ウィルウェイです。
本日は「気候サイクル」についてご紹介します。
気候サイクルとは、氷河の氷、海底堆積物、木の年輪などの研究で見出された温度代理指標によって示されるように、地球の表面温度において自然の周期変動をともない、繰り返されている気候パターン（climate pattern）の一種である。
気候サイクルを検出する難しさの一つには、地球の気候がほとんどの時間スケールにおいて非周期的な方式で変化しているということがあげられる。例えば、いま我々は人為的と思われる地球温暖化の時代にいる。さらに大きな時間枠において、地球は最新の氷河時代から脱しつつある。それは気候が過去1万5000年程にわたって変化していることを意味する。そして、度重なる氷河作用によって支配された更新世の時代は、より安定した気候であった中新世と鮮新世から展開している。これらの変化すべてが気候の周期的な挙動をさがす作業を複雑にしている。
それでも、特定または仮定された気候サイクルがいくつかある。それらの範囲は、いくつかの氷河時代にまたがる長期にわたる気候記録で反映される地球の軌道パラメータの周期的挙動（ミランコビッチ・サイクル）から、大西洋数十年規模振動を通り、次のような短期的な周期にまで及んでいる。
・ エルニーニョ・南方振動
・ 太平洋十年規模振動
・ Interdecadal Pacific Oscillation
・ 北極振動
・ 北大西洋振動
・ the North Pacific Oscillation
11年の太陽黒点周期（Hale cycle）もまた気候記録で識別可能性を持つかもしれない（太陽変動を参照）。
気候サイクルはメディアに人気がある。 1例として小麦価格と太陽黒点数の相関に関する2003年の研究がある[1]。
また、氷床コアのサンプルから主張された1500年の気候サイクル（Bond event）があり、地球温暖化に関する論争に用いられている。
ミランコビッチ・サイクル（そして、おそらくHale cycle）以外の気候サイクルは完全に周期的であると判明しておらず、データのフーリエ解析はシャープなピークを与えていない。
ウィルウェイです。
本日は「気候モデル」についてご紹介します。
気候モデルとは、地球上の大気、海洋などの気候を長期的・量的にシミュレーションするもの。将来の気候の分野において使用される。気象予報において使用される短期的モデルは数値予報モデルと呼ばれるもので、気候モデルとは異なる。
気候モデルの役割
気候モデルは、過去の気象観測結果に基づいて、物理法則にしたがって将来の気象現象や気候要素を再現する。気候変動を予測することによって人類への悪影響を軽減することが最終的な目的となるので、できるだけ精度を高めなければいけないとされる。しかし、精密な気象観測結果 が得られるのは過去90年間程度であり、ある程度の限界がある。また、文献や地質学的調査をもとにした過去の気象を参考にすることもできるが、あまり高い精度は期待できない。
気候モデル単独では大気現象以外を再現することはできないため、炭素循環モデル、海洋モデル、生物モデル、陸域状態モデルなどと連携して将来の状態を予測することもある。
ウィルウェイです。
本日は「気候非常事態宣言」についてご紹介します。
気候非常事態宣言は、国や都市、地方政府などの行政機関が、気候変動への危機について非常事態宣言を行うことによって、気候変動へ政策立案、計画、キャンペーンなどの対応を優先的に取るものである。
「気候非常事態」という用語は、2009年6月13日にメルボルンで開催された「気候非常事態集会」のような気候変動に対する一連の抗議行動において2009年頃に作られた。
2016年12月5日に、オーストラリアのメルボルンにあるデアビン市が、気候非常事態を宣言した世界で最初の行政機関となった。 2017年8月、デアビン市は「気候変動非常事態プラン」において気候変動への対応の項目リストを決定した 。
2018年12月4日、ローマクラブは、欧州議会の前で 地球温暖化を食い止めることを目的とした優先順位の高い10の措置を定めた「気候非常事態プラン」を発表した 。
2019年3月22日にの メルボルンで行われた「 エクスティンクション・レベリオン」による抗議で、「これは非常事態です」とのポスターを掲げる「気候の天使」
「気候非常事態宣言」を要求。2019年5月24日、スイスのベルンで。
2019年より、スウェーデンの少女グレタ・トゥーンベリに始まった若者によるストライキやエクスティンクション・レベリオン（XR） やフライデー・フォー・フューチャー（FFF）のような団体の動員によって、さまざまな国家と市議会によって国家および地方レベルでの気候非常事態宣言がされた。
2019年8月7日時点で、18カ国から935の地方政府・自治体(住民総数約2億600万人)が気候非常事態宣言しており 、また、この宣言はスペイン 、ポーランド 、インド、チェコ共和国、日本の京都市でも議論の対象となっている。
2019年12月6日には東京ビッグサイトで「エコイノベーションとエコビジネスに関する研究会（SPEED）」が『“ゼロエミッション都市と気候非常事態宣言” ―日本で最初のCEDに関するシンポジウム―』を開催した。