乳がん最新情報を提供 専門医らのネットワーク発足

婦人科系のガンが増えていて、２０代が激増しているようです。

１９７０年と現在の病気発生数の日米比較をしてみますと、
１９９４年を境に<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200501270000/ ">アメリカではガン死亡率が減少</a>しています。
ところが日本は１９７０年に比較し３倍に増えているのです。
心筋梗塞はアメリカが１９７０年比較で３５％に減少させているのに、
日本は１．５倍に増えているのです。

国民皆保険に甘やかされて発病したら医療が治してくれると思っている
健康に無頓着・ノー天気な<a href="http://plaza .">健康オンチ</a>が多いからでしょう。

予防に勝る治療はありません。
最大の原因は、<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4016 ">戦後の間違った栄養教育</A>に起因した間違った食生活です。
しかし、予防医学の遅れは治療医学以上ですし、法整備が遅れているので
悪徳健康食品業者の餌食になっている人が多いようです。
信頼できるプロの専門家に聴けば病気予防の最善解決策が手に入ると思います。

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乳がん治療に関する最新情報をインターネットなどで提供する「日本乳がん情報ネットワーク」（東京都中央区）が発足した。患者が主体的に治療法を選択できるよう、乳がん医療の先端をいく欧米の最新情報などを翻訳して発信する。

発起人は乳がんの専門医や大手企業代表ら。ジャーナリスト田原総一朗さんの妻で、炎症性乳がんと闘い、昨年亡くなった節子さんも準備に携わっていた。代表理事は田原さんと中村清吾・聖路加国際病院外科医長。

日本人女性のがん罹患（りかん）率のトップが乳がん。年間の発症者は約３万６千人とされ、死亡者は約１万人にのぼる。しかし、日本では、医療機関や医師によって、診断・治療法に大きなばらつきがあるとされる。

同ネットワークは、こうした現状を改善するため、米国の複数のがんセンターが毎年作成する「乳がん診療ガイドライン」を翻訳。日米の違いに関する注釈も付けた一般臨床医向け冊子を６月までに、患者・家族向けの分かりやすい冊子を秋までに完成させる。

相談や病院紹介は受け付けないが、近く開設予定のホームページで米国臨床腫瘍（しゅよう）学会の治療法や精神的サポートに関する報告、国内外の情報を盛り込み、定期更新する。

中村医師は「患者さんが様々な選択肢の中から、自分の価値観に合った治療法を選べるようにしたい」と話す。

会員登録の問い合わせは、月・金曜日に同ネットワーク（０３・６２７８・０４９８）へ。

（出典：朝日新聞）

◆乳房温存療法に初のガイドライン　厚労省研究班
乳がんの手術で乳房を残す「乳房温存療法」について、厚生労働省研究班は初の指針をまとめた。温存療法は現在、乳がん手術の第１位の選択肢だが、施設により実施率が大きく異なる、放射線治療医など専門医抜きで実施している施設がある、などの問題を抱える。指針の徹底で、施設間格差を縮め、全体の水準向上を目指す。

乳がんは日本人女性が最も多くかかるがんで、毎年約３万５千人が新たに患者となっている。腫瘍（しゅよう）の周りを切りすぎると乳房の形が悪くなりＱＯＬ（生活の質）が下がるが、切除が不十分だと再発率が高くなる。日本乳癌（がん）学会によると、温存療法は８０年代後半から広まり、０３年に全摘手術を抜いた。

指針では、切除後も乳房の形を大きく損なわないなら腫瘍の大きさが４センチまで温存療法が許されるとした。また腫瘍が複数あっても、近くに２つある場合で安全性が保てると判断されれば、温存の適応とした。

温存療法の場合、切除後、残された乳房に放射線を当てて再発を防ぐ。指針では、日本放射線腫瘍学会に属する医師や技師が少なくとも１人、勤務していることを実施施設に求めた。手術前に抗がん剤を使い、腫瘍を縮小することも推奨した。

温存療法に関しては、３センチまでの腫瘍を適応とするなどとした乳癌学会の９９年の指針があるが、医療の進歩を反映するとともに、問題点の解消を狙った。

新指針をまとめた霞富士雄・癌研有明病院乳腺科部長は「実際に温存療法の適応となるのは６０％台だろう。指針は強制ではないが、科学的根拠に基づいた診療をして欲しい」と話す。指針は医師向けと患者向けがある。それぞれ各１部を乳癌学会の認定医に配り、近く出版もする予定だ。

（出典：朝日新聞）