こんにちは、ウェルネス・コーディネーターのＴｏｓｈｉです。
一昨日で、あの「東日本大震災」から、２年が経ちました。
先週末のテレビ番組でも、なかなか復興が進まない、現地の様子を目の当たりにしました。
昨日の産経新聞によると、東日本大震災で大きな被害を受けた岩手県陸前高田市では、いまなお５千人を超える仮設住宅の住民に対し、「農作業促進プロジェクト」を実施することにより、生活不活発病や介護予防、生きがいの創出に取り組み、効果をあげているようです。
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東日本大震災で大きな被害を受けた岩手県陸前高田市では、なお、５千人を超える人が仮設住宅で生活する。過去の震災では、仮設住宅での長期生活による生活不活発病や生きがいの喪失が問題となった。県立高田病院（石木幹人院長）では、仮設住宅の住民に農作業を促すプロジェクトで健康維持と生きがいづくりに取り組み、効果を上げている。
「春になったら何を植えようかしら」
細根沢仮設団地近くの畑に置かれた長椅子は、畑作業の合間におしゃべりする住民でにぎわっている。佐藤ミエ子さん（７２）もその一人だ。「畑に人がいると、必ず誰かが来るんです」と笑顔を見せる。
佐藤さんは津波で家が全壊。夫を亡くし、仮設住宅に長男と入居している。しかし、車が運転できないため、出掛ける機会もなくなった。避難所生活では動く機会も少なく、「座っているか寝ているか」（佐藤さん）という状態が続いた末、腰を痛めた。佐藤さんは「やることがないのもつらかった。今は農作業に参加するようになり、腰の痛みもなくなった」。
◆動く機会を
プロジェクトを企画したのは、県立高田病院の高橋祥（しょう）医師（３９）＝内科・消化器科。病院での指導時、高齢者から「運動をする機会がなくなった」という声を多く聞いたことがきっかけだ。
仮設住宅での暮らしで危惧されるのは、動かない状況が続くことで心身の機能が低下する「生活不活発病」だ。高橋医師は「高齢者は体を動かす機会が少ないと骨がもろくなり、骨折しやすくなる。骨折した場所によっては寝たきりになってしまう可能性もある」と話す。
各仮設団地に農作業のニーズを確認したうえで、休耕地を病院が見つけ、昨年の初夏からプロジェクトがスタート。市内の仮設住宅５３団地のうち９団地が参加している。
生きがいの喪失による抑鬱状態の発症防止も目的の一つだ。佐野仮設団地の佐々木トモ子さん（７１）は夫を震災後に亡くし、１人住まい。入居した当時は、知り合いもほとんどなく、部屋にいることが多かった。だが、今は顔と名前が一致し、おしゃべりをする人も増えた。農作業のために朝夕、畑に顔を出す。栽培方法を教えてもらったり、ちょっとしたおしゃべりをしたり。「今は畑に行くとホッとする。体を動かすとご飯もおいしい」。畑を仮設住宅の外に作ったことで近隣の住民との交流も生まれた。
◆骨密度が改善
高橋医師の調査で、プロジェクト参加者の健康維持に良い影響があったことが明らかになっている。参加者の５カ月後の骨密度の変化率を調べたところ、改善の傾向が見られた。非参加者の変化率は平均０・７２％だったが、参加者は同８・４％と大きく改善。生きる意欲や生活充実感などの改善も見られたという。
被災者はいずれ仮設住宅から出ていく日が来る。
「病気にならないための予防が大事なんです。仮設住宅を出る、その日を健康に迎えるためにも」
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「生活不活発病」とは、災害などをきっかけに、動かない（生活が不活発）状況が続くことで、心身の機能が低下してしまう状態。
抑鬱状態になったり、膝が痛くなったりするなどさまざまな症状が出てくるリスクが高まります。
特に避難所や仮設住宅では、活動が不自由になりがちで、特に注意が必要です。
震災前は自分で行っていた家事や農作業などができない状況になったり、ボランティアなどが必要以上に手助けすることで動く機会が減ったりすると、生活が不活発になりやすい。
そのため、高齢者や持病のある人は生活不活発病を起こしやすく、「動かない」から「動けない」の悪循環に陥りやすいわけです。
このように、身体機能（体力）と、日常生活機能（ＡＤＬ）と、いきがい（ＱＯＬ）を、包括的に拡大・向上させる取組みが、重要ですね
