オメガ3系脂肪酸 脳や妊産婦、胎児など摂取の重要性を指摘 | 健康管理・増進、病気予防、抗加齢(若返り)、長寿、豊かさを探求

オメガ3系脂肪酸 脳や妊産婦、胎児など摂取の重要性を指摘

おはようございます。
ツイてる抗加齢(アンチエイジング)実践家・染谷光亨です。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。


<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201306270001/ ">8月20日(火)葛飾区金町での健康セミナーのご案内</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201308030001/ ">10月3日(木)2013年老活セミナーのご案内</a>


「魚を食べると頭が良くなる」という報告で、世界中の人々を驚かせたインペリアル・カレッジ・ロンドン脳栄養科学研究所所長のマイケル・クロフォード博士が来日されて記事のような講演をされていました。

講演の中で、オメガ3系脂肪酸の日本での認知度は58%と、米国の98%、ドイツ96%、英国95%、カナダ94%など他の先進国に比べて最も低いとする調査結果を公表しました。またサプリメント、機能性食品、海産物を合わせて換算したオメガ3系脂肪酸の利用率は、ロシア77%、ブラジル69%、ドイツ63%、中国61%、英国55%、米国51%などと比べ、日本は30%と低い利用率となっているそうで、実に情けないのは遅れている日本の栄養学の残念な現実です。

さらに、現在は<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201006220000/ ">日本人の魚離れは深刻</a>で、若者はほとんど食べず、<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201109140000/ ">毎日魚を食べる人はわずか2.7%</a>しかいないそうで、うつ病が激増している一因にもなっていると思います。


魚に多く含まれているオメガ3系脂肪酸は、関節や軟骨の健康、美肌、血液粘度を下げる、健康な心臓機能、健全な中性脂肪値の維持、正常な心拍リズムの促進、最大酸素摂取量向上、血管保護、神経系や脳の機能促進、うつ、アレルギー、黄斑変性症、糖尿病予防、炎症を抑えるなどの多才な効果・効能がわかってきています。

私は1日1回は魚を食べ、さらに最もよいオメガ3脂肪酸といわれている質のよいオキアミオイルと魚油を合わせて毎日4g摂っていますので、HDLコレステロールが多く中性脂肪が少ない一つの要因です。
また、視力がよくなっていますが、一役を担っているかも知れません。


著名な天才経済学者、ポール・ゼイン・ピルツァー氏は、いままで数々の予言を見事に的中させてきた人で、著書<A href="http://books.rakuten.co.jp/rb/%E5%81%A5%E5%BA%B7%E3%83%93%E3%82%B8%E3%83%8D%E3%82%B9%E3%81%A7%E6%88%90%E5%8A%9F%E3%82%92%E6%89%8B%E3%81%AB%E3%81%99%E3%82%8B%E6%96%B9%E6%B3%95-%E3%83%9D-%E3%83%AB%E3%83%BB%E3%82%BC%E3%82%A4%E3%83%B3%E3%83%BB%E3%83%94%E3%83%AB%E3%83%84%E3%82%A1--9784901923019/item/1533796/ " target="_blank">「健康ビジネスで成功を手にする方法」</A>にて鋭く指摘しています。

●医療産業と健康増進産業は別産業

☆医療(疾病)産業:一般的なカゼから悪性腫瘍まで、病人に対し、「受身的」に提供される製品・サービスで、病気治癒ではなく、高利益の症状対処に専念。

☆ウェルネス(健康増進)産業:健康な人(病気でない人)が、より健康、老化遅延、病気予防するために、「積極的」に提供される製品・サービス。

▼病気を生み続ける医療業界
 ・医療業界は、食品会社よりはるかに悪質
 ・医者は製薬会社の標的
 ・病気の原因や治癒ではなく、高利益の症状対処に専念
 ・製薬会社は悲惨な食事ででる症状に効果のある危険な薬を飲ませる

▼メディアは情報不足で無力
 ・しかも主たる広告主は食品・医療産業
 ・政府も同様に情報不足で無力


日本は<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/7019 ">サプリメントが法整備されていないサプリメント後進国</a>なので健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっていますが、法整備をしない最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の政治力の影響だそうです。

そんな日本でも<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201301160000/ ">サプリメント学会ができたり</a>、<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201301240000/ ">医療用サプリメントも普及</a>してきたようですが、品質の割りに高価なのが難点なので、価格的に常用できる本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしいですね。

<A href="https://bio.nikkeibp.co.jp/article/news/20120427/160812/ " target="_blank">食品の機能性評価モデル事業</A>

<img style="cursor:pointer;border:none;" src="http://thumbnail.image.shashinkan.rakuten.co.jp/shashinkan-core/showPhoto/?pkey=3de4c19f23721aa23b7f8b4f56f7f8368e347ebd.10.2.2.2j1.jpg " alt="食品の機能性評価モデル事業11成分.jpg" />

そして1961年に国民皆保険制度達成、1970年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、11年の<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201208260000/ ">人間ドックの「A(異常なし)」+「B(軽度異常現在心配なし)」がわずか7.8%という悲惨な状態</a>になっていて、特にサプリメントの活用状況には米国とは大差があります。

<img style="cursor:pointer;border:none;" src="http://thumbnail.image.shashinkan.rakuten.co.jp/shashinkan-core/showPhoto/?pkey=4238129a42927f7a3cc74aff91558ba93517332b.10.2.2.2j1.jpg " alt="米国の医師、看護師のサプリメント利用状況.jpg" />

米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く2011年の調査では、

・米国医師の60%~75%がサプリメントを自身で利用
・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案
 循環器科:72%、皮膚科:66%、整形外科:91%
・薬剤師の86%がサプリメントを自身で利用
・薬剤師の93%が患者にサプリメントの利用を提案
・登録栄養士(RD)の96%がサプリメントを自身で利用
・栄養士の97%が栄養指導でサプリメントの活用を提案

と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。


以前ご紹介した<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201102060000/ ">「革命アンチエイジング」</a>という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、

<B><FONT color=blue size=+1>マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがある</FONT></B>

と書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な18名の博士の実践内容も書かれています。

・運動:しっかりやっている
・毎日のサプリメント:18名全員
 総合ビタミン・ミネラル剤+各種抗酸化サプリメント常用
・食習慣:それぞれに的を射ている
・飲酒:ゼロ~少量

日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけですが、最近では日本の医師は隠して愛用しているようです。

<img style="cursor:pointer;border:none;" src="http://thumbnail.image.shashinkan.rakuten.co.jp/shashinkan-core/showPhoto/?pkey=3f849fb839fd66e659f46886510ad8a49783041a.10.2.2.2j1.jpg " alt="医師は隠れたサプリ愛用者.jpg" />

<img style="cursor:pointer;border:none;" src="http://thumbnail.image.shashinkan.rakuten.co.jp/shashinkan-core/showPhoto/?pkey=b8c94d5cd2f0aebe11f156241be72c0639e83191.10.2.2.2j1.jpg " alt="名医もこっそり飲んでいる本当に効くサプリ.jpg" />

私のライフワーク:質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。


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****************************<B>【以下転載】</B>****************************

魚油や微細藻類に多く含まれるEPA・DHAなどオメガ3系脂肪酸の世界的な業界団体であるGOED(Global Organization for EPA and DHA Omega-3s)が6月20日、日本で初めてセミナーを開催した(後援:農林水産省、DHA・EPA協議会)。セミナーにはオメガ3系脂肪酸研究の第一人者で、1970年代に「魚を食べると頭がよくなる」とする研究成果を報告したインペリアル・カレッジ・ロンドン脳栄養科学研究所所長のマイケル・クロフォード博士や、小児科専門医でカリフォルニア大学医学部助教授のウィリアム・シアーズ博士らが、脳や妊産婦、胎児などに対するオメガ3系脂肪酸摂取の重要性について講演した。


■日本のオメガ3認知度、先進国で最低の58%

セミナーの冒頭、GOED代表のアダム・イズマイル氏が、日本での魚消費量が年々減少し、牛肉や豚肉など炎症を引き起こす脂肪酸を多く摂っていることに対して懸念を示し、「日本の消費者はオメガ3系脂肪酸の健康効果を十分理解していない現状がある」と指摘。「オメガ3系脂肪酸の科学的な情報や世界的なビジネスの現状を発信することで、消費者のオメガ3系脂肪酸に対する認知を高めていきたい」と抱負を述べた。

さらに同氏は、日本におけるオメガ3系脂肪酸を含有する製品の利用状況について説明。オメガ3系脂肪酸の日本での認知度は58%と、米国の98%、ドイツ96%、英国95%、カナダ94%など他の先進国に比べて最も低いとする調査結果を公表した。またサプリメント、機能性食品、海産物を合わせて換算したオメガ3系脂肪酸の利用率は、ロシア77%、ブラジル69%、ドイツ63%、中国61%、英国55%、米国51%などと比べ、日本は30%と低い利用率となっているとし、消費者への広報活動の重要性を訴えた。

オメガ3系脂肪酸の非利用率は18~24歳の若年層で高く、若年層ほど睡眠・ストレスの問題を抱えているとする調査結果も紹介した。同氏は、オメガ3系脂肪酸の新たな利用者として若年層をターゲットとする必要があるとし、「ネットや医師などの専門家を通じて、オメガ3系脂肪酸の健康情報を発信すれば興味を示す」との見解を示した。このほか、海産物の摂取量が少ない低所得者世帯も新たなターゲットになると指摘した。


<B>■オメガ3の有効性、論文2万件で実証</B>

マイケル・クロフォード博士は「オメガ3系脂肪酸の持続性と脳の健康」と題して講演し、「ヒトの生物的最優先事項は脳であり、DHAを摂ったからこそ脳が発達してヒトになり得た」と説明。ヒトの脳の必須脂肪酸組成ではDHAが圧倒的に多い現状や、神経突起の伸長をDHAが促進していることなどを挙げ、「脳の進化においてDHAが不可欠となっているのは、人類の進化が魚や海産物に依存したことを意味している。草食動物が大きな脳を持つことができなかった決め手はDHAにある」と断言した。その上で、中期更新世(16~18万年前)に古代人による海洋資源、海洋色素の使用が南アフリカで確認されていることに言及。「現代の人類の生物学的出現に近いタイミングが記録されており、海産物の食品利用およびそれを得られる沿岸地域に暮らしていたかどうかがヒトの起源の決め手。ヒトは6万5,000年前にアフリカから沿岸地域に沿って拡散していった」とする考えを示した。

また同氏は、農作物の栽培が始まった約1万年前から、ヒトの脳の容積は小さくなってきており、同時に脳疾患が増え始めたとするケンブリッジ大学の研究成果を紹介。「DHAはヒトの知性を今後維持するために欠かせない。ヒトは豊富な魚と海産物資源を源泉にして進化してきた。未来はその資源の維持にかかっている」とした。

ウィリアム・シアーズ博士は、オメガ3系脂肪酸の持つ健康効果と、妊産婦や年齢などライフステージに応じた摂取の必要性について触れ、オメガ3系脂肪酸サプリの研究論文が約2万件に上ることを紹介。脳機能向上、高血圧改善、糖尿病進行の抑制、関節炎改善、視力改善、心疾患予防、血流改善、肌改善などの研究成果を報告した。

(出典:健康産業新聞)