『超高齢社会に向け、来年を予防医療の幕開けの年に』

高齢者が２７％を超え、医療費は高騰し続けていて国民皆保険制度も崩壊が懸念されることから、来年度から医療・介護費負担が増えそうです。

私達国民ができる最もよい対策は、自分の健康に関心を持ち、生活習慣を改善することで病気を予防するです。

・非常時に備えない者は、死ぬ義務がある。（西洋の倫理感）

・非常時に備えていた人は、備えていなかった者にも与えるべきだ。（日本人の倫理観）

（堺屋太一著書「日本とは何か」）

国民皆保険制度に甘えた国民の７割は岩盤のような健康管理無関心層（筑波大大学院・久野譜也教授）で、２０１４年厚生労働白書によると<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201408110000/">健康管理は「何もしない」派が４６％</a>もいるそうです。そんなことから<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201506260000/">日本人の主観的健康度は主要３５カ国中３４位（２０１６年ＯＥＣＤ調査）と韓国と同率の最下位</a>で、驚くほど低率です。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201502010000/">世界２３カ国の健康意識調査</a>で、健康的な食生活は２３カ国平均は５９％が意識しているのに対して、日本は半分以下の２９％・最下位で、十分な睡眠をとる：５４％（ワースト３）、定期的な運動：３９％（最下位）という主要国一の<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4010/">健康オンチ国</A>です。

厚生労働省の平成２５年国民健康・栄養調査結果の概要によると、３０代で運動習慣のある人は１２．９％、４０代は１６．６％、５０代は２０．７％で、減少傾向にあるそうで、<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201507180000/">健康のために出費してもよいと考える金額の平均はわずか月３０００円と驚くほど低額</a>です。

また、<A href="http://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/series/1000research/201406/536904.html" target="_blank">医師の４７％は病人</A>（２０１４年日経メディカル調査）で普通の国民と変らない残念な現実があります。

・人生で今日が一番若い。

・他人と過去は、変えられない。自分と未来は、変えられる（カナダの精神科医・エリック・バーン）

・予防に１ドル投資すると医療費が３.２７ドル減り、生産性が２.７３ドル向上する。（ハーバード大学）

・やる気よりやること。やる気があるだけではやらないのと同じです。行動こそが勝負です。（百寿医師・日野原重明先生）

・運動をする時間がないと考えている人たちは、遅かれ早かれ病気のための時間を見つけなければならなくなる。（エドワード・スタンリー伯爵）

・健康こそ最大の資産であり、史上最高の投資である（リチャード・ブランソン:ヴァージングループ会長）

・健康な身体を維持する意志力がないということは、人生を左右する重要な状況において、積極的心構えを維持する力にも欠ける。（ナポレオン・ヒル）

長期戦略の苦手な日本は１９６１年からの国民皆保険制度で発展して５０年以上経過した日本の西洋医療は国民の健康増進には貢献できず、５０年間で医療費は国民所得比で３．５４倍にもなっています。

１９６４年から健康増進政策を開始して５０年経過しても国民の健康状態は悪くなる一方という実に情けない厳しい現実があり、２０１５年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか５．６％という非常事態で、過去の日本の健康増進政策を整理すると、

◆１９６４年　東京オリンピック

　体力つくり国民運動

◆１９７０年

　保健栄養学級の開催

◆１９７８年

　第一次国民健康づくり政策

　成人病予防のための１次予防の推進

　健康診査の充実

◆１９８８年

　第二次国民健康づくり政策

　アクティブ８０ヘルスプラン

　運動習慣の普及に重点を置いた健康増進事業の推進

◆２０００年　

　第三次国民健康づくり政策

　２１世紀における国民健康づくり運動　<A href="http://www.kenkounippon21.gr.jp/" target="_blank">健康日本２１</A>　

　一次予防の重視と健康寿命の延伸、生活の質の向上

　・２００３年５月

　 <A href="http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H14/H14HO103.html" target="_blank">健康増進法</A>施行

　・２００６年４月

　　介護保険制度を予防重視へ

　・２００８年４月

　特定健康診査・特定保健指導

　 <a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201308160000/">５年間の改善成果はわずか０．２％</a>

　・２０１１年４月

　 <A href="http://www.smartlife.go.jp/" target="_blank">スマートライフプロジェクト</A>

　健康寿命をのばそう

◆ ２０１３年

　第四次国民健康づくり政策

　健康寿命延伸・健康格差の縮小

この４０年で、

・心筋梗塞

　米国は３５％減少

　日本は１．６倍

・ガン

　米国は１９９４年から減少

　日本は３倍

ポール・ゼイン・ピルツァー氏は、これまで数々の予言を見事に的中させてきた世界で最も著名な天才経済学者です。

彼は、著書<A href="http://books.rakuten.co.jp/rb/%E5%81%A5%E5%BA%B7%E3%83%93%E3%82%B8%E3%83%8D%E3%82%B9%E3%81%A7%E6%88%90%E5%8A%9F%E3%82%92%E6%89%8B%E3%81%AB%E3%81%99%E3%82%8B%E6%96%B9%E6%B3%95-%E3%83%9D-%E3%83%AB%E3%83%BB%E3%82%BC%E3%82%A4%E3%83%B3%E3%83%BB%E3%83%94%E3%83%AB%E3%83%84%E3%82%A1--9784901923019/item/1533796/" target="_blank">「健康ビジネスで成功を手にする方法」</A>にて

以下のように鋭く指摘しています。

●医療産業と健康増進産業は別産業

☆医療（疾病）産業：一般的なカゼから悪性腫瘍まで、病人に対し、「受身的」に提供される製品・サービスで、病気治癒ではなく、高利益の症状対処に専念。

☆ウェルネス（健康増進）産業：健康な人（病気でない人）が、より健康、老化遅延、病気予防するために、「積極的」に提供される製品・サービス。

▼病気を生み続ける医療業界

　・医療業界は、食品会社よりはるかに悪質

　・医者は製薬会社の標的

　・病気の原因や治癒ではなく、高利益の症状対処に専念

　・製薬会社は悲惨な食事ででる症状に効果のある危険な薬を飲ませる

▼メディアは情報不足で無力

　・しかも主たる広告主は食品・医療産業

　・政府も同様に情報不足で無力

このように医師は病気治療のプロですが健康増進のプロではないので、医師も健康維持・増進のために的を射た本当によい生活習慣はあまり知らず、実践もしていないようで、医師の約半数がすでに病人なのです。

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201406130000/">医師の半数が「常用薬あり」の病人</a>

・<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200711070000/">医師の８割が“不養生”を自覚　「自分の健康に注意する時間と心の余裕がない」</A>

・<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200712270000/">医師の乱れた食習慣の実態　やめられないジャンクフード、菓子と酒</A>

・<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200801120000/">医師の不養生　運動する時間があれば眠りたい　過労が運動不足を生む悪循環</A>

・<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200803180000/">医師の４人に１人がアルコール依存</A>

前向きな心理社会的要因が、健康な生理学的機能を促し、長寿と相関することは過去の研究でも確かめられていましたが、人生に目的意識や生きがいを持つ人は、寿命と健康寿命が長い傾向があり、脳梗塞が半分に減ることが明らかになったそうです。

「生きがい」という用語や概念は特に強く意識されることもなく、ごくふつうに使われていますが、欧米諸国にはない日本独自のものだそうです。

内閣府の<A href="http://www8.cao.go.jp/kourei/ishiki/h15_sougou/gaiyou.html" target="_blank">『高齢者の地域社会への参加に関する意識調査』（平成２１年）</A>によれば、８割以上の人が生きがい（喜びや楽しみ）を感じていると回答しています。

性別ではそんなに違いはありませんが、年齢階級別にみると、年齢が高くなるほど生きがいを感じている人の割合は低くなっています。しかし、８０歳以上であっても７割以上の人が生きがいを感じています。

健康状態別にみると、良い状態であるほど生きがいを感じている人の割合が高く９割強となっています。また、親しい友人や仲間が多いほど生きがいを感じる人の割合が高く、「たくさんいる」人では９割強にもなります。

健康・長寿は教養と教育が必要だ！

・今日、用があること

・今日、行くところがあること

生きがいの重要性に気づいて各地で高齢者の生きがいづくりプログラムの開発が進んでいるそうで、歓迎されます。

****************************<B>【以下転載】</B>****************************

年の瀬を迎えています。来るべき２０１７年は、医療・介護・福祉を取り巻く情勢が変わっていきます。

大きな要因は、１９２０年から実施している国勢調査で初めて、人口が減少に転じ、逆に６５歳以上の高齢者は前年より７３万人増え、３４６１万人になったことがあげられます。実に、総人口の２７％を占めます。医療は転換期を迎えざるを得ません。世界でも経験したことのない超高齢社会となり、１９６１年にできた国民皆保険制度も崩壊寸前。来年度から特に高齢者の医療・介護費負担が増えそうです。

そんな中、われわれは、どうしたらいいのか。答えは簡単です。病気にならなければいいのです。長い間、「病気になってから治療する」という受け身の医療が続いてきましたが、「病気を未然に防ぐ」時代にならなくてはなりません。来年を予防医療の幕開けの年にしたいものです。

日本では予防医療への取り組みが遅れ、ほとんどの人が病気の予備軍ともいえる危うい“健康状態”です。「自分の健康に関心を持つ」ことが必須です。病気を予防したり治したりするのは、病院でも医師でもない皆さまです。

そこで、生活習慣の改善が極めて大切となります。生活習慣を改めることを「行動変容」と表現しますが、想像以上に困難です。改善しようとはするのですが、継続がどうしてもできない。病院に行けば何とかしてくれる。病気になってからでも遅くはない、と信じている日本人が何と多いことか。国民皆保険があるからでしょうか。いつでも気軽に病院に行くことができるからです。

特に、認知症に対する不安。今年、生活習慣病と認知症の深い関係が一段とはっきりしてきました。糖尿病や高血圧は最たるものです。歯周病も関連します。生活習慣病の改善は認知症予防の近道と私は考えています。来年こそ「真剣に健康長寿をめざす努力」をしてみましょう。

■栗原毅（くりはら・たけし）　医学博士。栗原クリニック東京・日本橋院長。前慶応大学特任教授。「血液サラサラ」という言葉を提唱し、著書やメディア出演などを通じて予防医療の大切さを訴えている。

（出典：ＺＡＫＺＡＫ）

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