果物、国内産崖っぷち? シルバー消費頼み限界
若い頃から野菜や果物をたくさん食べていると心臓病になるリスクや循環器疾患で死亡するリスクが減少するそうだが、日本人の野菜と果物の摂取量は年々減少しています。
国民の健康づくり対策として厚生労働省が発表した「健康日本21」によると、健康を維持するために成人は1日に野菜350g以上、果物は200g以上摂ることが望ましいと発表しています。
2014年度の1人当たりの果物摂取量は、95.5グラムと、目標の半分を切ったそうで、世界的にも最下位レベルです。
JAグループのシンクタンク、JC総研が昨年夏に全国の男女約2100人を対象に実施したインターネット調査によると、「果物をほぼ毎日食べる」人は70歳代以上で49.2%なのに対し、20歳代以下は8.7%とまるで食べていません。
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たった1回限りの人生をどう生きるか自分の食事に関わっているほど生きていく上で食べることは決定的に重要ですが、血糖値の急上昇を避ける3つの食べ方は何を食べる場合でも重要な食べ方です。
・ゆっくりよく噛む
・食べる順番を変える
野菜・きのこ・海藻 → 肉・魚 → ごはん・パン・めん
・油や酢を味方につける
健康的な食生活を守るのは難しいようです。
様々な研究によると、何をいつ、どれだけ食べるかなどの決断は、人の意識や直接的なコントロール以外の微妙な力によって左右され、外部要因のせいで、私達は生物学的、心理学的、社会的、経済的弱点を突かれて過食してしまうようです。
私達日本人の解決策は世界最高の健康食・伝統的日本食をベースに最新の知見を加えることで、血糖値に直接作用する糖質を少し減らすのはよい知見の一つですが、糖質、特に佐藤は摂り過ぎる傾向があります。
糖質制限食と言われるものよりロカボ・ケトン食と言われるものをおすすめします。
おすすめ本です。
<A href="http://hb.afl.rakuten.co.jp/hgc/1010f126.98288641.1010f127.84137448/?pc=http%3a%2f%2fbooks.rakuten.co.jp%2frb%2f13834728%2f%3fscid%3daf_link_img&m=http%3a%2f%2fm.rakuten.co.jp%2fbook%2fi%2f17857792%2f" target="_blank"><img style="cursor:pointer;border:none;" src="http://thumbnail.image.shashinkan.rakuten.co.jp/shashinkan-core/showPhoto/?pkey=1796585dff68204235ecf7e6abb620fe20d1df2f.10.2.2.2j1.jpg" alt="ケトン体食事法本.jpg" /></A>
3食しっかり食べているのに、栄養素が足りない低栄養の状態に陥ることを新型栄養失調と呼び、10年以上前から警告されていましたが、ビタミン・ミネラル不足の栄養素失調死者数は先進29ヶ国中ワースト4位だという情報があり、残念な現実です。
厚生労働省の調べでは、70歳以上の5人に1人が新型栄養失調に該当するそうで、40代や50代の働き盛りや若い人にも増えているようです。
日本食は世界無形文化遺産にも登録され、健康的な食事スタイルとして世界的に注目され、日本でも生活習慣病や肥満を予防・改善するために日本食の再評価がはじまっているそうです。
日本食は、「一汁三菜」「主食・主菜・副菜・汁物」といった構成が伝統で、おかずは出汁を活用し、魚が多く使われ、豆腐や納豆などの豆類が多く、野菜が豊富で脂肪が少ないことが特徴です。
そして日本食で大切にされているのは、「季節感を大切にした演出と味わい」「さまざまな食材と調理法」「素材の味を引き出した絶妙な味わい」などがあげられます。
日本は平均寿命こそ世界一ですが、国民の約7割は岩盤のような健康管理無関心層(筑波大大学院・久野譜也教授)で、2014年厚生労働白書によると<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201408110000/">健康管理は「何もしない」派が46%</a>もいるそうで、<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201507180000/">健康のために出費してもよいと考える金額の平均はわずか月3000円と驚くほど低額</a>です。
国民皆保険に甘えて世界一医療に依存して健康管理を怠る<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201506260000/">日本人の主観的健康度は主要36カ国中36位(2015年OECD調査)と最下位</a>で、驚くほど低率です。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201502010000/">世界23カ国の健康意識調査</a>で、健康的な食生活は23カ国平均は59%が意識しているのに対して、日本は半分以下の29%・最下位で、十分な睡眠をとる:54%(ワースト3)、定期的な運動:39%(最下位)という世界一の<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4010/">健康オンチ国</A>で、野菜も食べていません。
<A href="http://www.asahi.com/articles/ASGB96HP6GB9UTNB01N.html" target="_blank">一人暮らし学生は、面倒、高いなどから4割が野菜食べない</A>そうで、主要国で日本だけが減っています。さらに<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201502070000/">「私は野菜を摂れている」と回答しても8割超は不足</a>という残念な現実も浮き彫りになっています。
<img style="cursor:pointer;border:none;" src="http://thumbnail.image.shashinkan.rakuten.co.jp/shashinkan-core/showPhoto/?pkey=fb23a13c03a6d794a08323aadb13b3875ab7d77f.10.2.2.2a1.jpg" alt="主要国野菜供給量.jpg" /
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日本の果実産業が苦境に立っている。消費の中心はシニア層で「若者の果物離れ」が加速する。新しい食べ方の提案などで需要を掘り起こしているが、決め手にはなっていない。
イトーヨーカドーアリオ亀有店(東京・葛飾)の果物売り場では、売れ筋のキウイフルーツが目立つ位置に並ぶ。「美容と健康によい」とのイメージが定着し、日常食として購入する人が増えている。イトーヨーカ堂青果部で仕入れを担当する佐久間隼さんは「この5年ほどで人気が高まり、主力商品の一つになった。仕入れ価格が安定し、販売する側も扱いやすい」と解説する。対照的にスイカやメロンなどは苦戦が続いている。皮をむく手間がかかる果物や、核家族化や単身世帯の増加で少人数で食べきるのが難しい大型の果物などは敬遠されがちだ。
<B>■成長株はごく一部</B>
キウイ販売会社、ゼスプリインターナショナルジャパン(東京・港)はスーパーなどと協力し、試食会を年間約8千回開いている。マーケティング担当の栗田麻衣子さんは「ビタミンCや食物繊維などの栄養素がバランスよく凝縮されている点や、半分に切ればスプーンですくうだけで簡単に食べられる手軽さをアピールしている」と話す。春先から年末まではニュージーランド産、冬場は国産品を取り扱い、年間を通して供給できる生産システムを確立している。
ただ、果物全体をみると、キウイのような成長株はごく一部。果物全体の消費額は伸び悩んでいる。総務省の調査によると2015年の1世帯当たりの果物への年間支出額は前年に比べ2%増の約3万3千円で、2年連続で前年を上回ったが、10年前の水準に届かない。日本人1人当たりの果物摂取量も減少傾向にある。14年度の1日当たり摂取量は95.5グラムで、政府が健康の目安として示す目標(1日200グラム)の半分を切った。
個人消費の動向に詳しい日本リサーチ総合研究所主任研究員の藤原裕之さんは「食の安全や品質を重視し、価格が上昇しても質を維持したいと考える人が増えてきたが、まだ一部の動き」と分析する。高級品に的を絞って売り上げを伸ばしている千疋屋総本店(東京・中央)常務の大島有志生さんは「高級な果物を求める人と、そうでない人の二極化が進んでいる」とみる。
<B>■若者は毎日食べず</B>
JAグループのシンクタンク、JC総研が昨年夏に全国の男女約2100人を対象に実施したインターネット調査によると、「果物をほぼ毎日食べる」人は70歳代以上で49.2%なのに対し、20歳代以下は8.7%にとどまる。年齢層が高いほど果物を食べる回数が多い傾向が年々、顕著になっている。「シニア層頼みでは、将来が心配だ」(主任研究員の青柳靖元さん)。
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日本園芸農業協同組合連合会(日園連)の嶋田豊仁さんは「果物の生産者にとっては量の確保も大切。日本人全体の果物摂取量を増やさないと国内の果実産業が先細りになる」と警戒する。果物の国内市場のうち、国産品は約4割で、約6割は輸入品が占める。市場が拡大しているキウイやバナナは輸入品が中心で、国内の農家にとってはむしろ脅威だ。環太平洋経済連携協定(TPP)が発効すれば輸入品との競争は激しさを増す。海外で日本産の高級なイチゴやリンゴが話題になるが、規模は限られている。
打開策の一つとして、日園連は、果物の消費が少ない社会人を対象にした啓発活動「デスクdeみかん」運動を全国のミカン産地と一体となって展開する。果物研究家らを講師とする小学生向け出前授業や、ラジオ番組を通じたPRなどにも取り組んでいる。「食事プラス果物ではなく、果物があるのが当たり前の食生活になればいい」と嶋田さん。
中央果実協会は「20~40歳代の未婚男性」に狙いを定める。働き盛りの世代で、各種のアンケートで「果物を全く食べない」との回答も目立つ層だ。同協会需要促進部長の丸山恵史さんは「果物の消費量が多いオランダでは、学校やオフィスに各自が2個程度の果物を持って行き、午前、午後の間食として食べる習慣がある」と説明する。
<B>■コーヒーのお供に</B>
未婚男性にどうすれば振り向いてもらえるか。同協会は「コーヒーや紅茶に合うフルーツスイーツを開発し、コーヒー休憩のタイミングで買ってもらえるようにする」「居酒屋でのデザートメニューに果物を加えて、アルコール摂取への罪悪感がある中で果物摂取でさっぱりするきっかけを提供する」といった対策を示している。
千疋屋総本店の大島さんは「国内消費の減少で農家の経営が苦しくなれば、果物を作ってもらえなくなる。農家の高齢化も進んでおり、先行きが心配」と懸念する。
中央果実協会の調査では、「今後、果物を食べる量を増やしたい」と回答する人が5年連続で4割を上回っている。潜在需要をうまく取り込めるかどうか。残された時間は少ない。
(出典:日本経済新聞)