記事より～NIKKEI
3大監査法人は相次いで女性が働きやすい環境づくりを進めている。4月から金融商品取引法に基づく内部統制ルールが導入され、監査業務が増大する見通しだが、監査にあたる公認会計士が不足。女性職員に対し、管理職への道筋を示し、出産・育児を機にした退社を防ごうとしている。
最大手の新日本監査法人は1月中旬、女性が長く働き続けられるように支援する社内組織を立ち上げた。3月中に管理職に占める女性比率の目標を決めるほか、女性リーダー育成のための研修も開始する。
女性の定着率を考えることは確かに重要なことだとは思います。
しかしながら、それよりも男性を含めた、そもそもの離職率を防ぐにはということを考えて欲しいと思います。
ここ一年で、俺のよく仕事をするチームからシニアマネージャー、マネージャーが辞めていき、そして夏にもう一人シニアマネージャーの方が辞めてしまうことが決まっています。
ご時勢から、「女性」にトピックを絞っているのでしょうが（そもそも女性の少ない業界ですし）、男性をないがしろにしていると、大多数を占める男性、その中でも本当に優秀な人から流出していく業界になってしまいます。