Ｊリーグ 介護予防アシスト 阿波踊り、湯治 地域特性生かし

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昨年１１月に<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200611180001/ ">Ｊリーグ、高齢者をアシスト　地域の健康づくりに協力</a>と
報道されていましたが、具体的に多くのクラブが参加して展開するそうです。

歓迎される動きですが、さらに野球と差をつけそうです。
見学に行こうと思っています。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000 ">コラボレーション先の統合医療ライフ・クリラック</a>

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プロサッカーのＪリーグは地域の高齢者の健康維持に一役買おうと「介護予防事業」に本格参入する。高齢化社会を迎え、介護保険にかかる費用は膨らむばかりで、給付金の圧縮が国の悩みの種。高齢者の介護予防が重要として、厚生労働省からの要請を受け、参入を決めた。すでにＪ１、Ｊ２の３１クラブ中２９クラブが参加を決定。他のスポーツに先がけての試みで、徳島（徳島）では阿波踊り体操教室がスタート、草津（群馬）では湯治方法の指導を検討するなど、地域の特性を生かした事業を展開する。

▼「芝生に感動」
浦和の「健康チェック」への参加者は「自分の健康状態を知れたのは、ありがたい」。徳島のホームスタジアムで行われた「阿波踊り体操」で汗を流した人は「芝生の美しさに感動した」と目を輝かせた。

湯の町草津では効果的な湯治方法の指導、入浴の合間のストレッチ運動を検討。徳島は阿波踊りをアレンジした「阿波踊り体操教室」を開くなど地元色があふれる。清水（静岡）では「フットサルリーグ」、仙台では「ファミリー健康栄養講習会」。中身は多岐にわたり、選手やトレーナーが直接、指導にあたることも。

厚労省からの助成金は４７００万円。鹿島（茨城）など４クラブは独自資金で事業を行い、他の２５クラブは助成金をもとに、基本的に無料で健康教室などを開く。原則６５歳以上、なかには５０歳以上であれば参加可能なものもある。残る２クラブも来年には参加を予定している。

▼総合クラブ
厚労省が地方自治体に予算を出して「介護予防」を促しても面白い計画が浮かばない。同省の御園慎一郎審議官が目をつけたのがＪリーグ。サッカーに限らず地域密着のスポーツイベントを開き、健康増進などにも目を向ける姿勢が狙いとぴたり合った。

昨年１１月、札幌市内で開かれたＪリーグ理事会。御園審議官は「高齢者が増加する中、多くの高齢者が要介護にならないようにしたい。地域への貢献になるし、介護給付金の削減にもつながるので一緒にやりませんか」と呼びかけた。

Ｊリーグでは数年前から鹿島、湘南（神奈川）などが、地域貢献活動の一環としてゲートボール教室、ウオーキング教室などの健康維持活動を実施。６５歳以上の高齢者を対象にした活動の下地があった。

介護費用を圧縮したい厚労省と、高齢者への働きかけの広がりが今ひとつだったＪリーグの思惑が一致した。

▼ファン拡大も
厚労省によると今年度の介護保険にかかる総額は約７．４兆円。介護保険が導入された２０００年度の約２倍にあたる。試算では２０１５年度に１０兆円、２０２５年には１７兆円までふくらむ見込みで、給付金の圧縮は緊急の課題だ。

日本は長寿世界一。２００６年度の平均寿命は男性７９歳、女性は８５．８１歳。ただ２００２年に世界保健機関（ＷＨＯ）が発表した寝たきりなどの障害を持たない健康寿命は、世界一ながら男性７２．３歳、女性７７．７歳。男女とも晩年の７～８年は何らかの障害を持って生きている。

昨春施行された改正介護保険法の目玉となった「介護予防」はこの期間を短くするのが目的。仮に健康寿命が２年延びれば、障害を持って生きるのは５～６年で、介護保険にかかる費用は約４分の３に圧縮される。

健康と介護費用。厳しい現実のなかで、Ｊリーグの果たす役割は大きい。Ｊリーグでは「地域のお年寄りが外出する機会をつくりたい。事業としての可能性はもちろん、地域貢献を通じてサッカーを知ってもらえば、ファンの増加にもつながると思う」と話している。

■介護予防事業　介護が必要となる可能性がある６５歳以上の高齢者を対象に、介護が必要な状態にならない支援を地方自治体が行う事業。毎年の健康診断などを通じて介護予防が必要と認められた「特定高齢者」が対象。ホームヘルパーの訪問で日常生活の指導や調理、洗濯、買い物などの自立支援、閉じこもりを防ぐため入浴などのサービスを提供したりする。Ｊリーグが行う事業もこの一環で、予算は厚労省が独自にＪリーグに提供、プログラムを各チームが考案している。

（出典：産経新聞）</font></span>