『「仕事に向かうエネルギーあるか？」日本は「ＹＥＳ」３８％、世界平均は８３％』

おはようございます。
ツイてるスマートエイジング実践家・染谷光亨です。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。

日本の事務職の生産性と飛び抜けて低いそうですが、今回の調査で明らかなように「やる気」がないので生産性も低いものと推察されます。
そして、さらに驚いたのは心身の健康維持の責任は、「雇用主の責任」だとする人が５６％と過半数を超え、自分の健康まで会社に委ねる「社畜」現象が著しいわけで、経営者の苦労が伺えます。

戦勝国アメリカは、１年で勝てる予測を見事に覆した日本人の勇敢さ、優秀さに震撼して二度と脅威にさせないために国際法で禁止されていることまでして日本人を劣化させた政策はアメリカが驚くほど成功して日本人の心身は劣化した結果がこのような調査に出たわけです。
このままでは先進国から転落するのも時間の問題のように思えます。

内閣府の世論調査によれば、国民の二大不安は経済と健康で、収入が下がるデフレが続き、景気回復の実感がなければ年々不安を感じる割合が増えて当然だと思います。

２０１２年の新成人の将来不安感はさらに多かったそうです。

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200905040000/ ">なぜ日本人は働いても働いても不安しか貯まらないのか</a>
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将来の不安・リスクに備えない人がほとんどだそうですが、十分な備えのためには、

・元気に楽しく働くために健康維持・増進、抗加齢に努める
　的を射たことの実践がカギで、意外と簡単でした

・経済力を高める
　雇用されない複業＝福業を立ち上げる
　本業の生産性向上につながり、サービス残業なしで効率よく質の高い仕事をし、見捨てられない働き方にもなり、独立も可能になる

この２つで人生が好転できますので、何かお役に立てることがあればうれしく思います。

私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。

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****************************【以下転載】****************************

ランスタッドは３月２６日、世界３３カ国の１８～６５歳の労働者を対象とした意識調査「ランスタッド・ワークモニター２０１４年第１四半期」の調査結果を発表した。

<img style="cursor:pointer;border:none;" src="http://thumbnail.image.shashinkan.rakuten.co.jp/shashinkan-core/showPhoto/?pkey=792f87a8fbe25f3721f0a31f41af06c18e48ec9f.10.2.2.2j1.jpg " alt="労働者意識調査.jpg" />

日本では３５歳以上の女性が働くエネルギー不足

同調査は、１月１３日～３０日にかけて、世界で週２４時間以上働く２３万６，２３３名を対象に実施した。日本の有効回答数は６，８８３名。

まず、毎日仕事をするエネルギーに満ちあふれているか尋ねたところ、日本は「ＮＯ」が６２％を占めたのに対し、世界平均では「ＮＯ」と回答した人はわずか１７％、「ＹＥＳ」が８３％と多くを占めた。

年代や男女別で見ると、日本では特に３５歳以上の家事や介護を担う世代、女性がエネルギーの不足感が高い傾向にある。

心身の健康維持の責任は、日本の半数が「雇用主の責任」

働く人の心身の健康維持の責任について尋ねると、日本国内では雇用主の責任と考える回答が、全体の５６％となった。西欧、北米では「個人の責任」が主流であり、世界平均は１２％。国内では、社会保険・年金制度、健康診断受診制度など、働く人の健康を促進する施策が雇用主の役割として広く認識されているようだ。

<img style="cursor:pointer;border:none;" src="http://thumbnail.image.shashinkan.rakuten.co.jp/shashinkan-core/showPhoto/?pkey=11297c114a9ed90b466f0c5f5d861c4e45a0a920.10.2.2.2j1.jpg " alt="労働者意識調査2.jpg" />

続いて、ワークライフバランスが最も大切か聞いたところ、世界平均は９３％、国内は８１％が「大切」と回答した。「自己都合で会社を休むことに対して、会社から理解を得られない」との回答は、世界平均では１４％、国内では２割。男女別に分析をすると、世界平均では女性の方が４ポイントほど「理解を得にくい」と回答したが、日本では逆に男性が４ポイント高かった。

※調査実施国は、アルゼンチン、オーストラリア、オーストリア、ベルギー、ブラジル、カナダ、チリ、中国、チェコ、デンマーク、フランス、ドイツ、ギリシャ、香港、ハンガリー、インド、イタリア、日本、ルクセンブルク、マレーシア、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ノルウェー、ポーランド、シンガポール、スロバキア、スペイン、スウェーデン、スイス、トルコ、イギリス、アメリカ、以上３３の国と地域

（出典：マイナビニュース）

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