米国だけで毎日５１トンの抗生物質を消費 抗生物質はもう効かない！？
おはようございます。
ツイてるスマートエイジング実践家・染谷光亨です。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
２０１４年４月に、ＷＨＯ（世界保健機関）は、抗生物質が効かない耐性菌が世界中に広がり、非常に深刻な状況であると警告しています。
世界一医療に依存して世界一薬好きの日本は、おそらく抗生物質を世界で最も大量に消費しているものと推察します。
１１年前に家畜用抗生物質使用規制強化を決めたそうですが、その後の動向はわかりません。
人が飲んだ抗生物質も家畜が飲まされた抗生物質も生活河川を汚染して水道水、地下水に入り込み、また人、家畜が飲まされ、さらに耐性菌が増えていくわけです。
ますます健康で生きていくのがむずかしくなるようですね。
私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
関連ブログ 新しい順
家畜への抗生物質大量使用で高濃度の耐性遺伝子
繰り返す菌の“進化”衛生管理で予防を 多剤耐性菌Ｑ＆Ａ
タミフルが河川汚染？ 耐性ウイルス懸念、影響調査へ
治療薬タミフル効かない 今冬の拡大警戒 耐性インフルエンザウイルスが昨冬、鳥取県で突出
小児のインフルエンザ菌、６割が抗生物質効かず
「超耐性」結核菌を国内で確認、入院患者の０．５％で検出
抗生物質：乱用やめよう かぜ治療で小児科開業医らがガイドライン
抗生物質が検出されるエビ
風邪薬や抗生物質の副作用？死亡２年半で１０６件
タミフルで約３割に耐性ウイルスが出現
家畜用抗生物質使用規制強化
「かぜは薬で治さない」 学会が指針
****************************【以下転載】****************************
ありふれた感染症や軽い傷で命を落としかねない“昔のような現状”
２０１４年４月に、ＷＨＯ（世界保健機関）は、日本を含む１１４カ国からのデータを基に、「抗生物質が効かない耐性菌が世界で拡大傾向にある」という報告書をまとめました。報告書では、抗生物質が効かない耐性菌が世界中に広がり、非常に深刻な状況であることを警告しています。
ＷＨＯ事務局長補のケイジ・フクダ氏は、「緊急に協調して行動しなければ、これまで何十年も治療が可能であった、ありふれた感染症や軽い傷で命を落としかねない。ポスト抗生物質時代に、世界は向かっている」と述べています。
患者からのプレッシャーで不要な抗生物質を処方！？
耐性菌が生まれた原因として、不必要な抗生物質の使い過ぎが考えられています。
英国大手メディアのガーディアン（The Guardian）によると、英国の開業医１００４人の調査の結果、ほぼ半分の医師が、患者さんの治療に役に立たないと知りながら、抗生物質を処方していることが判明しました。
さらに、２８％の医師は、抗生物質が医学的に必要であるか分からないまま、週に数回処方していました。また、医師の９０％は、抗生物質の処方をしなければならないと、患者からのプレッシャーを感じていると回答しています。
この記事に対して、ナビタスクリニックの久住英二院長は、次のようにコメントされています。
不要な抗生剤の処方は、日本でも多いですね。その理由をＭＥＣＥ（もれなく、重複なく）に分類すると、以下のようになります。
［１］患者の誤解に基づく強い要望（医師が誤った知識を植え付けたのが原因の可能性が高い）
［２］医師の“念のため”処方
［３］医師の古い知識
英国も日本も同じような状況ですし、この問題は米国でも深刻です。
年間２００万人以上が抗生物質の耐性菌に感染する米国
米国では、年間少なくとも２００万人が抗生物質の耐性菌に感染し、少なくとも２万３０００人が死亡しています。疾病管理予防センター（Centers for Disease Control and Prevention ：ＣＤＣ）のトーマス・フリーダン所長は、ワシントンポストに対して、「注意しないと、すぐにポスト抗生物質時代に突入します。一部の患者さんや病原菌は、すでにその時代に入っています」とコメントしています。
またＣＤＣは、感染症の治療のために「絶対に必要なときのみ、抗生物質を使うべき」と提案しています。ただし、いつが「絶対に必要なときなのか」は、正しい知識がなければ判断できないため、処方する医師側とそれを受ける（もしくは要望を出す）患者側の両方が、知識を共有する必要があると思います。
米国で使用されている抗生物質の約８０％は家畜に投与！
ところで米国では抗生物質に関して、悩みがもう１つあります。
それは、多くの家畜が感染症の治療だけではなく、予防のために抗生物質が使われていることです。特に、大規模な農場では、家畜が狭い場所に密集しているので感染症が起こりやすく、少量の抗生物質を毎日投与することにより、家畜の生存を維持しています。
さらに、もう１つ、少量の抗生物質を投与する理由があります。それは、ウシ、ブタや鶏などの成長が促進できることです。つまり、ある一定の体重に、少量のエサで早く達することができるのです。
ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン（The New England Journal of Medicine：ＮＥＪＭ）の記事によれば、米国だけで、毎日計５１トンの抗生物質が消費されています。よって、米国は耐性菌の問題の一部の責任を負っているとこの記事の筆者は述べています。また現在、米国で使用されている抗生物質の約８０％が、家畜に使用されていて（非医薬品グレードの抗生物質は、通常１ｋｇ当たり約２５ドルで販売）、現状では抗生物質の禁止は難しいとしています。その理由は「禁止により、家畜の成長が遅れたり、病気になり死亡し、家畜の価格が上がるから」だといい、その対策をこの筆者は、「抗生物質の価格を上げればいいのではないか」と示唆。値上げによる使用農家の減少を期待するというわけです。
低コストのまま産業用抗生物質を規制するのは難しい
米国食品医薬品局（ＦＤＡ）は、動物の抗生物質に対して、「動物の成長または飼料効率を促進するために使用が可能な抗生物質、と標示することを自主的に停止」、「新しい指針を３年以内に自主的に施行」、「現在は店頭で発売されている抗生物質、獣医の処方を必要とする規則に同意」などをメーカーに呼びかけています。
ＦＤＡからのこの呼びかけに対して、批判的な人も多くいますが、本質的には抗生物質の使用を禁止する考え方だと肯定的な人もいます。消費者にとって低コストのまま、産業分野での抗生物質の使用を規制することは、非常に難しい問題です。
簡単に結論は出そうにありませんが、耐性菌対策から考えると、急を要する問題に思えますね。今後の動きが注目されます。
大西睦子
医学博士。東京女子医科大学卒業後、同血液内科入局。国立がんセンター、東京大学医学部附属病院血液・腫瘍内科にて、造血幹細胞移植の臨床研究に従事。２００７年４月より、ボストンのダナ・ファーバー癌研究所に留学し、ライフスタイルや食生活と病気の発生を疫学的に研究。２００８年４月より、ハーバード大学にて、食事や遺伝子と病気に関する基礎研究に従事。著書に『カロリーゼロにだまされるな――本当は怖い人工甘味料の裏側』（ダイヤモンド社）。
（出典：日経トレンディ）
ツイてるスマートエイジング実践家・染谷光亨です。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
２０１４年４月に、ＷＨＯ（世界保健機関）は、抗生物質が効かない耐性菌が世界中に広がり、非常に深刻な状況であると警告しています。
世界一医療に依存して世界一薬好きの日本は、おそらく抗生物質を世界で最も大量に消費しているものと推察します。
１１年前に家畜用抗生物質使用規制強化を決めたそうですが、その後の動向はわかりません。
人が飲んだ抗生物質も家畜が飲まされた抗生物質も生活河川を汚染して水道水、地下水に入り込み、また人、家畜が飲まされ、さらに耐性菌が増えていくわけです。
ますます健康で生きていくのがむずかしくなるようですね。
私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
関連ブログ 新しい順
家畜への抗生物質大量使用で高濃度の耐性遺伝子
繰り返す菌の“進化”衛生管理で予防を 多剤耐性菌Ｑ＆Ａ
タミフルが河川汚染？ 耐性ウイルス懸念、影響調査へ
治療薬タミフル効かない 今冬の拡大警戒 耐性インフルエンザウイルスが昨冬、鳥取県で突出
小児のインフルエンザ菌、６割が抗生物質効かず
「超耐性」結核菌を国内で確認、入院患者の０．５％で検出
抗生物質：乱用やめよう かぜ治療で小児科開業医らがガイドライン
抗生物質が検出されるエビ
風邪薬や抗生物質の副作用？死亡２年半で１０６件
タミフルで約３割に耐性ウイルスが出現
家畜用抗生物質使用規制強化
「かぜは薬で治さない」 学会が指針
****************************【以下転載】****************************
ありふれた感染症や軽い傷で命を落としかねない“昔のような現状”
２０１４年４月に、ＷＨＯ（世界保健機関）は、日本を含む１１４カ国からのデータを基に、「抗生物質が効かない耐性菌が世界で拡大傾向にある」という報告書をまとめました。報告書では、抗生物質が効かない耐性菌が世界中に広がり、非常に深刻な状況であることを警告しています。
ＷＨＯ事務局長補のケイジ・フクダ氏は、「緊急に協調して行動しなければ、これまで何十年も治療が可能であった、ありふれた感染症や軽い傷で命を落としかねない。ポスト抗生物質時代に、世界は向かっている」と述べています。
患者からのプレッシャーで不要な抗生物質を処方！？
耐性菌が生まれた原因として、不必要な抗生物質の使い過ぎが考えられています。
英国大手メディアのガーディアン（The Guardian）によると、英国の開業医１００４人の調査の結果、ほぼ半分の医師が、患者さんの治療に役に立たないと知りながら、抗生物質を処方していることが判明しました。
さらに、２８％の医師は、抗生物質が医学的に必要であるか分からないまま、週に数回処方していました。また、医師の９０％は、抗生物質の処方をしなければならないと、患者からのプレッシャーを感じていると回答しています。
この記事に対して、ナビタスクリニックの久住英二院長は、次のようにコメントされています。
不要な抗生剤の処方は、日本でも多いですね。その理由をＭＥＣＥ（もれなく、重複なく）に分類すると、以下のようになります。
［１］患者の誤解に基づく強い要望（医師が誤った知識を植え付けたのが原因の可能性が高い）
［２］医師の“念のため”処方
［３］医師の古い知識
英国も日本も同じような状況ですし、この問題は米国でも深刻です。
年間２００万人以上が抗生物質の耐性菌に感染する米国
米国では、年間少なくとも２００万人が抗生物質の耐性菌に感染し、少なくとも２万３０００人が死亡しています。疾病管理予防センター（Centers for Disease Control and Prevention ：ＣＤＣ）のトーマス・フリーダン所長は、ワシントンポストに対して、「注意しないと、すぐにポスト抗生物質時代に突入します。一部の患者さんや病原菌は、すでにその時代に入っています」とコメントしています。
またＣＤＣは、感染症の治療のために「絶対に必要なときのみ、抗生物質を使うべき」と提案しています。ただし、いつが「絶対に必要なときなのか」は、正しい知識がなければ判断できないため、処方する医師側とそれを受ける（もしくは要望を出す）患者側の両方が、知識を共有する必要があると思います。
米国で使用されている抗生物質の約８０％は家畜に投与！
ところで米国では抗生物質に関して、悩みがもう１つあります。
それは、多くの家畜が感染症の治療だけではなく、予防のために抗生物質が使われていることです。特に、大規模な農場では、家畜が狭い場所に密集しているので感染症が起こりやすく、少量の抗生物質を毎日投与することにより、家畜の生存を維持しています。
さらに、もう１つ、少量の抗生物質を投与する理由があります。それは、ウシ、ブタや鶏などの成長が促進できることです。つまり、ある一定の体重に、少量のエサで早く達することができるのです。
ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン（The New England Journal of Medicine：ＮＥＪＭ）の記事によれば、米国だけで、毎日計５１トンの抗生物質が消費されています。よって、米国は耐性菌の問題の一部の責任を負っているとこの記事の筆者は述べています。また現在、米国で使用されている抗生物質の約８０％が、家畜に使用されていて（非医薬品グレードの抗生物質は、通常１ｋｇ当たり約２５ドルで販売）、現状では抗生物質の禁止は難しいとしています。その理由は「禁止により、家畜の成長が遅れたり、病気になり死亡し、家畜の価格が上がるから」だといい、その対策をこの筆者は、「抗生物質の価格を上げればいいのではないか」と示唆。値上げによる使用農家の減少を期待するというわけです。
低コストのまま産業用抗生物質を規制するのは難しい
米国食品医薬品局（ＦＤＡ）は、動物の抗生物質に対して、「動物の成長または飼料効率を促進するために使用が可能な抗生物質、と標示することを自主的に停止」、「新しい指針を３年以内に自主的に施行」、「現在は店頭で発売されている抗生物質、獣医の処方を必要とする規則に同意」などをメーカーに呼びかけています。
ＦＤＡからのこの呼びかけに対して、批判的な人も多くいますが、本質的には抗生物質の使用を禁止する考え方だと肯定的な人もいます。消費者にとって低コストのまま、産業分野での抗生物質の使用を規制することは、非常に難しい問題です。
簡単に結論は出そうにありませんが、耐性菌対策から考えると、急を要する問題に思えますね。今後の動きが注目されます。
大西睦子
医学博士。東京女子医科大学卒業後、同血液内科入局。国立がんセンター、東京大学医学部附属病院血液・腫瘍内科にて、造血幹細胞移植の臨床研究に従事。２００７年４月より、ボストンのダナ・ファーバー癌研究所に留学し、ライフスタイルや食生活と病気の発生を疫学的に研究。２００８年４月より、ハーバード大学にて、食事や遺伝子と病気に関する基礎研究に従事。著書に『カロリーゼロにだまされるな――本当は怖い人工甘味料の裏側』（ダイヤモンド社）。
（出典：日経トレンディ）