お菓子をつい食べ過ぎてしまう本当の理由 食品に仕掛けられた至福の罠
おはようございます。
ツイてるスマートエイジング実践家・染谷光亨です。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
「フードトラップ」に書かれている巧妙に仕掛けられた中毒性のある加工食品が広く流通している現在、健康的な食生活を続けるには的を射た知識、経済力と強い意志・実践力が必要ですね。
ポール・ゼイン・ピルツァー氏は、これまで数々の予言を見事に的中させてきた世界で最も著名な天才経済学者ですが、著書「健康ビジネスで成功を手にする方法」にて１０年以上前に鋭く指摘しています。
「健康ビジネスで成功を手にする方法」の要約
●この悲惨な現実
１兆ドルの食品産業、１兆５,０００億ドルの医療産業が実に卑劣に陰謀を働いたも同然で逃げ道のない消費者
▼肥満と栄養失調を生み続ける食品産業
とてつもなく強大な経済力が、健康を妨げている
中毒性のある加工食品に子供を誘き寄せるために給食制度を作った
ジャンクフード文化の最恥部は、経営陣らが自社製品を避けていること
▼病気を生み続ける医療業界
医療業界は、食品会社よりはるかに悪質
医者は製薬会社の標的
病気の原因や治癒ではなく、高利益の症状対処に専念
製薬会社は悲惨な食事ででる症状に効果のある危険な薬を飲ませる
▼メディアは情報不足で無力
しかも主たる広告主は食品・医療産業
政府も同様に情報不足で無力
たった１回限りの人生をどう生きるか自分の食事に関わっているほど生きていく上で食べることは決定的に重要ですが、世界文化遺産登録された和食離れが進み、この遺産は相続拒否されて食生活はドンドン不健康化しています。
脂質摂取が過剰になり、食事がお菓子化しているおかしな国になり、さらに味付けも、食材も甘くなっているので、自業自得の結果としてさらに生活習慣病が増えるのは間違いないです。
・ヒトは食物から造られる以外の何者でもない（医聖・医学の祖 ヒポクラテス）
・汝の食物を医者とも医薬ともせよ。食物で治せない病気は医者にも治せない（医聖・医学の祖 ヒポクラテス）
そして、食事の外部化も進み、おふくろの味は袋の味に変わっています。
「家庭の味」遺産になる？ 手作り減少
調理力と健康は強く相関していますので、国民の健康状態が悪化の一途の歯止めはかからないと危機感を強く感じます。
食育の重要性を訴えている服部栄養専門学校理事長・校長の服部幸應さんは産経新聞の取材で以下のようにコメントしています。
・食育の重要性は１９８５年頃に気づいた。
・新入学生に１週間の食事日記を提出させたら悪さにビックリ。
・２年間で変えてやろうと、いろいろやって卒業時にまた調査したらわずか６％しか改善していない。
・栄養士や調理師を目指す学生でこれなのに、試験は出来る
・３～８歳の間が特に重要で、厳しくしつけることが肝心。
子供の運命は常にその母が創る（ナポレオン）
８歳までの食暦と躾が人生を決めてしまうわけですね。
２０１１年国民健康・栄養調査結果の概要
◆国民健康・栄養調査は１９４８年以降毎年行なわれているが、有益と思われるデータがないため食事の変化が死亡率の増減にどのように影響を与えたか説明できない。
データも利用できない。日本と世界にとって深刻な損失。
ランセット２０１１年９月日本特集号
（世界で最もよく知られ、最も評価の高い世界五大医学雑誌の一つ 出典：ウィキペディア）
◆日本に決定的に欠けているのは、トップランクの大学に「人間栄養学」がないこと。
このままでは、日本人は栄養を通じて健康を保つことはできないだろう。
東京大学大学院医学系研究科公共健康医学専攻社会予防疫学分野・佐々木敏教授
◆日本は国民の新しい健康課題に効果的に取り組んでいるように見えない。
国民の健康寿命の最大の危険因子は栄養の偏った食事である。
日本人は長く生きた分だけ病気や障害に苦しむ年数も増大している。
東京大学大学院医学系研究科国際保健学専攻国際保健政策分野・渋谷健司教授
１９７７年に発表され、世界の健康政策の原典と言われているアメリカ上院栄養問題特別委員会報告書（通称マクガバンレポート）によれば世界最高の長寿食は、伝統的日本食です。
食事改善のコツはパン→ごはん、ラーメン→そば、スパゲティ→うどん、ケーキ→まんじゅう、ミルク→豆乳のように、カタカナ食品からひらがな食品にすることで、少しもむずかしくありません。
ごはんは、私は玄米ですが好き嫌いがあるので、白米ともち麦を半々に混ぜた麦飯をおすすめします。
おかずは、まごわやさしいさにしてよく噛んで楽しく食べたいものです。
ま：大豆、あずきなど豆類のこと。タンパク質、マグネシウムの摂取に
ご：ゴマ ナッツ クルミ アーモンドのこと。不飽和脂肪酸・ビタミンＥの摂取に
わ：わかめ コンブ のりなどのこと。ヨード、カルシウムの摂取に
や：野菜、根菜のこと。ベータカロチン、ビタミンＣの摂取に
さ：魚のこと。タンパク質、オメガ３系脂肪酸、亜鉛の摂取に
し： しいたけ、しめじなどきのこ類のこと。多糖類、食物繊維の摂取に
い：じゃがいも、さつまいもなどイモ類のこと。食物繊維、炭水化物の摂取に
さ：サプリメントのこと。欧米では総合ビタミン・ミネラル剤はおかずの一つとして定着
食・栄養を改善して必須栄養素の種類と量を理想に近づけて抗酸化力を高めると体調は劇的によくなるので、喜ばれています。
私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
食 関連フリーページ
食生活の改善 （私がめざしている食生活）
食の提言
食育のすすめ －大切なものを失った日本人－
粗食のすすめ ｢健康と食生活 今日からできる１０の提案｣
戦後の栄養改善運動が生活習慣病を蔓延させた真因だ！
健康的な油脂類の摂り方
「１本で１日分の野菜」ジュース、３５品全製品が落第
マクドナルドを３０日間食べ続けたらどうなるか？
あぶないコンビニ食
マーガリン・精製油の恐怖
２１世紀の知的健康法 ２.０
『２１世紀の子供を守る食育勉強会』と題したボランティア勉強会
****************************【以下転載】****************************
お菓子を食べはじめたら、途中でやめられなくなり、気づいたら一袋を一気に食べてしまった──。そうした経験は誰にでもあるだろう。実は、加工食品のグローバル企業は、消費者が自社の食品を買い続けるよう、さまざまな罠（トラップ）を製品に仕掛けているという。『ニューヨーク・タイムズ』紙記者のマイケル・モス氏は、近著『フードトラップ』で、長期的には健康をむしばむ可能性があることを承知で、消費者をひっかける製品を次々と世に送り出す加工食品業界の実態を暴いた。著書の舞台は米国だが、登場するのは世界を市場にしている企業ばかり。当然、日本も無関係ではいられない。２０１０年に食肉汚染報道でピュリッツアー賞した敏腕記者モス氏が、無防備に加工食品を利用する消費者に警鐘を鳴らす。
２００８年、イラク戦争やイスラム過激派の取材で中東にいた私に、『ニューヨーク・タイムズ』紙の編集部から連絡があった。加工食品産業について調査してほしい、という依頼だった。
米国南部、ジョージア州のピーナッツ加工工場で、ずさんな製造管理によって病原菌のサルモネラが混入した。消費者８人が死亡し、体調不良をきたした人は４３州で推定１万９０００人。同社のピーナッツ原料を使った加工食品は数千にも及び、メーカー各社は商品回収などの対応に追われた。
事件を取材する中で、一つの実態が浮き彫りになった。非常に複雑な取引関係や利益を確保しなければならない圧力に、がんじがらめになっていた加工食品業界は、もはや原材料をコントロールしきれなくなっていたのだ。
ピーナッツの次に私が調査したのはハンバーグ肉だった。大腸菌汚染による食中毒事件が相次いだからだ。調べてみると、事態はピーナッツにも増して深刻だった。食肉加工業者は、安い端肉を世界中の食肉処理場から調達し、それらを混ぜ合わせてハンバーグ肉を製造・出荷している。製造工程の中で、汚染を防止する方法はいくつもあったはずだが、そこにはまったく目が向けられていなかった。
私は加工食品業界の実態について、ますます興味を引かれるようになった。その後、ワシントン州シアトルで知人と夕食をともにした。その知人は、加工食品分野の情報源として私が特に信頼する一人である。彼はこう言った。
「マイケル、確かに食中毒は痛ましい事件だ。だがそれと同じくらい、人々の健康を脅かしている脅威がある。それは、食品メーカーが意図的に商品に加えているものだ。こちらは、彼らが絶対的な支配権を握っている」
これが５年前の話だ。米国の２０１２年の調査によると、成人の３人に１人、子どもでも５人に１人が、医学的肥満に該当する。糖尿病の患者数は全人口の９．３％にあたる２９００万人、さらに、２０歳以上の３人に１人にあたる７９００万人が、糖尿病にはなっていないが血糖値が正常よりも高い予備軍とされる。痛風患者も８００万人いる。糖尿病患者数は２０１０年よりも３００万人増えており、専門家からは清涼飲料の取り過ぎなど、不健康な食生活との関連性が指摘されている。まさに彼の言葉通りだった。
肥満の急増は医療費増大と生産性低下をもたらし、その社会的コストは年間約３０００億ドルにも達すると推定されている。日本など、ここまで劇的な数字でない国もあるが、糖尿病の増加傾向は世界的にみられる。
■塩分・糖分・脂肪分は、加工食品業界の聖杯
この危機的状況の大きな責任を負っているのが、塩分・糖分・脂肪分を大量に使い続けている加工食品産業だといえる。
私たち消費者も、塩分・糖分・脂肪分を大量に使った加工食品――私としては「好きになりたくないが好きになってしまう食品」と呼びたい――が、健康を蝕んでいるのではないか、と疑い続けてきた。しかし、食品業界の取材活動を通じて明らかになったのは、製品を送り出している企業たちが、それを承知のうえで、塩分・糖分・脂肪分の使用量を増やし続けていたということだ。
塩分・糖分・脂肪分は、加工食品業界の３本柱であり、彼らの聖杯である。この３成分の配合が完璧であれば消費者は歓喜し、商品は飛ぶように売れる。消費者をつなぎとめるため、業界は安くてしかも脳に強力に作用するこの３つの成分に頼り切っていた。その内実に迫ろうとした『フードトラップ』の執筆は、私にとって、探偵物語の中に入り込むような経験となった。
まず、私が幸運だったのは、本来であれば極秘であるはずの資料にアクセスできたことだった。そのもとになったのが、複数の州がたばこ産業を訴えた訴訟である。裁判のために、たばこ企業は内部資料を公開しなければならなくなった。実は、世界最大のたばこ企業フィリップモリスは、１９８０年代後半、米国の２大食品メーカーであるゼネラルフーヅとクラフトを買収しており、２０００年代まで最大の食品メーカーでもあった。
たばこ企業が裁判に提出した資料は、まさに食品産業の機密情報の宝庫でもあった。企業の業務連絡、内部報告書、戦略文書、覚え書きなど、合計８１００万ページにも及ぶ膨大な資料を閲覧できた。このことは、取材した食品業界の内部の人々に、より深い秘密を明かしてもらうのにも役立った。
明言しておきたいが、私は食品業界のことを、意図的にわれわれを太らせようとか病気にさせようとしている悪意の業界だと見ているわけではない。彼らが目指しているのは、他のすべての企業が目指していることと同じだ。買わずにはいられないような商品を作り、できるだけ多く売って、できるだけ多くのお金を得る。問題の根は、そこにある。
１９９９年４月８日夜、米国ミネソタ州ミネアポリス。春の嵐が吹き荒れる中、南６番街のオフィスビルの前にタクシーが列を作った。上等のスーツに身を包んだ男たちが降りてくる。米国最大規模の食品メーカーのトップ１１人。合わせて７０万人の雇用と年間２８００億ドルの売り上げを掌握する人々である。豪華なディナーがふるまわれる前から、業界の今後の方向性について話し合いが始まった。
この席に報道関係者は１人も招かれなかった。議事録も含め、記録は一切残されていない。普段はライバル同士である社長や経営責任者たちが、極秘の会合を開いていた。議題はただ一つ。肥満の急増とその対応策である。（『フードトラップ』より抜粋）
『フードトラップ』は陰謀を臭わせる場面から始まる。しかし、読み進むにつれて、読者はその趣が予想とずいぶん異なることに驚くだろう。私自身、この会合について初めて知ったときは愕然（がくぜん）とした。１９９９年春、大手食品企業の経営者たちが極秘に集まり、夕食会を兼ねた会合を持った。彼らが一堂に会したこと自体も驚きだが、もっとも意外だったのは、議題が肥満急増の問題だったことだ。
会合の中でプレゼンテーションを行ったクラフト社の幹部は、「責任の少なくとも一端は自分たちにある」と話した。そして問題解決に向けて、業界一丸の取り組みに着手すべきだと訴えかけた。
この幹部をはじめとして、会合を計画した加工食品業界内部の人々は、消費者のために正しいことをしたいと考えていた。しかし彼らにとって、会合は悲惨な結果に終わった。経営者たちは訴えを退け、結局、食品売り場の覇権争いに戻ることになった。それは基本的に、塩分・糖分・脂肪分の使用量をさらに増やすことを意味していた。
食品企業は、成功し生き残るために、塩分・糖分・脂肪分がどれほど重要かということを嫌というほどよく知っている。この３成分の配合が完璧になっていれば、消費者の買う量が増え、食べる量も増える。そして企業は儲かる。
加工食品の大手企業は、消費者の健康のために正しいことをしようとはしない。これこそ、私が行き当たった真の陰謀だった。
マイケル・モス
『ニューヨーク・タイムズ』記者。カリフォルニア州ユーレカ生まれ。『ウォール・ストリート・ジャーナル』『ニューヨーク・ニュースデイ』などを経て現職。２０１０年に食肉汚染の調査報道でピュリッツァー賞を受ける。１９９９年と２００６年にも同賞のファイナリストとなった。コロンビア大学大学院でジャーナリズム学准教授なども務める。ブルックリン在住。
（出典：日本経済新聞）
ツイてるスマートエイジング実践家・染谷光亨です。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
「フードトラップ」に書かれている巧妙に仕掛けられた中毒性のある加工食品が広く流通している現在、健康的な食生活を続けるには的を射た知識、経済力と強い意志・実践力が必要ですね。
ポール・ゼイン・ピルツァー氏は、これまで数々の予言を見事に的中させてきた世界で最も著名な天才経済学者ですが、著書「健康ビジネスで成功を手にする方法」にて１０年以上前に鋭く指摘しています。
「健康ビジネスで成功を手にする方法」の要約
●この悲惨な現実
１兆ドルの食品産業、１兆５,０００億ドルの医療産業が実に卑劣に陰謀を働いたも同然で逃げ道のない消費者
▼肥満と栄養失調を生み続ける食品産業
とてつもなく強大な経済力が、健康を妨げている
中毒性のある加工食品に子供を誘き寄せるために給食制度を作った
ジャンクフード文化の最恥部は、経営陣らが自社製品を避けていること
▼病気を生み続ける医療業界
医療業界は、食品会社よりはるかに悪質
医者は製薬会社の標的
病気の原因や治癒ではなく、高利益の症状対処に専念
製薬会社は悲惨な食事ででる症状に効果のある危険な薬を飲ませる
▼メディアは情報不足で無力
しかも主たる広告主は食品・医療産業
政府も同様に情報不足で無力
たった１回限りの人生をどう生きるか自分の食事に関わっているほど生きていく上で食べることは決定的に重要ですが、世界文化遺産登録された和食離れが進み、この遺産は相続拒否されて食生活はドンドン不健康化しています。
脂質摂取が過剰になり、食事がお菓子化しているおかしな国になり、さらに味付けも、食材も甘くなっているので、自業自得の結果としてさらに生活習慣病が増えるのは間違いないです。
・ヒトは食物から造られる以外の何者でもない（医聖・医学の祖 ヒポクラテス）
・汝の食物を医者とも医薬ともせよ。食物で治せない病気は医者にも治せない（医聖・医学の祖 ヒポクラテス）
そして、食事の外部化も進み、おふくろの味は袋の味に変わっています。
「家庭の味」遺産になる？ 手作り減少
調理力と健康は強く相関していますので、国民の健康状態が悪化の一途の歯止めはかからないと危機感を強く感じます。
食育の重要性を訴えている服部栄養専門学校理事長・校長の服部幸應さんは産経新聞の取材で以下のようにコメントしています。
・食育の重要性は１９８５年頃に気づいた。
・新入学生に１週間の食事日記を提出させたら悪さにビックリ。
・２年間で変えてやろうと、いろいろやって卒業時にまた調査したらわずか６％しか改善していない。
・栄養士や調理師を目指す学生でこれなのに、試験は出来る
・３～８歳の間が特に重要で、厳しくしつけることが肝心。
子供の運命は常にその母が創る（ナポレオン）
８歳までの食暦と躾が人生を決めてしまうわけですね。
２０１１年国民健康・栄養調査結果の概要
◆国民健康・栄養調査は１９４８年以降毎年行なわれているが、有益と思われるデータがないため食事の変化が死亡率の増減にどのように影響を与えたか説明できない。
データも利用できない。日本と世界にとって深刻な損失。
ランセット２０１１年９月日本特集号
（世界で最もよく知られ、最も評価の高い世界五大医学雑誌の一つ 出典：ウィキペディア）
◆日本に決定的に欠けているのは、トップランクの大学に「人間栄養学」がないこと。
このままでは、日本人は栄養を通じて健康を保つことはできないだろう。
東京大学大学院医学系研究科公共健康医学専攻社会予防疫学分野・佐々木敏教授
◆日本は国民の新しい健康課題に効果的に取り組んでいるように見えない。
国民の健康寿命の最大の危険因子は栄養の偏った食事である。
日本人は長く生きた分だけ病気や障害に苦しむ年数も増大している。
東京大学大学院医学系研究科国際保健学専攻国際保健政策分野・渋谷健司教授
１９７７年に発表され、世界の健康政策の原典と言われているアメリカ上院栄養問題特別委員会報告書（通称マクガバンレポート）によれば世界最高の長寿食は、伝統的日本食です。
食事改善のコツはパン→ごはん、ラーメン→そば、スパゲティ→うどん、ケーキ→まんじゅう、ミルク→豆乳のように、カタカナ食品からひらがな食品にすることで、少しもむずかしくありません。
ごはんは、私は玄米ですが好き嫌いがあるので、白米ともち麦を半々に混ぜた麦飯をおすすめします。
おかずは、まごわやさしいさにしてよく噛んで楽しく食べたいものです。
ま：大豆、あずきなど豆類のこと。タンパク質、マグネシウムの摂取に
ご：ゴマ ナッツ クルミ アーモンドのこと。不飽和脂肪酸・ビタミンＥの摂取に
わ：わかめ コンブ のりなどのこと。ヨード、カルシウムの摂取に
や：野菜、根菜のこと。ベータカロチン、ビタミンＣの摂取に
さ：魚のこと。タンパク質、オメガ３系脂肪酸、亜鉛の摂取に
し： しいたけ、しめじなどきのこ類のこと。多糖類、食物繊維の摂取に
い：じゃがいも、さつまいもなどイモ類のこと。食物繊維、炭水化物の摂取に
さ：サプリメントのこと。欧米では総合ビタミン・ミネラル剤はおかずの一つとして定着
食・栄養を改善して必須栄養素の種類と量を理想に近づけて抗酸化力を高めると体調は劇的によくなるので、喜ばれています。
私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
食 関連フリーページ
食生活の改善 （私がめざしている食生活）
食の提言
食育のすすめ －大切なものを失った日本人－
粗食のすすめ ｢健康と食生活 今日からできる１０の提案｣
戦後の栄養改善運動が生活習慣病を蔓延させた真因だ！
健康的な油脂類の摂り方
「１本で１日分の野菜」ジュース、３５品全製品が落第
マクドナルドを３０日間食べ続けたらどうなるか？
あぶないコンビニ食
マーガリン・精製油の恐怖
２１世紀の知的健康法 ２.０
『２１世紀の子供を守る食育勉強会』と題したボランティア勉強会
****************************【以下転載】****************************
お菓子を食べはじめたら、途中でやめられなくなり、気づいたら一袋を一気に食べてしまった──。そうした経験は誰にでもあるだろう。実は、加工食品のグローバル企業は、消費者が自社の食品を買い続けるよう、さまざまな罠（トラップ）を製品に仕掛けているという。『ニューヨーク・タイムズ』紙記者のマイケル・モス氏は、近著『フードトラップ』で、長期的には健康をむしばむ可能性があることを承知で、消費者をひっかける製品を次々と世に送り出す加工食品業界の実態を暴いた。著書の舞台は米国だが、登場するのは世界を市場にしている企業ばかり。当然、日本も無関係ではいられない。２０１０年に食肉汚染報道でピュリッツアー賞した敏腕記者モス氏が、無防備に加工食品を利用する消費者に警鐘を鳴らす。
２００８年、イラク戦争やイスラム過激派の取材で中東にいた私に、『ニューヨーク・タイムズ』紙の編集部から連絡があった。加工食品産業について調査してほしい、という依頼だった。
米国南部、ジョージア州のピーナッツ加工工場で、ずさんな製造管理によって病原菌のサルモネラが混入した。消費者８人が死亡し、体調不良をきたした人は４３州で推定１万９０００人。同社のピーナッツ原料を使った加工食品は数千にも及び、メーカー各社は商品回収などの対応に追われた。
事件を取材する中で、一つの実態が浮き彫りになった。非常に複雑な取引関係や利益を確保しなければならない圧力に、がんじがらめになっていた加工食品業界は、もはや原材料をコントロールしきれなくなっていたのだ。
ピーナッツの次に私が調査したのはハンバーグ肉だった。大腸菌汚染による食中毒事件が相次いだからだ。調べてみると、事態はピーナッツにも増して深刻だった。食肉加工業者は、安い端肉を世界中の食肉処理場から調達し、それらを混ぜ合わせてハンバーグ肉を製造・出荷している。製造工程の中で、汚染を防止する方法はいくつもあったはずだが、そこにはまったく目が向けられていなかった。
私は加工食品業界の実態について、ますます興味を引かれるようになった。その後、ワシントン州シアトルで知人と夕食をともにした。その知人は、加工食品分野の情報源として私が特に信頼する一人である。彼はこう言った。
「マイケル、確かに食中毒は痛ましい事件だ。だがそれと同じくらい、人々の健康を脅かしている脅威がある。それは、食品メーカーが意図的に商品に加えているものだ。こちらは、彼らが絶対的な支配権を握っている」
これが５年前の話だ。米国の２０１２年の調査によると、成人の３人に１人、子どもでも５人に１人が、医学的肥満に該当する。糖尿病の患者数は全人口の９．３％にあたる２９００万人、さらに、２０歳以上の３人に１人にあたる７９００万人が、糖尿病にはなっていないが血糖値が正常よりも高い予備軍とされる。痛風患者も８００万人いる。糖尿病患者数は２０１０年よりも３００万人増えており、専門家からは清涼飲料の取り過ぎなど、不健康な食生活との関連性が指摘されている。まさに彼の言葉通りだった。
肥満の急増は医療費増大と生産性低下をもたらし、その社会的コストは年間約３０００億ドルにも達すると推定されている。日本など、ここまで劇的な数字でない国もあるが、糖尿病の増加傾向は世界的にみられる。
■塩分・糖分・脂肪分は、加工食品業界の聖杯
この危機的状況の大きな責任を負っているのが、塩分・糖分・脂肪分を大量に使い続けている加工食品産業だといえる。
私たち消費者も、塩分・糖分・脂肪分を大量に使った加工食品――私としては「好きになりたくないが好きになってしまう食品」と呼びたい――が、健康を蝕んでいるのではないか、と疑い続けてきた。しかし、食品業界の取材活動を通じて明らかになったのは、製品を送り出している企業たちが、それを承知のうえで、塩分・糖分・脂肪分の使用量を増やし続けていたということだ。
塩分・糖分・脂肪分は、加工食品業界の３本柱であり、彼らの聖杯である。この３成分の配合が完璧であれば消費者は歓喜し、商品は飛ぶように売れる。消費者をつなぎとめるため、業界は安くてしかも脳に強力に作用するこの３つの成分に頼り切っていた。その内実に迫ろうとした『フードトラップ』の執筆は、私にとって、探偵物語の中に入り込むような経験となった。
まず、私が幸運だったのは、本来であれば極秘であるはずの資料にアクセスできたことだった。そのもとになったのが、複数の州がたばこ産業を訴えた訴訟である。裁判のために、たばこ企業は内部資料を公開しなければならなくなった。実は、世界最大のたばこ企業フィリップモリスは、１９８０年代後半、米国の２大食品メーカーであるゼネラルフーヅとクラフトを買収しており、２０００年代まで最大の食品メーカーでもあった。
たばこ企業が裁判に提出した資料は、まさに食品産業の機密情報の宝庫でもあった。企業の業務連絡、内部報告書、戦略文書、覚え書きなど、合計８１００万ページにも及ぶ膨大な資料を閲覧できた。このことは、取材した食品業界の内部の人々に、より深い秘密を明かしてもらうのにも役立った。
明言しておきたいが、私は食品業界のことを、意図的にわれわれを太らせようとか病気にさせようとしている悪意の業界だと見ているわけではない。彼らが目指しているのは、他のすべての企業が目指していることと同じだ。買わずにはいられないような商品を作り、できるだけ多く売って、できるだけ多くのお金を得る。問題の根は、そこにある。
１９９９年４月８日夜、米国ミネソタ州ミネアポリス。春の嵐が吹き荒れる中、南６番街のオフィスビルの前にタクシーが列を作った。上等のスーツに身を包んだ男たちが降りてくる。米国最大規模の食品メーカーのトップ１１人。合わせて７０万人の雇用と年間２８００億ドルの売り上げを掌握する人々である。豪華なディナーがふるまわれる前から、業界の今後の方向性について話し合いが始まった。
この席に報道関係者は１人も招かれなかった。議事録も含め、記録は一切残されていない。普段はライバル同士である社長や経営責任者たちが、極秘の会合を開いていた。議題はただ一つ。肥満の急増とその対応策である。（『フードトラップ』より抜粋）
『フードトラップ』は陰謀を臭わせる場面から始まる。しかし、読み進むにつれて、読者はその趣が予想とずいぶん異なることに驚くだろう。私自身、この会合について初めて知ったときは愕然（がくぜん）とした。１９９９年春、大手食品企業の経営者たちが極秘に集まり、夕食会を兼ねた会合を持った。彼らが一堂に会したこと自体も驚きだが、もっとも意外だったのは、議題が肥満急増の問題だったことだ。
会合の中でプレゼンテーションを行ったクラフト社の幹部は、「責任の少なくとも一端は自分たちにある」と話した。そして問題解決に向けて、業界一丸の取り組みに着手すべきだと訴えかけた。
この幹部をはじめとして、会合を計画した加工食品業界内部の人々は、消費者のために正しいことをしたいと考えていた。しかし彼らにとって、会合は悲惨な結果に終わった。経営者たちは訴えを退け、結局、食品売り場の覇権争いに戻ることになった。それは基本的に、塩分・糖分・脂肪分の使用量をさらに増やすことを意味していた。
食品企業は、成功し生き残るために、塩分・糖分・脂肪分がどれほど重要かということを嫌というほどよく知っている。この３成分の配合が完璧になっていれば、消費者の買う量が増え、食べる量も増える。そして企業は儲かる。
加工食品の大手企業は、消費者の健康のために正しいことをしようとはしない。これこそ、私が行き当たった真の陰謀だった。
マイケル・モス
『ニューヨーク・タイムズ』記者。カリフォルニア州ユーレカ生まれ。『ウォール・ストリート・ジャーナル』『ニューヨーク・ニュースデイ』などを経て現職。２０１０年に食肉汚染の調査報道でピュリッツァー賞を受ける。１９９９年と２００６年にも同賞のファイナリストとなった。コロンビア大学大学院でジャーナリズム学准教授なども務める。ブルックリン在住。
（出典：日本経済新聞）