うつ病予防、企業が動く 考え方変える「認知行動療法」に注目
うつ病などの心の病気は心に症状がでますが、脳の病気です。
心の病気は、ストレスなどが引き金になっていますが、<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200509290000/">間違った食・栄養教育</A>に起因する<A
href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4000">食源病</A>だと指摘されています。
心の病気は、脳の不調であり、<A
href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/3023">栄養失調による脳内物質の不足によって引き起こされます</A>ので、栄養療法が一番最初に試す価値があると確信しています。
また、日本人の食生活はさらに悪化傾向にありますので、心の病気も増加傾向に歯止めはかからないと思います。
・<a
href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200812250000/">「心の病は食事で治す」という本</a>
・<a
href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200801080000/">「世界の精神科医がすすめるメンタルサプリ」という本</a>
・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201112220000/">「脳を鍛えるには運動しかない」という本</a>
国は善意で２０１５年１２月１日より従業員数５０名以上の事業所に対して年１回のメンタルヘルス対策を義務付けますが、国がメンタルヘルスの対策をすればすれほど休職者や障害者が増え、自殺者を増やしているという<A href="http://www.madinamerica.com/2014/01/37639/"
target="_blank">「エビデンス」</A>があり、ストレスチェックの義務化は懸念を強く感じます。
研究報告内容の要約は以下の通りです。
メンタルヘルス・プログラムやその法制化など、自殺対策を国が推進することで自殺者を減らすことができるかを、２００４年にオーストラリアの研究者グループとＷＨＯが１００ヶ国のデータをもとに調べた研究があります。
「メンタルヘルス対策やメンタルヘルス政策の導入は男性の自殺率と総自殺率の増加に関連していた。また薬物療法による対策の導入も総自殺率の増加に関連していた。」
著者の結論は「この結果を何らの疑いもなく受け入れるのはあまりに単純である」、「さらなる研究が必要なのは明らかである」ということでした。
そこで２０１０年、今度はイギリスの研究者が同種の研究を行いましたが、やはり同じ結果が再現。メンタルヘルスが法制化され、メンタルヘルスに費やされる額が高ければ高い国ほど、精神病院の病床数が多ければ多い国ほど、精神科医や精神科看護師の数が多ければ多い国ほど、またプライマリ・ケアにあたる専門職がメンタルヘルスに関する教育を受けやすい国ほど、自殺率が高いことが判明。
しかしこの研究でも、「さらなる研究が必要である」が著者の結論。
そして２０１３年に発表された１９１ヶ国、６４億人を対象にした大規模調査でも、精神科医の数と病床数が自殺率の高さと有意に正の相関が認められたとして、“Countries with better psychiatric services experience higher suicide
rates.”（より良い精神医療サービスが提供されている国ほど自殺率は高くなっている）とし、“The
consistency of these findings indicates the need to examine potential
underlying pathways.”（こうした知見の一貫性は、可能性のある根本的経路を調べる必要を示す）と述べています。
私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
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社員のうつ病予防に力を入れる企業が増えてきた。中でも注目されるのは、本人の考え方を変える「認知行動療法」と呼ばれる手法。もともと治療のための療法だが、ストレスを軽減し、うつ病リスクを減らす効果があるという。今年１２月には一定規模以上の企業にストレスチェックを義務付ける制度も始まる。「心の健康」を守る取り組みが急務になっている。
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src="http://thumbnail.image.shashinkan.rakuten.co.jp/shashinkan-core/showPhoto/?pkey=999ff52075a9333f0d6f671b9282a0eacedc5b9e.10.2.2.2j1.jpg"
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「なぜつらいと感じたのか書き出してみましょう」「他人があなたと同じ状況ならどうアドバイスしますか」。コニカミノルタは２０１２年から、入社２年目の全社員を対象に認知行動療法の研修を実施している。入社３年目ごろから仕事の責任が重くなり、ストレスからメンタルの不調を訴える社員が増えるためだ。約１時間、講師のアドバイスを聞きながら認知行動療法のポイントを実践的に体験する。
<B>面接通じ問題把握</B>
認知行動療法とは、ものの受け取り方や考え方がバランスよくできるようにする精神療法のこと。１９６０年代に米国で生み出された。日本でもうつ病治療の手法として徐々に広がり、１０年からは保険適用も認められた。
具体的には、「仕事が思うように進まずイライラする」といった体験をもとに、気持ちの背景にどのような考え方があるのかや、どう考えれば楽になるかを整理する。１回３０分から１時間程度の面接を何度も繰り返す。
以前の同社のメンタルヘルス対策は、管理職への研修が中心だった。座学などで、部下がうつにならないような接し方などを指導する。ただ実際には上司の対応に問題がなくても不調に陥る社員もいる。「管理職への教育だけでは解消しない。セルフケアも必要」（同社の統括産業医、森まき子氏）と判断し、社員を対象にした対応に踏み切った。
子会社の社員に１カ月間実行してもらったところ、うつ傾向が強かった人に改善がみられたという。
北里大学産業精神保健学の田中克俊教授は「認知行動療法は考え方を柔軟にするのが目的。認知行動療法を取り入れることでストレスを感じることを防げる」と主張する。実際、治療の場以外でのストレス対策として有効性を認めた海外の研究結果もある。
<B>不眠症にも効果</B>
効果はうつ病予防だけではない。複数の企業で産業医を務める木村理砂氏が、ある大手電機メーカーの子会社で認知行動療法を行ったところ、行わなかった人と比較して、仕事のパフォーマンスへの自己評価の点数が明確に上昇したという。木村氏は「考え方がポジティブになるため、仕事にもいい影響がある」とみる。
生活習慣への効果もある。キヤノンが１３年、試験的に不眠症向けの認知行動療法を行ったところ、睡眠状態が悪いと評価された８３人のうち４４人で睡眠が改善したという。来年からは全社的に展開していく考えだ。
ただ日本ではきちんと認知行動療法を行える産業医は決して多くはない。産業医は内科などを専門とする医師が多く、精神科を専門的に学んだ人は少ない。
精神科医でも習得には一定の研修が必要で、だれでもできるわけではない。厚生労働省から委託を受け研修事業を行う認知行動療法研修開発センター（東京・新宿）で研修を修了した医師は全国で４００人程度にとどまる。北里大学の田中教授は「医師だけでなく、保健師らを活用することも検討し、広く提供したい」と話す。
<B><FONT
color=blue size=+1>◆ストレスチェック、１２月に義務化へ 体制整備が課題に</FONT></B>
仕事による強いストレスが原因で精神障害を発症する人は増えている。厚生労働省によると、過労や職場でのパワハラなどが理由でうつ病などの精神疾患を発症し、労災認定された人は２０１４年度は過去最多の４９７人だった。また内閣府の調査では、１４年に自殺した人の１割は「仕事疲れ」など職場関連が理由だった。
こうした状況を踏まえ、国は労働安全衛生法を改正。今年１２月１日から、全国の従業員５０人以上の事業所を対象に、年に１度の「ストレスチェック」を義務付けた。業務の状況や職場環境、心身の健康状態を調査票を用い、医師や保健師などの専門職が把握することを求める。ストレスが高いと評価され、本人から申し出があった場合は医師による面接指導を行う。
ただ面接指導は本人の申し出があった場合に限られる。ストレスが高いにもかかわらず、評価などを気にして申し出をためらう人もいそうだ。
企業内の体制整備も課題だ。うつ病の情報発信を目的に設立された一般社団法人日本うつ病センターは１０月、企業へのメンタルヘルス対策を請け負う事業を始める。保健師ら企業のスタッフ教育のほか、ストレスチェックで問題が出た従業員へのフォローや復職支援プログラムを手掛ける予定だ。
（出典：日本経済新聞）