『「い・な・か・も・ち」 健康情報、見極める力を 発信時期や根拠などを確認』

日本人のヘルスリテラシーを欧州８カ国の人と比較した結果、日本人は情報の入手、理解、評価、活用の全てで欧州人より能力が低かったそうです。

特に「病気になったときに、医師や薬剤師など専門家に相談できるところを見つける」のが苦手で、「とても難しい」「難しい」の割合は欧州の約５倍だそうで、自己責任意識の希薄さが浮き彫りになっています。

日本は平均寿命こそ世界トップレベルですが、国民の約７割は岩盤のような健康管理無関心層（筑波大大学院・久野譜也教授）で、２０１４年厚生労働白書によると<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201408110000/">健康管理は「何もしない」派が４６％</a>もいるそうです。そんなことから<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201506260000/">日本人の主観的健康度は主要３６カ国中３６位（２０１５年ＯＥＣＤ調査）と最下位</a>で、驚くほど低率です。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201502010000/">世界２３カ国の健康意識調査</a>で、健康的な食生活は２３カ国平均は５９％が意識しているのに対して、日本は半分以下の２９％・最下位で、十分な睡眠をとる：５４％（ワースト３）、定期的な運動：３９％（最下位）という主要国一の<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4010/">健康オンチ国</A>です。

厚生労働省の平成２５年国民健康・栄養調査結果の概要によると、３０代で運動習慣のある人は１２．９％、４０代は１６．６％、５０代は２０．７％で、減少傾向にあるそうで、<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201507180000/">健康のために出費してもよいと考える金額の平均はわずか月３０００円と驚くほど低額</a>です。

また、<A href="http://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/series/1000research/201406/536904.html" target="_blank">医師の４７％は病人</A>（２０１４年日経メディカル調査）で普通の国民と変らない残念な現実があります。

<img style="cursor:pointer;border:none;" src="http://thumbnail.image.shashinkan.rakuten.co.jp/shashinkan-core/showPhoto/?pkey=9c6a41575908127a48aec2008bb60a854a47a22a.10.2.2.2j1.jpg " alt="慢性疾患.jpg" /

長期戦略の苦手な日本は１９６１年からの国民皆保険制度で発展して５０年以上経過した日本の西洋医療は国民の健康増進には貢献できず、５０年間で医療費は国民所得比で３．５４倍にもなっています。

１９６４年から健康増進政策を開始して５０年経過しても国民の健康状態は悪くなる一方という実に情けない厳しい現実があり、２０１４年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか６．６％という非常事態で、過去の日本の健康増進政策を整理すると、

◆１９６４年　東京オリンピック

　体力つくり国民運動

◆１９７０年

　保健栄養学級の開催

◆１９７８年

　第一次国民健康づくり政策

　成人病予防のための１次予防の推進

　健康診査の充実

◆１９８８年

　第二次国民健康づくり政策

　アクティブ８０ヘルスプラン

　運動習慣の普及に重点を置いた健康増進事業の推進

◆２０００年　

　第三次国民健康づくり政策

２１世紀における国民健康づくり運動　<A href="http://www.kenkounippon21.gr.jp/" target="_blank">健康日本２１</A>

　一次予防の重視と健康寿命の延伸、生活の質の向上

　・２００３年５月

<A href="http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H14/H14HO103.html" target="_blank">健康増進法</A>施行

　・２００６年４月

　　介護保険制度を予防重視へ

　・２００８年４月

　特定健康診査・特定保健指導

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201308160000/">５年間の改善成果はわずか０．２％</a>

　・２０１１年４月

<A href="http://www.smartlife.go.jp/" target="_blank">スマートライフプロジェクト</A>

　健康寿命をのばそう

◆ ２０１３年

　第四次国民健康づくり政策

　健康寿命延伸・健康格差の縮小

この４０年で、

・心筋梗塞

　米国は３５％減少

　日本は１．６倍

・ガン

　米国は１９９４年から減少

　日本は３倍

ポール・ゼイン・ピルツァー氏は、これまで数々の予言を見事に的中させてきた世界で最も著名な天才経済学者です。

彼は、著書<A href="http://books.rakuten.co.jp/rb/%E5%81%A5%E5%BA%B7%E3%83%93%E3%82%B8%E3%83%8D%E3%82%B9%E3%81%A7%E6%88%90%E5%8A%9F%E3%82%92%E6%89%8B%E3%81%AB%E3%81%99%E3%82%8B%E6%96%B9%E6%B3%95-%E3%83%9D-%E3%83%AB%E3%83%BB%E3%82%BC%E3%82%A4%E3%83%B3%E3%83%BB%E3%83%94%E3%83%AB%E3%83%84%E3%82%A1--9784901923019/item/1533796/" target="_blank">「健康ビジネスで成功を手にする方法」</A>にて

以下のように鋭く指摘しています。

●医療産業と健康増進産業は別産業

☆医療（疾病）産業：一般的なカゼから悪性腫瘍まで、病人に対し、「受身的」に提供される製品・サービスで、病気治癒ではなく、高利益の症状対処に専念。

☆ウェルネス（健康増進）産業：健康な人（病気でない人）が、より健康、老化遅延、病気予防するために、「積極的」に提供される製品・サービス。

▼病気を生み続ける医療業界

　・医療業界は、食品会社よりはるかに悪質

　・医者は製薬会社の標的

　・病気の原因や治癒ではなく、高利益の症状対処に専念

　・製薬会社は悲惨な食事ででる症状に効果のある危険な薬を飲ませる

▼メディアは情報不足で無力

　・しかも主たる広告主は食品・医療産業

　・政府も同様に情報不足で無力

このように医師は病気治療のプロですが健康増進のプロではないので、医師も健康維持・増進のために的を射た本当によい生活習慣はあまり知らず、実践もしていないようで、医師の約半数がすでに病人なのです。

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201406130000/">医師の半数が「常用薬あり」の病人</a>

・<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200711070000/">医師の８割が“不養生”を自覚　「自分の健康に注意する時間と心の余裕がない」</A>

・<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200712270000/">医師の乱れた食習慣の実態　やめられないジャンクフード、菓子と酒</A>

・<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200801120000/">医師の不養生　運動する時間があれば眠りたい　過労が運動不足を生む悪循環</A>

・<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200803180000/">医師の４人に１人がアルコール依存</A>

前向きな心理社会的要因が、健康な生理学的機能を促し、長寿と相関することは過去の研究でも確かめられていましたが、人生に目的意識や生きがいを持つ人は、寿命と健康寿命が長い傾向があり、脳梗塞が半分に減ることが明らかになったそうです。

「生きがい」という用語や概念は特に強く意識されることもなく、ごくふつうに使われていますが、欧米諸国にはない日本独自のものだそうです。

内閣府の<A href="http://www8.cao.go.jp/kourei/ishiki/h15_sougou/gaiyou.html" target="_blank">『高齢者の地域社会への参加に関する意識調査』（平成２１年）</A>によれば、８割以上の人が生きがい（喜びや楽しみ）を感じていると回答しています。

性別ではそんなに違いはありませんが、年齢階級別にみると、年齢が高くなるほど生きがいを感じている人の割合は低くなっています。しかし、８０歳以上であっても７割以上の人が生きがいを感じています。

健康状態別にみると、良い状態であるほど生きがいを感じている人の割合が高く９割強となっています。また、親しい友人や仲間が多いほど生きがいを感じる人の割合が高く、「たくさんいる」人では９割強にもなります

****************************【以下転載】****************************

健康や病気に関するさまざまな情報は、インターネット上や雑誌、書籍、新聞などにあふれるほどある。ただ、その情報を手に入れ、内容を理解し、良しあしを見極めた上で、自分の健康に生かせているかといえば、残念ながらそうとばかりはいえない。健康に関する「リテラシー」を身につけるため、どんな点に注意すればよいだろうか。

「ネットで評判の肌によいサプリを手に入れた」と自慢げに話す東京都在住の女性（４６）。これまでも便通改善や老眼予防、脂肪燃焼などとうたう商品を口コミや体験談を参考に購入してきた。だがいずれも中断。「問題はないけれど、３カ月使ったのに効果が感じられない」とぼやく。

厚生労働省の調査で、健康に関する情報源として「いつも接している」と回答した割合が最も多かったのはインターネット。健康食品だけでなく、体の不調を感じて病気を疑い、スマートフォンやパソコンで情報を検索する人は多い。

■期待だけ大きく

こんな状況に対し、国の食品安全委員会は昨年１２月「消費者は健康食品のリスクについての情報を十分に得られないまま、効果への期待だけを大きくしやすい状態に置かれている」との分析を公表。「口コミや体験談、広告などの情報をうのみにせず、信頼できる情報を基に、今の自分にとって本当に安全なのか、役に立つのかを考えて」と呼びかけた。

情報を得ること自体は簡単になった。だが、そこから先が問題だ。たった数人の体験談だけで、自分にもその食品や器具が合うと早合点していないだろうか。

情報機器やソフトウエアの知識があり、うまく使いこなせる人を「ＩＴ（情報技術）リテラシーがある」などという。同様に、健康や医療に関して得た情報をきちんと理解して評価し、活用する力は「ヘルスリテラシー」と呼ばれる。

■比較が大事

ヘルスリテラシーを研究する聖路加国際大学の中山和弘教授は「日本人は自分自身の健康に関することでも、目上の人の考えや権威的な情報に従う傾向が強い」と指摘。「複数の選択肢の中から自分で意思決定することが苦手だ」と話す。

そこで、同大のプロジェクトチームは、一般の人がヘルスリテラシーについて学ぶためのｅラーニング教材を作った。開発に携わった同大学学術情報センター図書館の佐藤晋巨氏が提唱するのが、情報を見極める際のキーワード「い・な・か・も・ち」だ。

「い」は情報がいつ書かれたか、「な」は何のために書かれたか、「か」は書いた人は誰か、「も」は元ネタ（根拠）は何か、「ち」は違う情報と比べたか。それぞれの頭文字をとった語呂合わせが、いなかもちだ。

なぜ情報が出された時期が重要なのだろうか。例えば、病気の治療法に関する情報の場合、新しい治療法が開発されたら、以前の情報は役に立たなくなることがある。特にネットでは古い情報でも消えずに残っているので注意が必要だ。

ネットを検索すると、行政や大学など公的な機関が発信した情報も、個人の意見や企業の宣伝も、区別せずに表示されている。誰が書いているかを確認することは、書かれた目的を知ることにもつながる。

「○○が健康にいい」という情報にも要注意。体験談やたくさん売れているという情報だけでは、科学的な裏付けがあるかどうか分からない。人を対象にした試験が行われたか、その成分が有効であると公的に認められているかなどを、できる限り確認するようにしたい。

違う情報と比較することも大事だ。ある人には合っても、自分には合わないこともある。

佐藤氏は図書館員として、本の奥付から著者名（誰）や発行日（いつ）を調べたり、参考文献（元ネタ）を調べたりするという。また、主張の異なる複数の本をそろえて利用者が比較できるようにしている。ネットでも同様に、別の見方をしている情報が無いか調べるといい。

ヘルスリテラシー教育を始めた学校もある。愛知教育大学付属名古屋中学校の森慶恵教諭は授業で「背を伸ばす方法」といった身近なテーマでタブレット端末から情報を検索、収集させた。見つけた情報の信頼性について話し合ったところ、生徒から「発信源が特定できない」「１人の体験談では本当かどうか分からない」といった反応が返ってきたという。大人もこういった見方を身につける必要がある。

■相談できる専門家いますか？

日本人の「ヘルスリテラシー」は他国と比べてどうなのだろう。中山氏の研究グループは、４７項目からなる尺度を使い、日本人約１０００入を対象に調べ、欧州８カ国の人と比較した。

結果、日本人は情報の入手、理解、評価、活用のすべてで欧州の人より能力が低かった。なかでも「病気になったときに、医師や薬剤師、心理士など専門家に相談できるところを見つける」のが苦手なようだ。「とても難しい」「難しい」の割合は欧州が約１２％なのに対し日本は約６３％。普段からかかりつけの医師や薬剤師に相談できる関係づくり、学会ホームページなどの活用で適切な情報を得る努力をしよう。

（出典：日本経済新聞）

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