がん社会を診る 若々しくても罹患リスク
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ガンは遺伝子の経年劣化と言われている病気なので、肉体的に若々しくても、発ガンリスクは年齢で決まり、６５歳までにがんになる確率は男女とも１５％程度、７４歳では、男性社員の３人に１人が、女性でも４人に１人程度が罹患することになるそうです。
先進国では日本だけがガン患者数、死亡率が下がらないのは、取り組みが的外れだからです。
国立ガン研究センターが発表した２０１６年の予測では、高齢者人口の増加、診断精度が向上したことを増加理由にしましたが、同じ理由があっても減っている他の先進国を見習わないので、自衛するのが一番重要です。
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米国ガン学会などが策定した「ガン予防ガイドライン」を守っていれば、ガンの発症率と死亡率が低下することが、米国アリゾナ大学の調査で確かめられたそうです。
一番課題が多く重要な生活習慣は、食・栄養ですが、日本人の食生活はドンドン悪化しているようで、日本では健康的な食生活を守るのは難しいようです。
様々な研究によると、何をいつ、どれだけ食べるかなどの決断は、人の意識や直接的なコントロール以外の微妙な力によって左右され、外部要因のせいで、私達は生物学的、心理学的、社会的、経済的弱点を突かれて悪化してしまうようです。
私達日本人の解決策は世界最高の健康食・伝統的日本食をベースに最新の知見を加えることで、よく噛み、血糖値に直接作用する糖質を減らし、食べる順番を野菜からにするのはよい知見の一つですが、糖質は摂り過ぎる傾向があります。
３食しっかり食べているのに、栄養素が足りない低栄養の状態に陥ることを新型栄養失調と呼び、１０年以上前から警告されていましたが、ビタミン・ミネラル不足の栄養素失調死者数は先進２９ヶ国中ワースト４位だという情報があり、残念な現実です。
サプリメントの法整備が低質なのも大きな原因の一つです。
厚生労働省の調べでは、７０歳以上の５人に１人が新型栄養失調に該当するそうで、４０代や５０代の働き盛りや若い人にも増えているようです。
日本は平均寿命こそ世界一ですが、国民の約７割は岩盤のような健康管理無関心層（筑波大大学院・久野譜也教授）で、２０１４年厚生労働白書によると<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201408110000/">健康管理は「何もしない」派が４６％</a>もいるそうで、<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201507180000/">健康のために出費してもよいと考える金額の平均はわずか月３０００円と驚くほど低額</a>です。国民皆保険に甘えて世界一医療に依存して健康管理を怠る<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201506260000/">日本人の主観的健康度は主要３６カ国中３６位（２０１５年ＯＥＣＤ調査）と最下位</a>で、驚くほど低率です。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201502010000/">世界２３カ国の健康意識調査</a>で、健康的な食生活は２３カ国平均は５９％が意識しているのに対して、日本は半分以下の２９％・最下位で、十分な睡眠をとる：５４％（ワースト３）、定期的な運動：３９％（最下位）という世界一の<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4010/">健康オンチ国</A>で、野菜も食べていません。
<A href="http://www.asahi.com/articles/ASGB96HP6GB9UTNB01N.html" target="_blank">一人暮らし学生は、面倒、高いなどから４割が野菜食べない</A>そうで、主要国で日本だけが減っています。さらに<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201502070000/">「私は野菜を摂れている」と回答しても８割超は不足</a>という残念な現実も浮き彫りになっています。
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・人生で今日が一番若い。
・他人と過去は、変えられない。自分と未来は、変えられる（カナダの精神科医・エリック・バーン）
・予防に１ドル投資すると医療費が３.２７ドル減り、生産性が２.７３ドル向上する。（ハーバード大学）
・やる気よりやること。やる気があるだけではやらないのと同じです。行動こそが勝負です。（百寿医師・日野原重明先生）
・運動をする時間がないと考えている人たちは、遅かれ早かれ病気のための時間を見つけなければならなくなる。（エドワード・スタンリー伯爵）
・健康こそ最大の資産であり、史上最高の投資である （リチャード・ブランソン:ヴァージングループ会長）
・健康な身体を維持する意志力がないということは、人生を左右する重要な状況において、積極的心構えを維持する力にも欠ける。（ナポレオン・ヒル）
日本人は先進国の中で心臓病による死亡率が低く、このことが長寿の一因となっています。これは一汁三菜をベースとし、新鮮な魚や大豆食品などを食べる世界２大健康食・和食による影響が大きく、さらに和食は倹約遺伝子により糖尿病を発症しやすい日本人の健康寿命を改善する作用があるそうです。
和食は昆布やカツオ節などのうまみ素材を活用していることも特徴ですが、昆布の消費量はこの３０年で約３分の２に減少し、２０１４年の年間購入金額は、６０代の世帯では１２８９円、２０代の世帯では約５分の１の２５８円しかなく、日本家庭の基本的な食習慣が崩壊しています。
日本ではあまり調査・研究されていないので具体的メニューとしては、マウス実験しかないようですが、昭和５０年代のものがよいそうです。
また、日本人の健康寿命を短縮している疾患は、心疾患、脳卒中、糖尿病、骨粗鬆症、膝関節症、認知症、ガンだそうです。これは塩分の過剰摂取と慢性的なカルシウム不足や抗酸化物質の摂取不足が原因と言われていますので、うまくカバーするために地中海食のよさを加味するとさらによくなりそうです。
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和食が世界文化遺産登録されても日本人の和食離れが進み、この遺産は相続拒否されていて食生活はドンドン不健康化しています。
そんなことから脂質摂取が過剰になり、食事がお菓子化しているおかしな国になり、さらに味付けも、食材も甘くなっているので、自業自得の結果としてさらに生活習慣病が増えるのは間違いないです。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200509290000/">アメリカからパン食を餌付けされた</a>食料植民地となっていることに気づいて和食を見直す人が増えることを強く期待したいです。
<img src="http://image.space.rakuten.co.jp/lg01/40/0000096240/10/img15865daezikazj.jpeg" width="768" height="576" alt="日本人は米国に餌付けされた.jpg">
厚生労働省の国民健康・栄養調査によると、４０～７４歳の日本人の内、男性の約６割、女性の約４割が高血圧といわれていますので、塩分は１日６ｇ未満に抑えたいです。
食事中の食塩の７５％以上が、レストラン、加工食品やファーストフードなどに由来していると言われています。
新鮮でバランスのよい食品を選び、自分で調理することが、減塩の一番の方法だそうです。新鮮な食品には、ナトリウムの含有量は低く、調理するときに食塩の摂取量が確認できます。しかも、新鮮な野菜や果物にはカリウムが豊富に含まれていて余分な塩分が排出されます。
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日本の２０１５年の就労者数は６３７６万人と３年連続の増加ですが、１５歳から６４歳までの生産年齢人口は前年より２４万人も減っています。逆に、６５歳以上の就労者数は７３０万人と前年より４９万人も増え、就労者全体に占める割合は１割を超えて伸び続けています。この比率はフランスでは約１％、ドイツでも２％程度で、欧米では移民などによって保っている働き手の数を、日本では高齢者が補っていることが分かります。そして、この流れを加速しそうな動きがありました。
日本老年学会は５日に会見を開き、現在は６５歳以上とされている「高齢者」の定義を７５歳以上に引き上げるべきだとする提言を行いました。さらに、前期高齢者の６５～７４歳は「准高齢者」として、社会の支え手と捉え直し、７５～８９歳を「高齢者」、９０歳以上を「超高齢者」と呼ぶよう提案しています。
同学会は、１５年６月、医療機関への受診率や死亡率、要介護認定率、身体能力、歯の数、知的能力などの分析から、現在の高齢者は「１０～２０年前に比べて５～１０歳若返っている」との声明を発表しています。
高度成長期以降、バランスのよい食事や十分な身体活動、国民皆保険制度による医療への良好なアクセスなどによって、日本人は心身ともに若くなったのだと思います。たとえば、サザエさんのお父さんの波平さんは６０年以上も前からずっと５４歳の会社員ですが、大腸がんの経験者で都知事選挙にも出馬した鳥越俊太郎氏は７６歳。二人の「若さ」の差は歴然としています。
老年学会は今回の提言を年金の支給年齢の引き上げなどに直接結びつけてはいません。塩崎厚労大臣も「慎重に議論しないといけない」としていますが、社会保障や雇用制度をめぐる議論に影響を与える可能性は否定できません。
がんは「遺伝子の経年劣化」といってよい病気ですから、どんなに肉体的に若々しくても、発がんリスクは年齢で決まります。６５歳までにがんになる確率は男女とも１５％程度ですが、仮に全員が７４歳まで働くとすると、男性社員の３人に１人が、女性でも４人に１人程度が罹患することになります。がんが働く人に多発する「がん社会」がまさに到来しつつあります。
（出典：日本経済新聞）