こんにちは、ウェルネス・コーディネーターのToshiです。
前回のブログの後半です。
「介護に直面する前に」企業が従業員へ働きかけるべきポイントが６つありました。
１．「仕事と介護の両立」を企業が支援するという方針のアピール
２．「介護に直面しても仕事を続ける」という意識の醸成
３．企業の「仕事と介護の両立支援制度」の周知
４．介護について話しやすい職場風土の醸成
５．介護が必要になった場合に、相談すべき「地域の窓口」の周知
６．親や親族とのコミュニケーションをはかっておく必要性のアピール
つまり、「仕事と介護の両立を支援をする」という企業の方針を従業員にアピールし、突然やってくるかもしれない介護の不安を取り除くことが重要だということでした。
しかし、介護は、突然やってきます。
「介護に直面した」従業員へ、企業が働きかけるべきポイントとしては、
１．「相談窓口」での両立課題の共有
２．企業の「仕事と介護の両立支援制度」の手続き等の周知
３．上司との働き方の調整
４．職場内の理解の醸成
５．上司や人事による継続的な心身の状態把握
６．社内外のネットワークづくり
などの６つがあげられます。
仕事と介護の両立には、介護のための特別な休業や休暇だけではなく、介護の状況に応じて利用できる「柔軟な働き方」による、企業の対応が重要です。
実際に介護離職を予防するための企業の取組みの中で、長期の休みよりも１日あるいは時間単位の休みがが多く活用されている事例も見受けられます。
問題は、こうした休みが必要な時に取得できる環境かということですね。
そのためには、いざという時に休みを取ったり早退することができるよう「働き方の見直し」を行い、日常から職場のメンバー間で、「仕事の見える化」を進めるとともに、情報を共有して代替可能な職場環境を構築しておくことが重要だということです