たばこ税の増税が禁煙を促す

先進国でずばぬけて喫煙率が高いのが日本で、先進国で喫煙率が上がっているのは
日本女性だけです。
若い女性のマナーの悪い喫煙がかなり目につきます。

これだけ健康被害がわかって、まだやめない人達はある意味では立派です。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200506050000/ ">６月５日の日記、「年とること不安」８割</a>から「長生きしたいと思わない」人が４１％なので、
この人達は喫煙者が多いのだと思います。

マールボロ１箱購入に必要な労働時間（分）
　日本　　　　：　９
　ドイツ　　 　：１８
　フランス　　 ：２１
　イギリス　　：４０
　アメリカ　　 ：１８
　スウェーデン：２８
日本は、先進国で最も安くイギリス並にすると１箱１，５００円くらいになります。
国も国民の健康より税収が大切なので喫煙者が減る値上げに極めて消極的です。
ニューヨーク並に１０００円くらいに一気に値上げして卒煙者を増やすことが
医療財政上も重要だと思います。

喫煙は自殺行為だけでなく、環境基準の５０００倍の猛毒を撒き散らす他殺行為です。
喫煙者は他殺行為に対するマナーだけは高めてもらいたいと強く思います。

禁煙環境、ツールなどが揃っており、禁煙はむずかしくありません。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/003017 ">上手に禁煙するコツ</a> と<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/003018 ">私の卒煙経験</a>をご参考にして、
ぜひ、禁煙に成功してください。

私の関連のフリーページ
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/3017 ">受動喫煙防止</a>

カテゴリー別にした時期からの<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/?ctgy=10 ">タバコ関連楽天日記</a>

<IMG SRC="http://plaza.rakuten.co.jp/img/user/34/91/1173491/47.jpg " width="400" height="302" alt="喫煙者双子４０歳時">
<a href="http://www2u.biglobe.ne.jp/~MCFW-jm/tobaccophotox.htm ">あなたはタバコの害についてどれだけ知っていますか　写真画像特集</a>

世界１５ヵ国で翻訳され、イギリス、ドイツ、オランダで毎年ベストセラー、読むだけで
絶対やめられるという話題の本　<a href="http://books.rakuten.co.jp/RBOOKS/0000805207/ ">禁煙セラピー</a>
いきいき健康　NIKKEI NET　いきいき大辞典　<a href="http://health.nikkei.co.jp/tabacco/ ">まだタバコがやめられない方へ</a>

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たばこ税増税が禁煙を促す上手な手段となり、職場での禁煙を厳重にする方法も有効であることが、米医学誌「Public Health」６月号掲載の研究結果で明らかにされた。ニューヨーク市では、市がたばこ税を増税し、飲食店を含むさまざまな職場での喫煙を禁止したところ、２００２～２００３年にかけて１０人中１人以上喫煙者がたばこをやめたことがわかった。また、教育面での運動やニコチンパッチの無料配布が禁煙率を高めたといえる。

ニューヨーク市健康局長官のThomas Frieden氏らが行った研究によれば、たばこの増税が最も有効な方法であった。米国が２００２年にたばこ税を１箱当たり１ドル１１セントから１ドル５０セントに増税、次いでニューヨーク市が８セントから１ドル５０セントへと２０倍近く増税したため、代表的なたばこ1箱当たりの価格は３割高の６ドル８５セントと高額になった。その結果、２００２～２００３年にかけて、ニューヨーク市の喫煙率は２１.６％から１９.２％に低下し、約１４万人となった。Frieden氏は「市内のどの区域でも、性別や学歴、国籍に関係なく実質的な喫煙率の低下をみた」としている。

同誌に掲載の別の研究結果から、この戦略が有効であることが示唆される。Roswell Parkがん研究所（ニューヨーク州バッファロー）が、１９９３年および２００１年に実施した喫煙者の従業員１,９６７人に対する電話調査では、職場が禁煙になっている場合、２００１年までにたばこをやめた喫煙者は約２倍であった。やめていない喫煙者でも、１日当たり平均２.５７本喫煙本数を減らしていた。

職場の禁煙運動を実施しているのはニューヨーク市のみではない。カルフォルニア州などいくつかの州もすでに飲食店を含む職場すべてで喫煙を禁止している。また、米国中西部や太平洋沿岸、北東部の諸州がこうした新法を採択する意向であるという。

（出典：HealthDayNews）