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「機能性」表示、市場に効くか　食品新制度、各社が届け出

おはようございます。
ツイてるスマートエイジング実践家・染谷光亨です。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。

健康にどのような効果があるかを食品に表示しやすくなる「機能性表示食品」制度が今月１日から始まり、大手メーカーが相次いで届け出たそうです。
欧米に比べて品質面でも遅れのある日本で、既存の<A href="http://www.fukushihoken.metro.tokyo.jp/anzen/hoei/hoei_003/hoei_003.html" target="_blank">特定保健用食品と栄養機能食品</A>の両制度をそのまま残したので消費者が本当に望んでいることにはなりそうもないので期待はしていません。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/7019 ">法整備が著しく遅れた最大の理由</a>は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の巨大な政治力の影響で、今でもサプリメントのマイナス情報は好んで報道されています。

そんな日本でも<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201301160000/ ">サプリメント学会ができたり</a>、<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201301240000/ ">医療用サプリメントも普及</a>してきたようですが、<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/7011 ">一般市販品は低質</A>ですし、オーダーメイドサプリメントは品質の割りに高価なのが難点なので、価格的に常用できて著効がある本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしく、超健康マニアの私が真剣に探して１０年かかりましたので、一生かかっても見つけられない人は多そうです。

１９６１年に国民皆保険制度、１９６４年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、２０１３年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか６．８％という悲惨な状態、あれだけ大々的にやらされた<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201308160000/">メタボ検診・指導の５年間の成果は無い</a>し、特にサプリメントの活用状況には米国とは大差があります。

過去の日本の健康増進政策を整理すると、

◆１９６４年　東京オリンピック
　体力つくり国民運動
◆１９７０年
　保健栄養学級の開催
◆１９７８年
　第一次国民健康づくり政策
　成人病予防のための１次予防の推進
　健康診査の充実
◆１９８８年
　第二次国民健康づくり政策
　アクティブ８０ヘルスプラン
　運動習慣の普及に重点を置いた健康増進事業の推進
◆２０００年　
　第三次国民健康づくり政策
　２１世紀における国民健康づくり運動　<A href="http://www.kenkounippon21.gr.jp/" target="_blank">健康日本２１</A>　
　一次予防の重視と健康寿命の延伸、生活の質の向上
　・２００３年５月
　 <A href="http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H14/H14HO103.html" target="_blank">健康増進法</A>施行
　・２００６年４月
　　介護保険制度を予防重視へ
　・２００８年４月
　特定健康診査・特定保健指導
　 <a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201308160000/">５年間の改善成果はわずか０．２％</a>
　・２０１１年４月
　 <A href="http://www.smartlife.go.jp/" target="_blank">スマートライフプロジェクト</A>
　健康寿命をのばそう
◆ ２０１３年
　第四次国民健康づくり政策
　 <A href="http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kenkounippon21.html" target="_blank">第２次　健康日本２１</A>
　健康寿命延伸・健康格差の縮小

米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、

・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用
・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案
　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％
・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用
・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案
・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用
・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案

と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。

以前ご紹介した<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201102060000/ ">「革命アンチエイジング」</a>という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、

マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがある

とまで書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。

・運動：しっかりやっている
・毎日のサプリメント：１８名全員
　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用
・食習慣：それぞれに的を射ている
・飲酒：ゼロ～少量

日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけですが、最近では日本の医師でも隠して愛用しているようです。

日本人の健康状態は、２０１１年ＯＥＣＤ調査で３４ヶ国中３４位と最下位なのは、

・的外れの健康行政
・国民皆保険に甘えてたかる世界一医療に依存する<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4010">健康オンチな国民</a>
・国民皆保険制度をうまく利用している医療・製薬などの関連産業

などが招いた当然の結果ですが、改善は簡単で日本の健康状態悪化の最大の原因は<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4003/">食・栄養</a>で、食材の栄養価が激減していますので総合ビタミン・ミネラル剤も必須サプリメントです。

ハーバード大学の研究によれば予防に１ドル投資すると医療費が３．２７ドル減り、生産性が２．７３ドル向上する６倍返しになるそうで、私の２８年間の超健康マニアとしての経験からも同感です。

微量栄養素が足りない新型栄養失調は１０年以上前から警告されていましたが、ビタミン・ミネラル不足の栄養素失調死者数は先進２９ヶ国中ワースト４位だそうで、残念な現実です。

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201405080000/">サプリメント最前線　病への対処は「治療」から「予防」へ</a>
・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201311020000/">不足すると心の不調も　ビタミンＣの最新知識　上手な補給法</a>
・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201307300000/">ビタミン・ミネラルサプリ、摂取者率９％</a>
・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201306270000/">飽食時代の新型栄養失調　３食きちんと食べても　体だるく、転びやすい</a>
・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201208300000/">増えている現代型栄養失調とはどんな状況なのか？</a>

◆国民健康・栄養調査は１９４８年以降毎年行なわれているが、有益と思われるデータがないため食事の変化が死亡率の増減にどのように影響を与えたか説明できない。
　データも利用できない。日本と世界にとって深刻な損失。
　ランセット２０１１年９月日本特集号
　（世界で最もよく知られ、最も評価の高い世界五大医学雑誌の一つ　出典：ウィキペディア）

◆日本に決定的に欠けているのは、トップランクの大学に「人間栄養学」がないこと。
　このままでは、日本人は栄養を通じて健康を保つことはできないだろう。
　東京大学大学院医学系研究科公共健康医学専攻社会予防疫学分野・佐々木敏教授

◆日本は国民の新しい健康課題に効果的に取り組んでいるように見えない。
　国民の健康寿命の最大の危険因子は栄養の偏った食事である。
　日本人は長く生きた分だけ病気や障害に苦しむ年数も増大している。
　東京大学大学院医学系研究科国際保健学専攻国際保健政策分野・渋谷健司教授

１９７７年に発表され、世界の健康政策の原典と言われている<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4000">アメリカ上院栄養問題特別委員会報告書（通称マクガバンレポート）</a>によれば世界最高の長寿食は、伝統的日本食です。

食事改善のコツはパン→ごはん、ラーメン→そば、スパゲティ→うどん、ケーキ→まんじゅう、ミルク→豆乳のように、カタカナ食品からひらがな食品にすることで、少しもむずかしくありません。
ごはんは、私は玄米ですが好き嫌いがあるので、白米ともち麦を５０～２０％に混ぜた麦飯をおすすめします。

おかずは、まごわやさしいさにしてよく噛んで楽しく食べたいものです。

ま：大豆、あずきなど豆類のこと。タンパク質、マグネシウムの摂取に
ご：ゴマ　ナッツ　クルミ　アーモンドのこと。不飽和脂肪酸・ビタミンＥの摂取に
わ：わかめ　コンブ　のりなどのこと。ヨード、カルシウムの摂取に
や：野菜、根菜のこと。ベータカロチン、ビタミンＣの摂取に
さ：魚のこと。タンパク質、オメガ３系脂肪酸、亜鉛の摂取に
し：しいたけ、しめじなどきのこ類のこと。多糖類、食物繊維の摂取に
い：じゃがいも、さつまいもなどイモ類のこと。食物繊維、炭水化物の摂取に
さ：サプリメントとして総合ビタミン・ミネラル剤をプラスする

食・栄養を改善して腸内環境を整え、必須栄養素の種類と量を理想に近づけて抗酸化力を高めると体調は劇的によくなるので、喜ばれています。

私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。

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****************************【以下転載】****************************

健康にどのような効果があるかを食品に表示しやすくなる「機能性表示食品」制度が１日、始まった。消費者庁が同日から受け付けを始め、アサヒビールやキユーピーなど大手メーカーが相次いで届け出た。「目と鼻の調子を整える」といった消費者にわかりやすい表示が可能になり、健康食品市場の拡大につながりそうだ。

<img style="cursor:pointer;border:none;" src="http://thumbnail.image.shashinkan.rakuten.co.jp/shashinkan-core/showPhoto/?pkey=5efbd059aa5526cd75fff005be3256a9ac5abe0a.10.2.2.2j1.jpg" alt="機能性表示食品1.jpg" />

新制度では健康に与える効果の科学的根拠を示す論文や表示内容を消費者庁に届け出れば、６０日後には販売できる。１日に届け出た企業の商品は受理されれば、早ければ６月上旬にも店頭などに並ぶことになる。

アサヒビールは６月上旬の発売を目指し、「食事の脂肪や糖分の吸収を抑える」と表示するノンアルコールのビールとカクテルの新製品をそれぞれ届け出た。キリンビールも「脂肪の吸収を抑え、糖の吸収を穏やかにする」という表示のノンアルコールビールの新製品を届け出ており、６月以降の発売を目指す。

従来は具体的な健康効果を表示しにくかった既存商品の拡販に向けて、新制度を活用しようというメーカーも多い。

サントリーホールディングスの子会社、サントリーウエルネスはサプリメント（栄養補助食品）の「セサミンＥＸ」について、「抗酸化作用」と表示したい考え。６月の発売を予定しており、販売に弾みがつくと見る。ファンケルも「えんきん」など既存のサプリメント２品目を届け出た。

このほか、マルハニチロも８月の発売を目指して届け出た。伊藤園は４月中旬ごろの届出を目指している。小林製薬は４月中に届け出られるよう準備を急いでおり、森永製菓も近日中に届け出る予定だ。

従来の健康効果を表示できる制度であるトクホは、許可を得るのに費用や時間がかかる。より手軽な新制度は中小企業などでも利用しやすくなりそう。トクホの申請支援を手掛ける日本健康・栄養食品協会は４月１日付で機能性表示食品制度に対応する専門組織を設置し、中小企業向けに目当ての研究論文などを探す支援体制を発足させた。

調査会社シード・プランニング（東京・文京）によると、健康食品の市場規模は新制度の開始もあって、２０１７年に１３年比１７％増の２兆１４５０億円に成長する見込み。ただ、「トクホとの違いがわからない」といった声もあり、定着するか注目も集まる。

（出典：日本経済新聞）

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