市販薬の売れ方で感染症流行「予知」 ６００薬局で検証

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ドラッグストアでの風邪薬の売れ方から、インフルエンザなど
感染症の流行が察知できるとは吉報です。
うまく活用したいものです。

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ドラッグストアでの風邪薬の売れ方から、インフルエンザなど感染症の流行をいち早く察知出来ることが分かった。国立感染症研究所が２年余りにわたって全国６００薬局のデータを基に検証し、市販薬の「予知能力」を立証したからだ。発生が懸念されている新型インフルエンザや新型肺炎ＳＡＲＳなど深刻な感染症を早期に察知するシステムに応用できる。被害拡大を防ぐ手軽で有力な手段になりそうだ。

感染研感染症情報センターの大日康史（おおくさ・やすし）主任研究官らは、０３年冬～０４年春と０４年冬～０５年春の２シーズンで全国約６００薬局の風邪薬の売り上げデータと、国のインフルエンザ患者発生報告による患者数を、買いだめ需要が多い年末年始の１０日間を除くなどした上で比較した。

すると例えば０３年１２月２２日に、１薬局あたりの売り上げが、それまでの約２万円から４万円に倍増したのに対し、患者報告は翌月の１月１３日に前週に比べ約３倍に増えていた。両シーズンを通して統計処理をした結果、薬の売り上げの変化が公式の患者報告より約２週間先行し、薬の動向がインフルエンザ流行をいち早く察知する指標になることがわかった。

多くの感染症は発熱や頭痛、だるさなど「風邪かな？」と感じる症状から始まる。また、風邪症状を感じた人の半数は、まず市販薬を買うというデータもある。大日さんは「インフルエンザに限らず、風邪薬の売り上げが急に増えたら、感染症が異常発生しているサインです」と説明する。

ドラッグストアの日々の売り上げは、レジを通じてコンピューターで自動集計されている。感染症の監視は、これに簡単なソフトウエアを加えるだけでできるという。

国の感染症発生報告は感染症法に基づいて手順が決まっている。医師が診断した後、保健所に届け、感染研が集計する仕組みだ。このため、早くても約１０日かかる。もっと早く発生が分かれば、予防接種や薬、診療態勢などの対策をとる時間的余裕が生まれる。

感染研は、地域のドラッグストアと地元の保健所などが手を結べば、地域住民の健康危機管理ができる、として両者が連携した仕組みの導入を提案している。

（出典：朝日新聞）</font></span>