慢性病：患者同士が管理 励まし合い悩み克服するＮＰＯ発足

<span style="line-height: 150%"><font size="3">いつもありがとうございます。

患者にとって心強いＮＰＯ法人が立ち上がりました。
人数が増えていくとさらに質も高まるのでしょう。
一生の病気として諦めるか、うまく付き合うか、何としても完治をめざすか、
目標をどこに置くかで結果が大きく変わってくると思います。

生活習慣病の予防は簡単、完治もむずかしくないですから・・・・・。

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糖尿病や高血圧、アレルギー性疾患など慢性病の治療には、食事や運動などで患者の自己管理が欠かせない。長い間、病気と上手に付き合うのは大変だ。さまざまな慢性病患者が集まり、互いに励まし合って、こうした悩みや問題を乗り越えようと昨年１１月、ＮＰＯ法人「日本慢性疾患セルフマネジメント協会」（伊藤雅治理事長、東京都新宿区）が発足した。

◇ニックネームで呼び合う
今月２２日、同協会の会議室で開かれたワークショップに３０～５０代の男女１１人が集まった。いずれも糖尿病や膠原（こうげん）病、血友病、ＨＩＶ（エイズウイルス）感染などの慢性病を抱えている。

プライバシーが守られるよう、お互いをニックネームで呼び合う。

「食事のバランスをとるため、野菜を毎日３００グラム食べまーす」

食事のカロリー管理が欠かせない２型糖尿病の男性、せるふくん（３１）が１週間の目標を発表すると、他の参加者から「えー、それってクリアできる？」「野菜３００グラムは結構な量だよ」と声が上がった。

話し合いの結果、せるふくんは「量は問わず野菜を毎食２皿食べる」ことに目標を変更した。

ワークショップの参加費は６０００円。
▽日常的な運動の取り入れ方
▽正しい食事の取り方
▽悩みや疲労感への対処の仕方
などを毎週２時間半、計６回かけて学ぶ。リーダーも訓練を受けた慢性病患者２人が務める。

参加者は毎回、１週間の目標を立て、翌週にその達成度を報告する。達成度が悪い場合は、その原因や解決法をみんなで話し合う。「部屋を片づける」など、病気とは直接関係ない目標でもよい。規則正しい生活を身につけることが、慢性病と付き合う基本だからだ。

せるふくんは「みんなの前で発表すれば守ろうという動機付けになる。衣食住に気を配るようになった」と話す。膠原病患者のさとみさん（３３）は「一生の病気になって不安だったけど、他の参加者の皆さんから元気をもらい、前向きになれた」と笑顔を見せた。

同じ病気を持つ患者の集まりは多いが、サリドマイド薬害の被害者であるおとみさん（４３）は「一つの病気にとらわれず、慢性病に共通する悩みを聞くことで『自分だけじゃない』って思える」と、さまざまな病気を抱える患者が集まる利点を解説してくれた。

プログラムはもともと、米スタンフォード大医学部で開発された。英国やカナダ、中国など世界１０カ国以上で導入されている。英国の追跡調査では、プログラム終了から４～６カ月後の患者の４割で痛みや疲労感などの症状が緩和したという。

同協会は「参加者の中からリーダーを育成し、取り組みを広げたい」と話している。

◇生活習慣病予備群向けに改善指導－－ビジネス拡大
慢性病の中でも患者数が多いのが、生活習慣病だ。厚生労働省の０５年４月の推計では、糖尿病は７４０万人、高血圧症は３１００万人、高脂血症は３０００万人。その予備群も、糖尿病で８８０万人、高血圧で２０００万人とされた。

慢性病になった患者が食事制限や適度な運動をきちんと続けることは難しい。予備群ならなおさらだ。そこで、こうした患者予備群向けに生活習慣の改善を指導するビジネスも広がっている。

０３年６月に東京大病院の医師らが設立した「ヘルスケア・コミッティー」（東京都文京区）は健康保険組合と連携した事業を始めた。

健保組合の組合員の健康診断データを数年間にわたって分析し、血糖値や血圧、コレステロール値が高い場合は、食事などの見直しを指導する。その後も、ファクスや手紙、インターネットなどを使って組合員の生活習慣が改善するようにサポートする。

損害保険大手の「損保ジャパン」などが設立した「ヘルスケア・フロンティア・ジャパン」（同千代田区）も昨年１０月、この分野に参入した。健保側にとっても、指導の継続で組合員の健康が改善すれば、支出削減につながる利点がある。医療費削減を目指す厚労省も、健保組合のこうした取り組みを後押しする方針だ。

ヘルスケア・コミッティーの社長を兼務する古井祐司・東大助手は「生活習慣病予防は、今後の医療改革のかぎを握っている」と話す。

（出典：毎日新聞）</font></span>