ウィルウェイです。

本日は「乱獲」についてご紹介いたします。

 

濫獲/乱獲は、鳥獣や魚類の野生動物、および自然環境にある植物などの生物を無闇に大量捕獲すること。主に自然に増える速度を超えて、過剰に動物を獲り続けてしまうことを指す。関連する言葉としては、法で保護されている動植物を密かに捕獲する密猟や密漁がある。

これらは、その生物そのものやそこから得られる産品が持つ資産価値または利用価値のある動物や植物を無暗に捕獲、その数を急激に減らしてしまう行為である。このため、自然保護という観点はなおのこと、それら動植物を資源として見た場合の資源保護の観点から、乱獲は回避されるべきだという意見も近代以降活発に発せられるようになってきた。乱獲は、海の環境問題の大きく5つのうち1つとしているものもある。

影響

こういった乱獲により、従来は単一の生物種のみならず生態系全体で生物フローが循環していたところを、部分的に大きくバランスを崩されてしまい、これが回復できないほどに全体が破壊されてしまう傾向が見られる。また先にも述べたが、生物資源としてみた場合には、将来の資源が枯渇するなどの問題が見られる。

例えば生態系の例では、ニホンオオカミはかつて日本の山林でクマや猛禽類と並び有力な捕食者であったが、まず江戸後期にコレラ流行に伴うオオカミ信仰の加熱によりオオカミ頭骨・遺骸の需要が高まったことにより捕殺に拍車がかかり、さらに明治後には日本の近代化に従い盛んになっていった牧畜の被害が出たことなどから徹底的に駆除され、明治期には銃器も普及した。また狂犬病やジステンパーなどが流行し、これらの要因が複合して絶滅に至ったと考えられている。結果的に捕食者を欠いたニホンジカやニホンザルなどの増加は山林の開発による生活環境の縮小にも伴い、近隣農村で無視できない被害を出しているほか、増え過ぎたニホンジカは自然林の荒廃を招く一因ともなっている。

一方の資源問題では、象牙の例がよく知られている。象牙はゾウの牙であるが、加工性に優れ独特の風合いもあって、他に得難い工業原料となった。このため乱獲されたゾウは急激にその数を減らし、元より長い寿命から急激に数が回復することを望めないこともあり、一頃はあまりに減少し過ぎたことから種の自然消滅による絶滅も危惧されるほどにもなった。このため積極的な保護活動が行われ、象牙の取り引きは完全に停止された。今日では合成樹脂全般の発達やスイギュウの角、またカゼインと酸化チタンなどからなる代替素材も発達し、必ずしも象牙は資源としての価値はかつて乱獲が進んだ時代ほどはないが、依然として希少資源としての価値が存在する。このためそれら資源的価値に絡む密猟は、漢方薬原料としての価値がある角を持つサイのケースを含め、この動物が生息する地域で、更にはこれが密輸される側の国にとっても問題となっている。

ほか、食料資源や燃料(照明用や機械油)・工業原料としてクジラは積極的に捕獲され、消費されていった。しかし連綿と続いた捕鯨の歴史は、産業化されて以降に急速にその技術が発達、需要の増大にも絡んで過剰に捕獲してしまうようになり、数世紀にも及ぶ捕鯨産業は20世紀に入って資源保護の観点もあって国際的にほぼ全面禁止され、調査捕鯨や少数民族の伝統捕鯨以外は行えないようになった。


 

ウィルウェイです。

本日は「ライトダウン」についてご紹介します。

 

ライトダウンとは、

write down

    原意は帳簿価格を切り下げること。
    都市計画の分野では、行政が取得した土地を民間に安い価格で払い下げたり、長期的な賃貸を行うことを指し、アメリカ合衆国における都市開発の仕組みの一つとされている。

light down

    屋外看板広告やネオンサインなどの屋外照明を消灯し、不適切な使用を控えること。光害(ひかりがい)を始めとする大気生活環境保全や省エネルギー、地球温暖化防止の啓発を目的とした運動を指す。ライトアップの反対語として作られた和製英語。消灯運動とも。元々は省電力を目的としたものではなく、光害対策の一環として1996年(平成8年)に環境庁(現環境省)が実施した「百武すい星ライトダウンキャンペーン」に由来する言葉。天文ブームの影響を受け、その後「ヘール・ボップすい星ライトダウンキャンペーン」や「グリーン・ライティング(環境にやさしい照明)・キャンペーン」など、光害が天体観測へ及ぼす影響に着目した啓発活動が行われた。このような政府の取り組みは、次第に地球環境問題全般に対するものへと変容していき、「CO2削減・百万人の環」「ブラックイルミネーション」などのキャンペーン行事では、屋外照明だけではなく、家庭での消灯を含めて使用される言葉となっている。
 

ウィルウェイです。

本日は「ライオンの経済学」についてご紹介します。

 

ライオンの経済学とは、自然保護を、土地利用や経済学の見地から分析した研究で、エコツーリズムの紹介によく利用される論文である。

概要

フィリップ・トレッシャはアフリカのケニアアンボセリ国立公園において調査した。動物を見るための観光客による外貨収入を見学者の消費時間から割り出し、さらにサファリにおける動物ごとの消費時間を単価計算した。

トレッシャの調査によると、この見学ツアーの消費時間は、60%の人が、約2時間半(144分)に含まれ、40%の人が約1時間半(96分)に含まれている。このツアーにおいて、動物ごとに探索時間は異なっていて、「ライオンは40分」「チーターは32分」「ゾウは25分」「キリンは8分」「その他は17分」である。そして風景(キリマンジェロ山)など鑑賞する人は、31%にすぎない。また、観光客は、最低2頭のライオンを見たいと考えている。またライオンを見て満足できるのは、成長後約6-7年間である。これらサファリ観光の条件を外貨収入で換算すると、ライオン1頭の価値は、$515000である。しかし、ハンティング観光では、滞在費(21日)+ガイド代は約$8500で、毛皮1頭の下取り価格は$960-$1325である。したがって、ライオンの価値は、$10000にすぎない。したがって、動物保護の方が約50倍経済的効果があると言える。

この研究は、自然保護と開発利用の経済効果を計る基礎理論として、開発地上国では活用され、先進国では、エコツーリズムの啓蒙に使われている。