東京大空襲
その目的は、木造家屋が多数密集する市街地を散在する町工場もろとも焼き払うことにあった。
この攻撃についてアメリカ軍は、日本の中小企業が軍事生産拠点となっているためと理由付けしていた。
建前では軍施設や軍需産業に対する攻撃だが、東京大空襲は東京そのものの殲滅を目的とする無差別爆撃で多数の非戦闘員たる民間人が犠牲になっており戦争犯罪ではないかとの指摘も多い。
計画を立案・命令したカーチス・ルメイ少将は
死亡・行方不明者は10万人以上と言われており、
単独の空襲による犠牲者数は世界史上最大である。
原子爆弾投下
トルーマン大統領に対し、米陸海空軍参謀本部は
「ソ連が参戦する予定であることと、天皇制存続を認めれば、日本の降伏は今日にでもありうる。日本はすでに壊滅状態で、原爆を使う必要はなく、警告すれば十分」との結論を出した。
原爆の日本への使用についてアイゼンハワーは
「米国が世界で最初にそんなにも恐ろしく破壊的な新兵器を使用する国になるのを、私は見たくない」と何度も激しく抗議していた。
しかし トルーマンは公式的な場でも原爆投下を正当化し続けていた。
日本へ計18発もの原爆投下を承認していたのも事実。