上で行動に移しているはず。洗脳された振りをしているだけ。
ザイム真理教の教え
「日本の財政は破綻状態だ。だから増税しなければならない」
「日本の借金が他国と比べて多い」
など
森永氏は、これらの考え方がいかに間違っているかを書籍で分かりやすく説明しています。
この本を読んで腑に落ちないのは、財務省や政治家が利己的な考えの元に行動を取っているのは間違いないとは思うが、そもそも経済学的に「この考えが絶対に正しい」というものが存在するのかということです。森永卓郎は自分の考えが絶対に正しいとしているが、この点に違和感が生じる。MMT理論も一見正しそうに思えるが、いつ、この理論が否定される出来事が起きるかは誰にも分からない。起きた時は「このような馬鹿げた考えが通用するわけがない」と多くの人が発言するに違いありません。
今は正しいと思えていても、数年後には破綻しているかもしれない。後付けで説明しているから正しいように思えているだけでしょう。
バブル破綻に関しても、今だから理詰めで説明して完全否定をすることができるのであって、一体、当時どれだけの人が事前に破綻することができただろうか。
この書籍を読んでも「この考え方もある」「財務省はこのような体質の可能性がある」「若しくはその可能性が高い」といった認識に留めておくのが無難ではないかと思います。
ザイム真理教の信者が多いのは認めるしかないが、内容が詳細まで合っているかとなると不透明です。
コロナウイルスに関して、国は正しい情報を国民に提示してこなかったし、現在もしていない。訴えられても黒く塗り潰したものを提出している。見せることができない情報だということです。国が信用するに値しない存在なのは間違いありません。
マスコミも保身の為に正しい情報を報道しなくなった。国民は考える力を奪われており、全くの無反応。ザイム真理教という経済だけの話に限らず、有りとあらゆることが破綻している。
経済を含めた広範囲の分野に亘って、歪んだ教えが蔓延しているのは恐ろしいことです。
このような内容の書籍が販売され、動画で配信する人たちが出てきているのは喜ばしいことです。しかし、ここまで考えることを放棄した国民が増えてしまった現状では、何の影響力も示すことはできないのではないかと思う。
財務省を含めた組織が、統計学を悪用するなどをして国民を欺いているのは事実なので、この書籍を読んで少しは目を覚まして欲しいと思います。