薬剤師が変わる（下）教育環境に変化の波

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<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200607160000/ ">薬剤師が変わる（上）在宅医療をサポート</a>
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薬剤師を育てる環境が激変しています。最近の薬剤師人気をあてこんで、薬学部や薬科大学の新設が相次いでいます。一方、薬剤師の力量アップを狙って、今年度から６年制の薬学部がスタートしました。質量ともに拡充が見込まれる薬剤師の世界。専門家は「薬剤師同士の競争が激しくなる時代に入った」と指摘しています。

さいたま市郊外の埼玉県伊奈町。５万坪の敷地は青い芝生がまぶしい。この地に平成１６年度、日本薬科大がオープンした。全国初の漢方薬学科や健康薬学科などが特色だ。第一薬科大や第一福祉大、各種専門学校を擁する都築総合学園グループの一つで、今年度は横浜市内に系列の横浜薬科大も開学した。

日本薬科大は「景気の低迷で、受験生は（就職よりも）資格を重視するようになった。ここ数年、薬剤師資格へのパスポートとなる薬学部への人気が高まったことが、全国的に開学が相次いでいることの背景にある」（入試課）と説明する。

実際、滑り出しは上々だった。同大によると、１６年度の競争倍率は５・２倍。翌１７年度は８・７倍に伸びた。「全国的に受験生人気は高かった」（大学関係者）という。

ところが今春、異変が起きた。倍率は一転して３・２倍に落ち込んだ。「今年度、全国的にどこも一時期ほどの人気過熱がなくなった。地方では事態はもっと厳しい」と大学関係者は口をそろえる。

ここ数年、薬学教育では、激変ともいえる制度改革があった。

文部科学省は従来、薬科大、薬学部の定員を抑制していた。だが、政府が総合規制改革会議を設置して、あらゆる分野で規制緩和を実施。同省も１５年度から新たな薬学部の開設容認に転じた。

日本私立薬科大学協会のまとめでは、１５年度２▽１６年度８▽１７年度６▽１８年度５－の薬科大、薬学部が新たにできた。

もう一つの改革が薬学教育の６年制化だ。文科、厚生労働両省が薬剤師の力量向上を目指して打ち出した。薬剤師を目指す学生には、医学部と同様に長期の教育訓練を施す。現場実習を大幅に取り入れた点が特徴だ。

６年制化を要望していた日本薬剤師会（東京都新宿区）の石井甲一専務理事は「医療チームの一員として、薬剤師が信頼を得る力を備えるには、医師と同様に６年間の訓練が必要だ」と話す。

しかし、日本薬科大学同様に、どこの薬学部も今年の募集は苦戦だったとみられる。６年制になったとたんの人気低下をどう解釈すればいいのだろうか。

日本薬科大の雨谷栄教授は「（かげりが見えるのは）病院や薬局での実習を盛り込んだ新制度の利点が社会に理解されていないため」と分析する。そのうえで、「６年制化で学費が１・５倍になることや、勉強量が増えることへの抵抗感もあるのだろう。だが、現場実習を盛り込んだ６年制化の意義は大きい。今後、在宅医療の現場などで薬剤師の役割が増すことを説いていきたい」と期待を込める。

一方で、新設ラッシュによる薬剤師の供給過多を懸念する声もある。

厚労省の「薬剤師問題検討会」は平成１４年、「薬剤師需給の予測について」で需給バランスを分析し、今後、薬剤師の供給が需要を上回ると報告した。

薬科大学の新設ラッシュが起きたのは、この報告書がまとめられた後。薬学部の定員は調査時点よりもさらに増加している。石井専務理事は「定員増加につながる新設は薬剤師の供給過多になる。薬剤師数は１４年当時の予測以上に過剰になる」と憂慮する。

「院外処方箋（せん）発行数はこれ以上伸びない。６年制の卒業生が出るころには、資格はあるのに仕事がないという事態になりかねない。それでは、大きな社会的浪費だ。もう一度、需給バランスを検証しなおす必要がある」とする。

地方では薬剤師不足に悩む地域もあり、一律に薬剤師数を制限することは得策ではないとの指摘もある。

薬剤師問題検討会の委員を務めた桐野豊徳島文理大学長は「薬学部、薬科大の参入障壁がなくなり、将来、薬剤師が増えるのは明らか。薬剤師の世界も競争が厳しくなることは間違いない。その中で力のある薬剤師が生き残ることになるだろう」と分析している。

（出典：産経新聞）</font></span>