食品の健康効果検証 愛媛大にトクホなどを生み出す研究センター開設 | 健康管理・増進、病気予防、抗加齢(若返り)、長寿、豊かさを探求

食品の健康効果検証 愛媛大にトクホなどを生み出す研究センター開設

おはようございます。

ツイてる抗加齢(アンチエイジング)実践家・染谷光亨です。

毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。




特定保健用食品(トクホ)は、生活習慣病一歩手前の人が使うもので、トクホを使っても健康にはなれませんので、愛媛大学は医学部がある国立大学なのでこんなことに税金を無駄遣いしないでほしいものです。


国民皆保険制度達成から52年、健康増進政策開始から43年経過し、トクホが1000品目、5000億円を超えて使われていても国民の健康状態は悪化の一途という厳しい現実があり、11年の<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201208260000/
">人間ドックの「A(異常なし)」+「B(軽度異常現在心配なし)」がわずか7.8%という悲惨な状態</a>です。




健康食品とは、広く健康の維持・増進に役に立つ食品として販売・利用されるもの全般を指し、市場規模は2兆円を超え、国の制度としては、国が定めた安全性や有効性に関する基準等を満たした「保健機能食品制度」があります。


保健機能食品には、

・特定保健用食品(トクホ)

・栄養機能食品

の2つがあり、製品そのものの安全性や有効性が確かめられて消費者庁が認可した製品が特定保健用食品で、1000品目を超えたそうですが、あまりよいものではないのはたくさんの暴露記事が明らかにしてくれています。




日本では最高ランクの特定保健用食品も厳しいEU基準では効果が認められないものもあるそうで、日本も大企業が優先される保健機能食品制度から他の先進国のような法整備が強く望まれます。


<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/7019
">国・行政が健康食品の法整備をしないのは意図的</A>で、国民の健康より既得権益を優先しているからで、国民の健康維持・増進には大きなマイナスになっています。




トクホ暴露記事ブログ 花王が多い

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201304070000/
">花王「ヘルシアコーヒー」で脂肪は減らない 普通のコーヒーをイカサマ試験で無理矢理トクホに</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201211110000/
">サントリーペプシも発がんトクホコーラに トクホは信用できない!?</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201208170000/
">トクホのキリンメッツコーラ、断てる脂肪は極端な条件下でも10%未満</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201110280000/
">花王ヘルシアの高濃度茶カテキンで有害報告続々 日米欧研究</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201102130000/
">ヨーロッパでダメ出しされたトクホ、その3『かつお節ペプチドで血圧降下』却下のワケ</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201004110000/
">トクホは万病に効く? 妄信的、偏った健康志向</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201002110000/
">日本でトクホのカルピス「アミール」血圧低減効果、EUでは却下</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200911030000/
">厚労省、トクホ不許可の情報を隠匿「飲むヒアルロン酸サプリに効果なし</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200910140000/
">花王エコナ、6年前から「危険性」指摘 食品安全委員会調査中</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200910080001/
">エコナの特保認定返上 花王、新製品で再申請へ</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200909190000/
">花王エコナ 販売停止の裏側 食安委・厚労省の圧力で渋々決定、消費者対応は二の次</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200909170000/
">花王、「エコナ」シリーズ全製品の出荷自粛</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200708250001/
">「トクホ」安全カクホは 薬と併用、長期摂取 データ不十分</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200509280001/
">花王「エコナ」の成分、現時点でのデータもとに健康影響評価の検討スタートへ</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200508090001/
">花王の食用油「エコナ」の成分、ラットの舌にガン促進作用を示唆</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200410090000/
">中途半端な特定保健用食品(トクホ)</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200404050000/
">血圧対策のトクホ3商品の効き目は、医薬品の30~100分の1と低い</a>


ヘルス・リテラシーを高めて自衛しないと低質なモノを買わされて騙した企業に利益を与えてしまいます。




特定保健用食品や医薬品よりも効果が高い夢のようなサプリメントは、実用化されていますが、日本ではなかなか見つけられないと思いますが、一番重要なのは毎日毎日の食事です。




私のライフワーク:人生3大不安の健康、経済、孤独を解消するお手伝い。

私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。




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">編集 消費者庁のトクホ総数が1020品目に</a>


****************************<B>【以下転載】</B>****************************


食品が健康にどう影響するかを農・医学部の枠を超えて調べ、国が許可する特定保健用食品(トクホ)などを生み出す機関を、愛媛大農学部が設けた。


研究者約40人が在籍する「食品健康科学研究センター」で、松山市樽味の農学部キャンパスに拠点を置く。県特産のかんきつ類やハマチなどの養殖魚についても健康効果を裏付け、新たな需要を掘り起こす考えだ。


センター開設の背景には、糖尿病や高血圧などの生活習慣病の増加がある。その一因にバランスを失した食生活があるとされ、食品による健康効果への関心が高まり、約1000品目のトクホ市場の規模は5000億円を超えるとされる。


産学連携を目指すセンターでは、植物の分子構造と健康効果の関連や、生物の体内に食品がどんな影響を与えるかを調べる。医学部との連携で、従来はラットで行っていた効能検証を、人体で検証することも容易になるという。


具体的には、抗アレルギー作用のあるかんきつ類の皮や、血圧を抑える裸麦やもち麦に含まれるアミノ酪酸を使った新たな健康機能食品を開発する。また、地元企業とともに農林水産業について、生産から加工、販売までを担う6次産業化を推進する。


センターは農学部と医学部などで構成し、23日の開所式には、菅原卓也センター長(食品機能学)のほか、県や企業関係者ら約100人が出席した。柳沢康信学長は「キーワードは連携。様々な分野の学者が知恵を出し合うことで発展性のある研究ができる」と狙いを説明した。


WHO(世界保健機関)が日常生活に制限なく暮らせると定めた健康寿命と、日本の平均寿命の差は男性で9年、女性で13年ある。2025年には高齢化率が30%を超えると言われ、健康でいられる期間を延ばすことはこの国の課題でもある。


農学部だけではなく、医学部などの知見や実験手法も取り入れることができるのが大きな特長だ。基礎研究から特定保健用食品(トクホ)の商品化といった応用研究まで、一貫して産・官・学の連携を進める。トクホの人気は健康志向の高まりの証拠。愛媛県にはかんきつ類や養殖魚、裸麦、キウイなど全国有数の生産量を誇る農林水産品が豊富だ。


当センターで健康効果という付加価値をつけることで、地域産業を活性化することができる。トクホの商品化にあたり、地元企業と連携することも視野に入れている。


(出典:読売新聞)