インターネット広告が躍進する中、テレビや新聞の広告収入が減少するなど、テレビ危機や出版不況が叫ばれている。そんな中でもあらゆるメディアの中で最も危機に瀕しているのは、やはり"ラジオ"だという。 企業が新聞やテレビ、インターネットなどの各メディアに対して払っている広告費の総額は、2013年が5兆9,762億円、2012年が5兆8,913億円（いずれも電通「日本の広告費」より。以下同）と、6兆円弱で推移している。2013年で言えば、このうちテレビが1兆7,913億円、ネットが9,381億円、新聞が6,170億円、雑誌が2,499億円となっている。そのような中でラジオは1,243億円である。もちろん、莫大な金額ではあるが、広告収入として考えた場合は危機的状況なのだ。「ラジオが今すぐ終焉を迎えることはないでしょうが、10年先は微妙です。テレビと合同の会社ならまだしも、ラジオのみで経営するのは厳しいですね。民放ラジオ局は全国に約100局あるため、単純計算すれば、1局あたりの広告収入は12億円です。実際は東京や大阪のキー局に集中しているので、地方はほとんどゼロのところもあると思いますよ」（ラジオ局関係者） たしかに広告収入が12億円程度では、どこかの中小企業の売上高とあまり変わりはないだろう。もちろん、収入はこれだけではないのだろうが、人件費や出演料を払いながら、この金額では厳しいと言わざるを得ない。 そして、このような危機的な状況に、ラジオ局の現場で働くスタッフは悲鳴をあげている。「今は1日拘束されてギャラが2,000円などのケースもあります。1カ月で1万円程度にしかなりませんよ。作家になりたての若い人はお金よりも実績がほしいので、この金額でも仕事を引き受けますが、ある程度キャリアがある人や、テレビの仕事と掛け持ちしている作家はラジオの仕事をやりたがらないですね」（放送作家） 1カ月で1万円とは驚きだが、これは出演者のギャラも変わらないという。「東京キー局の仕事で、かなり知名度のあるタレントでも、5時間拘束されて1回2万円程度です。単純にラジオの仕事は赤字です。タレント本人がラジオ好きならば、オファーを引き受けますが...。もはやラジオは仕事と言うよりも、趣味として考えるしかありませんよね」（芸能プロダクション関係者）