「人生100年時代も「不健康期間」は長いままだ 平均で男性9年、女性は12年健康に支障がある
目前に迫る長寿社会100年時代は、長い人生を楽しみたい。
そのためには、健康寿命を延ばすことが重要ですが、何人もの医師の最も多かった答えは「働き続けること」だったそうです。
どのような働き方をするかが大きな課題になりますので、的を射た健康管理と良い働き方の提案もしています。
1990年から2015年における日本の健康指標の変化を都道府県別に検討した成績がLancet誌に掲載されました。
(1)過去25年間に平均寿命・健康寿命などの健康指標は改善したものの、2005年以降は鈍化傾向にある。
(2)2015年の段階で、死亡の47%が修正可能なリスク要因(不適切な食事、喫煙、高血圧、空腹時血糖高値、問題のある生活・作業環境など)により引き起こされている。
(3)都道府県間の健康格差が25年の間に広がってきた。修正可能なリスク要因や保健システムの指標(1人当たりの医療費、人口当たりの医師数、看護師数、保健師数)の差だけでは、健康格差のすべてを説明することはできなかった。
健康格差を縮め、健康寿命を延ばすのは難しくありません。
約1万人の高齢者を調査したところ、適度な睡眠や毎日の歩行などの健康的な生活習慣を数多く取り入れている人ほど、介護を必要としない「健康寿命」が長く、最大2年余りの差がみられたとの調査結果を厚生労働省の研究班が発表しました。
<img src="https://image.space.rakuten.co.jp/d/strg/ctrl/9/2d16cede03f96d12f9373491d8131612466d9ec0.10.2.9.2.jpeg" border=0 alt="" />
私達の身体は、老化を防ぐための防御メカニズムを生まれ持っています。
しかし、時間の経過とともに、外からの健康被害や体内からの様々なダメージにより防御メカニズムが衰えて老化が促進してしまいます。
老化を促進させる3大要因は、「酸化」「糖化」「炎症」ですが、これらを抑制させる食材は共通しています。
「オメガ3脂肪酸」「緑黄色野菜」「未精製穀物」ですので、うまく取り入れたいです。
<img src="http://image.space.rakuten.co.jp/d/strg/ctrl/9/0d35e948f01cb0c427923a6c952857c0c4bcd8ae.10.2.9.2.jpeg" width="500" border=0 alt="" />
<A href="http://books.rakuten.co.jp/rb/NHK-%E3%81%9F%E3%82%81%E3%81%97%E3%81%A6%E3%82%AC%E3%83%83%E3%83%86%E3%83%B3-2012%E5%B9%B4-02%E6%9C%88%E5%8F%B7-%5B%E9%9B%91%E8%AA%8C%5D-%E4%B8%BB%E5%A9%A6%E3%81%A8%E7%94%9F%E6%B4%BB%E7%A4%BE-4910119690220/item/11454593/" target="_blank"><img style="cursor:pointer;border:none;" src="http://thumbnail.image.shashinkan.rakuten.co.jp/shashinkan-core/showPhoto/?pkey=27e0b0d57817c3a6e35016ae09249d477a9e0689.10.2.2.2j1.jpg" alt="糖化.jpg" /></A>
糖化の一般的な予防策として
・食事前に緑茶を飲む
・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201108030000/">低GI食品の活用</a>
・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201111200000/">ベジファースト(野菜、主菜、主食の順に食べる)</a>
血糖値を急上昇させない食べ方になる
・精製された糖質を避ける
・糖質を摂り過ぎない
・緑の野菜をたくさん食べる
・食材の高温加熱は避ける
・よく噛む
・糖化した食品を摂りすぎない
・食後1時間以内に体を動かすようにする
などがあります。
遺伝子発現研究が進み、糖化抑制や糖化した老廃物の排除が出来るものが実用化され、愛用していますがまるで魔法のようです。
様々な研究によると、何をいつ、どれだけ食べるかなどの決断は、人の意識や直接的なコントロール以外の微妙な力によって左右され、外部要因のせいで、私達は生物学的、心理学的、社会的、経済的弱点を突かれて過食してしまうようです。
私達日本人の解決策は世界最高の健康食・伝統的日本食をベースに最新の知見を加えることです。
食事をしっかり食べているのに、栄養素が足りない低栄養の状態に陥ることを新型栄養失調と呼び、10年以上前から警告されていましたが、ビタミン・ミネラル不足の栄養素失調死者数は先進29ヶ国中ワースト4位だという情報があり、残念な現実です。
厚生労働省の調べでは、70歳以上の5人に1人が新型栄養失調に該当するそうで、40代や50代の働き盛りや若年層にも増えているようで、平成27年国民健康・栄養調査からもわかります。
日本食は世界無形文化遺産にも登録され、健康的な食事スタイルとして世界的に注目され、日本でも生活習慣病や肥満を予防・改善するために日本食の再評価がはじまっているそうです。
日本食は、「一汁三菜」「主食・主菜・副菜・汁物」といった構成が伝統で、おかずは出汁を活用し、魚が多く使われ、豆腐や納豆などの豆類が多く、野菜が豊富で脂肪が少ないことが特徴です。
そして日本食で大切にされているのは、「季節感を大切にした演出と味わい」「さまざまな食材と調理法」「素材の味を引き出した絶妙な味わい」などがあげられます。
日本は平均寿命こそ世界トップレベルですが、国民の約7割は岩盤のような健康管理無関心層(筑波大大学院・久野譜也教授)で、2014年厚生労働白書によると<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201408110000/">健康管理は「何もしない」派が46%</a>もいるそうで、<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201507180000/">健康のために出費してもよいと考える金額の平均はわずか月3000円と驚くほど低額</a>です。国民皆保険に甘えて世界一医療に依存して健康管理を怠る<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201506260000/">日本人の主観的健康度は主要35カ国中34位(2016年OECD調査)と韓国と同率最下位</a>で、驚くほど低率です。
・人生で今日が一番若い。
・予防に1ドル投資すると医療費が3.27ドル減り、生産性が2.73ドル向上する。(ハーバード大学)
・やる気よりやること。やる気があるだけではやらないのと同じです。行動こそが勝負です。(百寿医師・日野原重明先生)
・運動をする時間がないと考えている人たちは、遅かれ早かれ病気のための時間を見つけなければならなくなる。(エドワード・スタンリー伯爵)
・健康こそ最大の資産であり、史上最高の投資である (リチャード・ブランソン:ヴァージングループ会長)
・健康な身体を維持する意志力がないということは、人生を左右する重要な状況において、積極的心構えを維持する力にも欠ける。(ナポレオン・ヒル)
<img style="cursor:pointer;border:none;" src="http://thumbnail.image.shashinkan.rakuten.co.jp/shashinkan-core/showPhoto/?pkey=828f21477501a56cd3d579be56f5a0947523cbbe.10.2.2.2j1.jpg" alt="健康投資.jpg" />
<img src="http://image.space.rakuten.co.jp/d/strg/ctrl/9/1b4a1456e81237cac5067016560294ef8711a404.10.2.9.2.jpeg" width="500" border=0 alt="" />
<img style="cursor:pointer;border:none;" src="http://thumbnail.image.shashinkan.rakuten.co.jp/shashinkan-core/showPhoto/?pkey=521c91205e7f61188e8274b52ffa09a7f9c45510.10.2.2.2j1.jpg" alt="予防意識.JPG" />
<img style="cursor:pointer;border:none;" src="http://thumbnail.image.shashinkan.rakuten.co.jp/shashinkan-core/showPhoto/?pkey=9463fbd9ae1db59763bebd335e085a573d68e920.10.2.2.2j1.jpg" alt="機能・気力・体力・活力の変化1410.jpg" />
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201502010000/">世界23カ国の健康意識調査</a>で、健康的な食生活は23カ国平均は59%が意識しているのに対して、日本は半分以下の29%・最下位で、十分な睡眠をとる:54%(ワースト3)、定期的な運動:39%(最下位)という世界一の<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4010/">健康オンチ国</A>で、野菜も食べていません。
<A href="http://www.asahi.com/articles/ASGB96HP6GB9UTNB01N.html" target="_blank">一人暮らし学生は、面倒、高いなどから4割が野菜食べない</A>そうで、主要国で日本だけが減っています。さらに<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201502070000/">「私は野菜を摂れている」と回答しても8割超は不足</a>という残念な現実も浮き彫りになっています。
<img style="cursor:pointer;border:none;" src="http://thumbnail.image.shashinkan.rakuten.co.jp/shashinkan-core/showPhoto/?pkey=fb23a13c03a6d794a08323aadb13b3875ab7d77f.10.2.2.2a1.jpg" alt="主要国野菜供給量.jpg" />
日本人は先進国の中で心臓病による死亡率が低く、このことが長寿の一因となっています。これは一汁三菜をベースとし、新鮮な魚や大豆食品などを食べる世界2大健康食・和食による影響が大きく、さらに和食は倹約遺伝子により糖尿病を発症しやすい日本人の健康寿命を改善する作用があるそうです。
和食は昆布やカツオ節などのうまみ素材を活用していることも特徴ですが、昆布の消費量はこの30年で約3分の2に減少し、2014年の年間購入金額は、60代の世帯では1289円、20代の世帯では約5分の1の258円しかなく、日本家庭の基本的な食習慣が崩壊しています。
日本ではあまり調査・研究されていないので具体的メニューとしては、マウス実験しかないようですが、昭和50年代のものがよいそうです。
また、日本人の健康寿命を短縮している疾患は、心疾患、脳卒中、糖尿病、骨粗鬆症、膝関節症、認知症、ガンだそうです。これは塩分の過剰摂取と抗酸化物質の摂取不足が原因と言われていますので、うまくカバーするために地中海食のよさを加味し、糖質を減らすとさらによくなりそうです。
<img style="cursor:pointer;border:none;" src="http://thumbnail.image.shashinkan.rakuten.co.jp/shashinkan-core/showPhoto/?pkey=5a68bee926b65ae74f86f6cc8f673b011dcc82d3.10.2.2.2j1.jpg" alt="75年の食事一番ヘルシー河北130314.jpg" />
和食が世界無形文化遺産登録されても日本人の和食離れが進み、この遺産は相続拒否されていて食生活はドンドン不健康化しています。
そんなことから脂質摂取が過剰になり、食事がお菓子化しているおかしな国になり、さらに味付けも、食材も甘くなっているので、自業自得の結果としてさらに生活習慣病が増えるのは間違いないです。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200509290000/">アメリカからパン食を餌付けされた</a>食料植民地となっていることに気づいて和食を見直す人が増えることを強く期待したいです。
<img src="http://image.space.rakuten.co.jp/lg01/40/0000096240/10/img15865daezikazj.jpeg" width="768" height="576" alt="日本人は米国に餌付けされた.jpg">
厚生労働省の国民健康・栄養調査によると、40~74歳の日本人の内、男性の約6割、女性の約4割が高血圧といわれていますので、塩分は1日6g未満に抑えたいです。
食事中の食塩の75%以上が、レストラン、加工食品やファーストフードなどに由来していると言われています。
新鮮でバランスのよい食品を選び、自分で調理することが、減塩の一番の方法だそうです。新鮮な食品には、ナトリウムの含有量は低く、調理するときに食塩の摂取量が確認できます。しかも、新鮮な野菜や果物にはカリウムが豊富に含まれていて余分な塩分が排出されます。
****************************<B>【以下転載】</B>****************************
世界有数の長寿大国として知られる日本。2017年7月公表の平均寿命は男性80.98年、女性87.14年と、いずれも過去最高となっている(厚生労働省「2016年簡易生命表」調べ)。
平均寿命とは、その年に生まれた0歳児が、平均して何年生きられるかを示す。1986年の平均寿命は男性75.23年、女性80.93年だったので、この30年だけでも5年以上延びたことになる。2016年生まれの男性の4人に1人、女性の2人に1人が90歳まで生きる計算だ。
<B>大事なのは健康寿命</B>
しかし、平均寿命が延びたとしても、健康で生きられる期間、いわゆる「健康寿命」が延びなくては、ありがたみがないだろう。平均寿命だけでなく健康寿命も延びているのか。また、今後、延びる余地はあるのだろうか。統計から読み解いていこう。
どういう期間を「健康で生きられる期間」と考えるかは、国の定義に倣って「健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間」とここでは定義する。また、分析には厚生労働省が行っている「国民生活基礎調査」で3年おきに尋ねている「あなたは現在、健康上の問題で日常生活に何か影響がありますか」という質問の結果を用いる。
2016年の健康寿命は、簡易生命表と国民生活基礎調査の結果を使って筆者が計算したところ、男性72.14年、女性74.49年だった。3年前は男性71.19年、女性74.21年だったことから、この3年間で、健康寿命は男性が0.95年、女性が0.58年延びたことになる。その間の平均寿命の延びは、男性が0.77年、女性が0.53年であるため、健康寿命の延びが平均寿命の延びをわずかに上回っていた。
時系列でみても、2010年以降、健康寿命の延びが平均寿命の延びを上回っており、健康寿命と平均寿命の差、すなわち「健康上の問題で日常生活に影響がある期間(不健康期間)」はわずかながら改善傾向にある。しかし、男性で約9年、女性で約12年と依然として長いことに変わりはない。
不健康期間というと、「高齢期に介護を必要としている期間」を想像しがちであるが、不健康期間はそれだけを表しているわけではない。
生まれてから今までに健康上の問題で日常生活に影響があった期間を足し合わせた結果を指している。また、ここでいう「日常生活」とは、「日常動作」のほか、「外出」「仕事・家事・学業」「運動」などであり、必ずしも介護を必要としているわけではない。
<B>高齢になればなるほど男性のほうが元気</B>
「健康上の問題で日常生活に影響がある」の割合は、全年齢平均で男性が12.0%、女性が14.7%だった。年齢別にみると、当然年齢とともに高くなり、特に70歳以降で急激に上昇することがわかる。
男女を比較すると、60~74歳を除くすべての年代で「日常生活に影響がある」割合は女性のほうが高い。
そのため、女性は平均寿命では男性を6.16年上回っているにもかかわらず、健康寿命ではその差が2.65年にまで縮小しているのだ。
また、健康上の問題で日常生活に影響がある割合を年齢別にみた場合、2004年と2016年を比較すると60歳未満の現役世代では、ほぼ横ばいで推移しているのに対し、60歳以上の高齢者では継続的に改善していた。
たとえば2016年の65~69歳は2004年の60~64歳と同水準となるなど、65~79歳では、この12年間で5歳分程度、若返っているといえそうだ。
また、日常生活に影響がある割合の男女差は、70歳未満の世代では近年大きな変化はない。しかし、70~79歳では、女性の改善が著しく、男女差は縮小している。一方で、80歳以上では逆に男性の改善が大きかったため、男女差が広がっていた。
<B>「健康寿命」を延ばすには</B>
健康寿命は、都道府県による健康格差を縮小するためや、保健医療に関する取り組みの計画や評価を行うために導入した指標であり、同じ条件で計算しているため諸外国や都道府県間、時系列で比較するのに適している
日本では、国民の健康寿命を2020年までに 2010年の値から1歳以上、2025年までに2歳以上延ばすことを目標としている。今回の結果で2020年までの目標はクリアする見通しだ。
男性で約9年、女性で約12年という不健康期間は決して短くはない。ただ近年、高齢者の健康上の問題で日常生活に影響がある割合は改善しており、今後の不健康期間の男女差の縮小や健康寿命の延伸に期待がもてる。
懸念を1つ挙げるとすれば、現役世代(60歳未満)の「日常生活に影響がある」割合にほとんど改善がみられないことだろう。健康寿命というと、高齢者の問題だととらえがちであるが、延伸のためには若い頃からの健康改善も重要となる。
(出典:東洋経済)