「心の病」で労災、１４年度認定４９７人と最多 うつ病増える

おはようございます。
ツイてるスマートエイジング実践家・染谷光亨です。
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うつ病などの心の病気は心に症状がでますが、脳の病気です。
心の病気は、ストレスなどが引き金になっていますが、<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200509290000/">間違った栄養教育</A>に起因する<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4000">食源病</A>だと指摘されています。
心の病気は、脳の不調であり、<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/3023">栄養失調による脳内物質の不足によって引き起こされます</A>ので、栄養療法が一番最初に試す価値があると確信しています。
また、日本人の食生活はさらに悪化傾向にありますので、心の病気も増加傾向に歯止めはかからないと思います。

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200812250000/">「心の病は食事で治す」という本</a>
・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200801080000/">「世界の精神科医がすすめるメンタルサプリ」という本</a>
・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201112220000/">「脳を鍛えるには運動しかない」という本</a>

国は善意で２０１５年１２月１日より全企業へのメンタルヘルス対策の義務付けますが、国がメンタルヘルスの対策をすればすれほど休職者や障害者が増え、自殺者を増やしているという<A href="http://www.madinamerica.com/2014/01/37639/" target="_blank">「エビデンス」</A>があり、ストレスチェックの義務化は懸念を強く感じます。

研究報告内容の要約は以下の通りです。

メンタルヘルス・プログラムやその法制化など、自殺対策を国が推進することで自殺者を減らすことができるかを、２００４年にオーストラリアの研究者グループとＷＨＯが１００ヶ国のデータをもとに調べた研究があります。

 「メンタルヘルス対策やメンタルヘルス政策の導入は男性の自殺率と総自殺率の増加に関連していた。また薬物療法による対策の導入も総自殺率の増加に関連していた。」

 著者の結論は「この結果を何らの疑いもなく受け入れるのはあまりに単純である」、「さらなる研究が必要なのは明らかである」ということでした。

そこで２０１０年、今度はイギリスの研究者が同種の研究を行いましたが、やはり同じ結果が再現。メンタルヘルスが法制化され、メンタルヘルスに費やされる額が高ければ高い国ほど、精神病院の病床数が多ければ多い国ほど、精神科医や精神科看護師の数が多ければ多い国ほど、またプライマリ・ケアにあたる専門職がメンタルヘルスに関する教育を受けやすい国ほど、自殺率が高いことが判明。

しかしこの研究でも、「さらなる研究が必要である」が著者の結論。

そして２０１３年に発表された１９１ヶ国、６４億人を対象にした大規模調査でも、精神科医の数と病床数が自殺率の高さと有意に正の相関が認められたとして、“Countries with better psychiatric services experience higher suicide rates.”（より良い精神医療サービスが提供されている国ほど自殺率は高くなっている）とし、“The consistency of these findings indicates the need to examine potential underlying pathways.”（こうした知見の一貫性は、可能性のある根本的経路を調べる必要を示す）と述べています。

私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。

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<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/3023">心の病気は、栄養失調による脳内物質の不足によって引き起こされる</A>

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****************************<B>【以下転載】</B>****************************

過労やいじめでうつ病などの精神疾患を発症したとして、２０１４年度に労災認定された人は４９７人（前年度比６１人増）に上り、過去最多を更新したことが２５日、厚生労働省の集計で分かった。同省は「うつ病と診断される人が増えていることに加え、労災として申請できるとの認識が浸透してきたことが背景にある」と分析している。

厚労省によると、１４年度に精神疾患を理由に労災申請したのは１４５６人（同４７人増）で過去最多だった。労災認定された４９７人のうち、自殺者（未遂を含む）も過去最多の９９人（同３６人増）だった。

厚労省は「働く女性が増えていることを受け、女性の申請が増加傾向にある」としている。

精神疾患で労災認定された人の発症原因は「悲惨な事故や災害の体験・目撃」（７２人）が最多。「嫌がらせ、いじめ、暴行を受けた」（６９人）、「月８０時間以上の時間外労働を行った」（５５人）が続いた。「セクハラを受けた」（２７人）、「上司とのトラブルがあった」（２１人）も目立った。

業種別に見ると、製造業が８１人で最多。次いで卸売・小売業の７１人、運輸・郵便業の６３人。年代別では、４０代が１４０人、３０代が１３８人と働き盛り世代が目立った。就労形態別では、正社員が４３５人、パート・アルバイトが３６人だった。

一方、脳梗塞や心筋梗塞などで労災申請した人は前年度から２１人減って７６３人となり、３年連続で減少した。労災認定も２９人減の２７７人で２年連続減少した。

過労死や過労自殺をめぐっては、昨年１１月に施行された「過労死等防止対策推進法」に基づき、厚労省は国が取るべき対策をまとめた大綱案を策定。労働時間の削減や休暇取得率について数値目標を定め、過労死の発生要因を探る長期的な追跡調査を進める方針。

（出典：日本経済新聞）