『英国で食品中の砂糖２０％削減へ、関連疾患は抑制されるか』

２０１７年３月、英国政府は、食品製造および小売業界との協働で、シリアルや菓子類など特定の食品群の砂糖含有量を２０２０年までに２０％削減する計画を発表した。イングランド公衆衛生庁は、砂糖摂取目標を１日摂取カロリーの５％までとすることで摂取カロリーを１１％削減し、これによって年間砂糖関連死を４，７００件減らし、医療費を年間５億７，６００万ポンド抑制するとのモデルを打ち出した。

今回、同国オックスフォード大学は、砂糖減量計画の潜在的な健康上の有益性について予測評価を行った。

砂糖減量計画が完全に達成され、予定された砂糖の減量がもたらされた場合の疾患別の影響は、糖尿病が圧倒的に大きく、１０年間に女性で８万９，５７１例、男性で６万４，９７９例、合計１５万４，５５０例が減少すると予測された。また、１０年で大腸がんが５，７９３例、肝硬変が５，６０２例、心血管疾患は３，５１１例減少するとし、総医療費は、１０年間に２億８，５８０万ポンド削減されると推定された。

日本はやらないでしょう。

<a href="https://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201904200000/">全世界で年間１１００万人、成人してから亡くなる人の５人に１人が、不健康な食事が原因で亡くなっている。</a>

喫煙や高血圧による死者より多い。日本を含む世界１９５カ国の食習慣調査で、こんな結果が出ました。

日本で「どの食品の取り過ぎや不足が死亡に大きく影響しているか」の順番は公表されています。１位は塩分の取り過ぎ。２位は全粒穀物不足。３位以下は「果物不足」「ナッツ類不足」「野菜不足」「カルシウム不足」「食物繊維不足」「加工肉の取り過ぎ」と続きます。

厚生労働省・農水省は、１日に２００ｇの果物と、１日に３５０ｇの野菜の摂取を推奨していますが、厚生労働省の「平成２８年国民健康・栄養調査」の結果によると、日本人はどの年齢も果物も野菜の摂取が足りていません。

これまでの研究で、より多くの果物や野菜を食べる人は、より心臓血管系が健康的で、いくつかのがんのリスクが低く、寿命が長くなることが示され、さらに果物や野菜が心の健康にも良いとの研究結果が公表されています。

心と体の健康のために、今日から新鮮な果物と野菜を、ぜひそのままモリモリと食べたいですね。

米国神経学会の医学誌「ニューロロジー」に掲載された論文によると、野菜を食べていた高齢者と食べていなかった高齢者の差は歴然としており、加齢による記憶力低下を抑制し、脳をより若々しく保て、年齢でみるとおよそ１１歳分の開きがあったそうです。

食品メーカーが２０～６０代の男女から食卓画像を収集し、野菜の摂取量を推計したところ、１日平均の野菜摂取量は、わずか１３３グラムで、国が掲げる目標の半分にも届かなかったそうですが、信頼性に疑問があると言われている国民健康・栄養調査より現実に合っていると思います。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201502010000/">世界２３カ国の健康意識調査</a>で、健康的な食生活は２３カ国平均は５９％が意識しているのに対して、日本は半分以下の２９％・最下位で、十分な睡眠をとる：５４％（ワースト３）、定期的な運動：３９％（最下位）という世界一の<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4010/">健康オンチ国</a>で、野菜も食べていません。

<a href="http://www.asahi.com/articles/ASGB96HP6GB9UTNB01N.html" target="_blank" rel="noopener">一人暮らし学生は、面倒、高いなどから４割が野菜食べない</a>そうで、主要国で日本だけが減っています。さらに<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201502070000/">「私は野菜を摂れている」と回答しても８割超は不足</a>という残念な現実も浮き彫りになっています。

様々な研究によると、何をいつ、どれだけ食べるかなどの決断は、人の意識や直接的なコントロール以外の微妙な力によって左右され、外部要因のせいで、私達は生物学的、心理学的、社会的、経済的弱点を突かれて過食してしまうようです。

私達日本人の解決策は世界最高の健康食・日本食をベースに最新の知見を加えることです。

食事をしっかり食べているのに、栄養素、特にタンパク質、ビタミン・ミネラルが足りない低栄養の状態に陥ることを新型栄養失調と呼び、１０年以上前から警告されていましたが、ビタミン・ミネラル不足の栄養素失調死者数は先進２９ヶ国中ワースト４位だという情報があり、残念な現実です。

厚生労働省の調べでは、７０歳以上の５人に１人が新型栄養失調に該当するそうで、４０代や５０代の働き盛りや若年層にも増えているようで、国民健康・栄養調査からもわかります。

２０１３年３月に世界で最もよく知られ、最も評価の高い世界５大医学誌の一つ「ランセット」に米国ワシントン大学と東京大学などによる共同プロジェクト「２０１０年の世界の疾病負担研究」世界１８７カ国における死亡と障害の原因を詳細に分析して発表しています。

この研究によると日本人の健康寿命を縮めている原因の１位は栄養の偏った不健康な食事です。

１．不健康な食事

２．高血圧

３．喫煙

４．運動不足

５．肥満

日本食は世界無形文化遺産にも登録され、健康的な食事スタイルとして世界的に注目され、日本でも生活習慣病や肥満を予防・改善するために日本食の再評価がはじまっているそうです。

日本食は、「一汁三菜」「主食・主菜・副菜・汁物」といった構成が伝統で、おかずは出汁を活用し、魚が多く使われ、豆腐や納豆などの豆類が多く、野菜が豊富で脂肪が少ないことが特徴です。

そして日本食で大切にされているのは、「季節感を大切にした演出と味わい」「さまざまな食材と調理法」「素材の味を引き出した絶妙な味わい」などがあげられます。

日本は平均寿命こそ世界トップレベルですが、国民の約７割は岩盤のような健康管理無関心層（筑波大大学院・久野譜也教授）で、２０１４年厚生労働白書によると<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201408110000/">健康管理は「何もしない」派が４６％</a>もいるそうで、<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201507180000/">健康のために出費してもよいと考える金額の平均はわずか月３０００円と驚くほど低額</a>です。国民皆保険に甘えて世界一医療に依存して健康管理を怠る日本人の主観的健康度は主要３４カ国中３３位（２０１７年ＯＥＣＤ調査）で、驚くほど低率です。

・人生で今日が一番若い。

・予防に１ドル投資すると医療費が３.２７ドル減り、生産性が２.７３ドル向上する。（ハーバード大学）

・やる気よりやること。やる気があるだけではやらないのと同じです。行動こそが勝負です。（百寿医師・日野原重明先生）

・運動をする時間がないと考えている人たちは、遅かれ早かれ病気のための時間を見つけなければならなくなる。（エドワード・スタンリー伯爵）

・健康こそ最大の資産であり、史上最高の投資である（リチャード・ブランソン:ヴァージングループ会長）

・健康な身体を維持する意志力がないということは、人生を左右する重要な状況において、積極的心構えを維持する力にも欠ける。（ナポレオン・ヒル）

日本人は先進国の中で心臓病による死亡率が低く、このことが長寿の一因となっています。これは一汁三菜をベースとし、新鮮な魚や大豆食品などを食べる世界２大健康食・和食による影響が大きく、さらに和食は倹約遺伝子により糖尿病を発症しやすい日本人の健康寿命を改善する作用があるそうです。

和食は昆布やカツオ節などのうまみ素材を活用していることも特徴ですが、昆布の消費量はこの３０年で約３分の２に減少し、２０１４年の年間購入金額は、６０代の世帯では１２８９円、２０代の世帯では約５分の１の２５８円しかなく、日本家庭の基本的な食習慣が崩壊しています。

日本ではあまり調査・研究されていないので具体的メニューとしては、マウス実験しかないようですが、昭和５０年代のものがよいそうです。

また、日本人の健康寿命を短縮している疾患は、心疾患、脳卒中、糖尿病、骨粗鬆症、膝関節症、認知症、ガンだそうです。これは塩分の過剰摂取と抗酸化物質の摂取不足が原因と言われていますので、うまくカバーするために地中海食のよさを加味し、糖質を減らすとさらによくなりそうです。

和食が世界無形文化遺産登録されても日本人の和食離れが進み、この遺産は相続拒否されていて食生活はドンドン不健康化しています。

そんなことから脂質摂取が過剰になり、食事がお菓子化しているおかしな国になり、さらに味付けも、食材も甘くなっているので、自業自得の結果としてさらに生活習慣病が増えるのは間違いないです。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200509290000/">アメリカからパン食を餌付けされた</a>食料植民地となっていることに気づいて和食を見直す人が増えることを強く期待したいです。

厚生労働省の国民健康・栄養調査によると、４０～７４歳の日本人の内、男性の約６割、女性の約４割が高血圧といわれていますので、塩分は１日６ｇ未満に抑えたいです。

食事中の食塩の７５％以上が、レストラン、加工食品やファーストフードなどに由来していると言われています。

良い天然塩を選び、新鮮でバランスのよい食品を選び、自分で調理することが、減塩の一番の方法だそうです。新鮮な食品には、ナトリウムの含有量は低く、調理するときに塩の摂取量が確認できます。しかも、新鮮な野菜や果物にはカリウムが豊富に含まれていて余分な塩分が排出されます。

・ヒトは食物から造られる以外の何者でもない（医聖・医学の祖　ヒポクラテス）

・汝の食物を医者とも医薬ともせよ。食物で治せない病気は医者にも治せない（医聖・医学の祖　ヒポクラテス）

そして、食事の外部化も進み、おふくろの味は袋の味に変わっています。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201212230000/">「家庭の味」遺産になる？　手作り減少</a>

調理力と健康は強く相関していますので、<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201308250000/">国民の健康状態が悪化の一途</a>の歯止めはかからないと危機感を強く感じます。

食育の重要性を訴えている服部栄養専門学校理事長・校長の服部幸應さんは産経新聞の取材で以下のようにコメントしています。

・食育の重要性は１９８５年頃に気づいた。

・新入学生に１週間の食事日記を提出させたら悪さにビックリ。

・２年間で変えてやろうと、いろいろやって卒業時にまた調査したらわずか６％しか改善していない。

・栄養士や調理師を目指す学生でこれなのに、試験は出来る

・３～８歳の間が特に重要で、厳しくしつけることが肝心。

子供の運命は常にその母が創る（ナポレオン）

８歳までの食暦と躾が人生を決めてしまうわけですね。

<a href="http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r9852000002q1st.html" target="_blank" rel="noopener">２０１１年国民健康・栄養調査結果の概要</a>

◆国民健康・栄養調査は１９４８年以降毎年行なわれているが、有益と思われるデータがないため食事の変化が死亡率の増減にどのように影響を与えたか説明できない。

　データも利用できない。日本と世界にとって深刻な損失。

　ランセット２０１１年９月日本特集号

　（世界で最もよく知られ、最も評価の高い世界五大医学雑誌の一つ　出典：ウィキペディア）

◆日本に決定的に欠けているのは、トップランクの大学に「人間栄養学」がないこと。

　このままでは、日本人は栄養を通じて健康を保つことはできないだろう。

　東京大学大学院医学系研究科公共健康医学専攻社会予防疫学分野・佐々木敏教授

◆日本は国民の新しい健康課題に効果的に取り組んでいるように見えない。

　国民の健康寿命の最大の危険因子は栄養の偏った食事である。

　日本人は長く生きた分だけ病気や障害に苦しむ年数も増大している。

　東京大学大学院医学系研究科国際保健学専攻国際保健政策分野・渋谷健司教授

１９７７年に発表され、世界の健康政策の原典と言われている<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4000">アメリカ上院栄養問題特別委員会報告書（通称マクガバンレポート）</a>によれば世界最高の長寿食は、伝統的日本食です。

食事改善のコツはパン→ごはん、ラーメン→そば、スパゲティ→うどん、ケーキ→まんじゅう、ミルク→豆乳のように、カタカナ食品からひらがな食品にすることで、少しもむずかしくありません。

ごはんは、私は玄米ですが好き嫌いがあるので、白米ともち麦を半々に混ぜた麦飯をおすすめします。

おかずは、「まごたちわやさしいさ」にしてよく噛んで楽しく食べたいものです。

ま：大豆、あずきなど豆類のこと。タンパク質、マグネシウムの摂取に

ご：ゴマ　ナッツ　クルミ　アーモンドのこと。不飽和脂肪酸・ビタミンＥの摂取に

た：たまごのこと。アミノ酸スコア最高点のタンパク質の摂取に

ち：乳類のこと。タンパク質、カルシウムの摂取に

わ：わかめ　コンブ　のりなどのこと。ヨード、カルシウムの摂取に

や：野菜、根菜のこと。ベータカロチン、ビタミンＣの摂取に

さ：魚のこと。タンパク質、オメガ３系脂肪酸、亜鉛の摂取に

し：しいたけ、しめじなどきのこ類のこと。多糖類、食物繊維の摂取に

い：じゃがいも、さつまいもなどイモ類のこと。食物繊維、炭水化物の摂取に

さ：サプリメントのこと。欧米では総合ビタミン・ミネラル剤はおかずの一つとして定着

食・栄養を改善して必須栄養素の種類と量を理想に近づけて抗酸化力を高めると体調は劇的によくなるので、喜ばれています。

私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。

私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。

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****************************【以下転載】****************************

２０１７年３月、英国政府は、食品製造および小売業界との協働で、シリアルや菓子類など特定の食品群の砂糖含有量を２０２０年までに２０％削減する計画を発表した。イングランド公衆衛生庁（Public Health England）は、砂糖摂取目標を１日摂取カロリーの５％までとすることで摂取カロリーを１１％削減し、これによって年間砂糖関連死を４，７００件減らし、医療費を年間５億７，６００万ポンド抑制するとのモデルを打ち出した。今回、同国オックスフォード大学のBen Amies-Cull氏らは、砂糖減量計画の潜在的な健康上の有益性について予測評価を行い、ＢＭＪ誌２０１９年４月１７日号で報告した。

砂糖減量計画の肥満、疾病負担、医療費への影響を検討

研究グループは、英国政府による砂糖減量計画が子供および成人の肥満、成人の疾病負担、医療費に及ぼす影響の予測を目的にモデル化研究を行った（特定の研究助成は受けていない）。

全国食事栄養調査（National Diet and Nutrition Survey：ＮＤＮＳ）の２０１２～１３年度と２０１３～１４年度におけるイングランドの食品消費と栄養素含有量データを用いてシミュレーションを行い、砂糖減量計画によって達成される体重およびＢＭＩの潜在的な変化を予測するシナリオをモデル化した。

シナリオ分析は、個々の製品に含まれる砂糖の量の２０％削減（低砂糖含有量製品へ組成を変更または販売の重点の転換［砂糖含有量の多い製品から少ない製品へ］）または製品の１人前分量の２０％削減について行った。イングランドに居住する４～８０歳のＮＤＮＳ調査対象者１，５０８例のデータを用いた。

主要アウトカムは、子供と成人の摂取カロリー、体重、ＢＭＩの変化とした。成人では、質調整生存年（ＱＡＬＹ）および医療費への影響などの評価を行った。

１０年で、糖尿病が１５万４，５５０例減少、総医療費は２億８，５８０万ポンド削減

砂糖減量計画が完全に達成され、予定された砂糖の減量がもたらされた場合、１日摂取カロリー（１ｋｃａｌ＝４．１８ｋＪ=０．００４１８ＭＪ）は、４～１０歳で２５ｋｃａｌ（９５％信頼区間[ＣＩ]：２３～２６）低下し、１１～１８歳も同じく２５ｋｃａｌ（２４～２８）、１９～８０歳では１９ｋｃａｌ（１７～２０）低下すると推定された。

介入の前後で、体重は４～１０歳で女児が０．２６ｋｇ男児は０．２８ｋｇ減少し、これによってＢＭＩはそれぞれ０．１７、０．１８低下すると予測された。同様に、１１～１８歳の体重は女児が０．２５ｋｇ、男児は０．３１ｋｇ減少し、ＢＭＩはそれぞれ０．１０、０．１１低下した。また、１９～８０歳の体重は女性が１．７７ｋｇ、男性は１．５１ｋｇ減少し、ＢＭＩは０．６７、０．５１低下した。

全体の肥満者の割合は、ベースラインと比較して、４～１０歳で５．５％減少し、１１～１８歳で２．２％、１９～８０歳では５．５％減少すると予測された。

ＱＡＬＹについては、１０年間に、女性で２万７，８５５ＱＡＬＹ（９５％不確定区間[ＵＩ]：２万４，５７３～３万８７３）、男性では２万３，８７４ＱＡＬＹ（２万１，１９４～２万６，３６９）延長し、合わせて５万１，７２９ＱＡＬＹ（４万５，７６８～５万７，２４２）の改善が得られると推算された。

疾患別のＱＡＬＹ改善への影響は、糖尿病が圧倒的に大きく、１０年間に女性で８万９，５７１例（９５％ＵＩ：７万６，９２５～１０万１，０８１）、男性で６万４，９７９例（５万５，６９８～７万３，５２３）、合計１５万４，５５０例（１３万２，６２３～１７万４，６０４）が減少すると予測された。また、１０年で大腸がんが５，７９３例、肝硬変が５，６０２例、心血管疾患は３，５１１例減少するが、肺がんと胃がんの患者はわずかに増加した。総医療費は、１０年間に２億８，５８０万ポンド（３億３，２５０万ユーロ、３億７，３５０万米ドル、９５％ＵＩ：２億４，９７０万～３億１，９８０万ポンド）削減されると推定された。

３つの砂糖減量アプローチ（製品組成の変更、１人前分量の削減、販売の重点の転換）のうち、１つで摂取カロリー削減に成功しなかった場合、疾病予防への影響が減衰し、健康上の有益性が容易に失われる可能性が示唆された。

著者は、「英国政府による砂糖減量計画では、砂糖の量および１人前の分量の削減が、摂食パターンや製品組成に予期せぬ変化をもたらさない限り、肥満および肥満関連疾患の負担の軽減が可能と考えられる」としている。

（出典：ケアネット）

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