こんにちは、ウェルネス・コーディネーターのＴｏｓhiです。
先日、厚生労働省より、『２０１１年国民健康・栄養調査』の概要が、発表されました。
このレポートによると、日本人の成人が、１日に食べる野菜類と果物類、魚介類の量は、すべての年齢層で、１０年前に比べ減っていることが、明らかになりました。
その一方で、肉類は増えており、食事の「肉食化」がますます進んでいます。
調査は、昨年１１月に、無作為抽出した３，４１２世帯を対象に実施されました。
調査によると、成人の野菜類と果物類の１日の平均摂取量は、それぞれ277.4g、110.3gで、１０年前（２００１年）の摂取量（295.8g、132.3g）と比べると減少しています。
特に野菜の摂取量の不足は深刻で、もっとも多い６０歳代でも、312.3gとなっており、「健康日本２１」の目標値である350gに達していません。野菜不足は２０～４０歳代で顕著で、１日の平均摂取量は、２０歳代は234.4g、３０歳代は239.1g、４０歳代では255.6gという結果でした。
また、魚介類でも同様の傾向がみられ、平均摂取量は78.6gという結果でした。（２００１年は、102.9g）。魚介類の摂取量は、全ての年齢層で減少しており、４０歳代は61.8g（37.8%減少）、５０歳代では81.6g（32.5%減少）でした。
一方で、肉類の摂取量は増えている。平均摂取量は80.7gだった（２００１年は74.0g）。
３０歳代で100.2g、４０歳代99.4g、５０歳代87.5gとなっており、３０～４０歳代では６０歳代（68.8g）の１．５1倍.の量を食べていることが分かりました。
厚生労働省では、「野菜や果物の摂取量が少ないと、生活習慣病の発症リスクが高まる」として、栄養バランスの良い食事をこころがけるよう、さらに呼びかけていくということです。
また、「経済的な差が、栄養格差につながる。」という傾向も指摘されています。
生鮮食品をふだん買っている人の割合は、男性36.3%、女性83.8%で、４０～６０歳代女性では、９割以上に上ったのに比べ、男女とも２０歳代で男性17.6%、女性44.4%と、割合がもっとも低い傾向になりました。
生鮮食品を買い控える理由は、「価格が高い」がもっとも多く30.4%で、２０～４０歳代では、なんと４割を超えました。
「食料品等の日常の買い物が不便」（6.7%）、「店舗までの距離が遠く、交通手段がない」（2.7%）といった理由を挙げた人は、比較的少なかったようです。
また、年収が低い人ほど、野菜や果物などの生鮮食品を食べる量が少なくなり、世帯収入が２００万円未満の人では野菜類などの摂取量が少ない傾向があることも分かりました。
収入別に分析すると、年収が２００万円未満の男性は、野菜が258.7g、果物が73.9g、年収６００万円以上の男性よりも、野菜が24.7g、果物が20.0g少なくなるなど、年収が低いほど摂取量が減る傾向にあることが示されました。
よって、厚労省では「収入格差が「栄養格差」につながる傾向がうかがえると指摘しています。
詳しくは、『平成２３年・国民健康・栄養調査結果の概要』をご参照ください
