若年認知症の実態把握へ、患者数や介護状況を確認・厚労省

<span style="line-height: 150%"><font size="3">いつもありがとうございます。

若年認知症は１８～６４歳の人で推定で全国に１０万人いるといわれています。
１８歳からというのが衝撃的ですが、２０代前半の脳卒中、心筋梗塞がめずらしくない
時代なので驚くには値しないのかも知れません。
折り梅という実話に基づいた映画を見ましたが、一番つらいのはご本人で、
最も患いたくない病気だと思います。

戦時中に後頭部に被弾したかけらの残っていた母の認知症は、７２歳と
早めにでました。
母思いの妹と相談した結果、自宅介護することになり、妹は退職して
経済的には私が支えました。
体調を崩して入院した時に寝たきりにされてから５年、８４歳で亡くなるまでの
１２年間は本当にいろいろありましたが、すばらしい経験ができたと感謝しています。
働き盛りの男性が発症すると体力があるので介護は相当大変だと思います。

発症してしまうと治すのがむずかしい病気ですので予防が肝心です。
予防はむずかしくなく、私は１２５歳の天寿まで発症しないと確信しています。

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６４歳以下で発症、受け皿となる施設の不足など公的支援が遅れている若年認知症（痴呆症）の患者の実態を把握するため、厚生労働省は、約１０年ぶりに調査に乗り出す方針を固めた。

社会の中核として働く４０～５０代の発症率が高いことから若年認知症への関心が高まっており、患者数の把握や介護の状況を調査、今後の施策に反映させる。

調査を担当するのは、筑波大大学院の朝田隆教授（老年精神医学）と田辺敬貴愛媛大医学部教授、群馬県こころの健康センター所長宮永和夫医師ら。近く同省に申請、来年度の科学研究費補助金の対象として正式決定する。

前回調査は１９９６～９７年、宮永医師らのグループが実施、患者数を全国に２万７０００人～３万５０００人と推計した。だが若年認知症は統合失調症など精神疾患と誤診される例もあり、実数ははるかに多いとみられ、朝田教授らは複数の県を抽出して調査、あらためて全国の患者数を推計する。

また、若年認知症の３分の１を占めると推定され、アルツハイマー病などに比べ取り組みが遅れている「ピック病」を中心に診断を間違いやすいほかの疾患との識別方法を研究、有効な介護方法の確立、普及を目指す。

東京の患者家族の会の顧問も務める宮永医師は「高齢者の介護制度が整ってきた中で、若年認知症の問題は置き去りになってきた。調査を通じて社会的理解を広め、患者とともに生きられる社会の実現につなげたい」と話している。</font></span>