こんにちは、ウェルネス・コーディネーターのＴｏｓｈｉです。
高齢者（６５歳以上の人々）の健康づくりと自立の支援は、虚弱な高齢者の増加を防ぎ、健康寿命（元気で長生き）を高めるうえで、とても重要なテーマです。
日本には、現在、約２，９００万人の高齢者がいますが、その約８０％は、元気な高齢者（一般高齢者）です。
つまり、自分の身の回りの事は何でも自分でできる、いわゆる、自立している高齢者です。
また、「介護保険制度」で、「要支援」、または「要介護」の認定を受けている、いわゆる「介護認定者」は、高齢者全体の約１５％を占め、この１０年間で、約２．５倍に増えています。
「元気な高齢者」が全体の８０％、そして、「介護認定者」が全体の１５％ということは、残り５％の高齢者が存在します。
この、元気かと言えば決してそうではなく、体力に自信がなくなってきたんだけど、介護認定を受ける程は虚弱になっていない高齢者のことを、国の政策上、「特定高齢者」と言います。
「特定高齢者」は、今は大丈夫かもしれないけれど、このままの生活を送っていると、２～３年以内には、要支援レベルくらいには虚弱化する可能性がある、ある意味「瀬戸際」に位置する高齢者と言ってもいいでしょう。
東京都健康長寿医療センター（旧「東京都老人総合研究所」）が考案した、高齢者の近い将来の介護リスクをみる指標として、『老研式活動能力指標』があります。
これは、下記１３問の質問により構成されていて、少し体力に自信がなくなってきた健常な高齢者に質問し、近い将来の虚弱化・介護リスクの可能性を評価します。
①バスや電車など公共交通機関を使って外出できますか？
②日用品の買い物ができますか？
③自分で食事の用意ができますか？
④請求書などの支払いができますか？
⑤預貯金の出し入れができますか？
⑥年金などの書類が書けますか？
⑦新聞を読みますか？
⑧雑誌・書籍を読みますか？
⑨健康に関心がありますか？
⑩友人を訪問しますか？
⑪家族の相談にのりますか？
⑫病人を見舞いますか？
⑬若い人に話しかけますか？
では、評価の仕方です。
上記１３問のうち、１１問以上のことができる人は、現段階で、近い将来介護に陥るリスクはない人です。
８～１０問しかできない方は、「要支援リスクあり」。
７問以下しかできない方は、「要介護リスクあり」と評価します。
また、この『老研式活動能力指標』では、①～⑤の質問で「手段的自立上」を、⑥～⑨の質問で「知的能動性」を、そして、⑩～⑬の質問で「社会的役割」についてたずねています。
「老研式活動能力指標」では、全１３問をお聞きするのが基本的な使い方ですが、２番目の使い方として、先程紹介した、「手段的自立」、「知的能動性」、「社会的役割」という、３つの「下位尺度」ごとに使っても良いとされています。
ちなみに、１つ目の指標の「手段的自立」で、５つともできない高齢者は、５つ全てができる高齢者と比べて、認知症の発症危険度が、何と３００倍以上あるとも言われています。
みなさんの周りの高齢者で、近い将来の介護や虚弱に心配のある方がいらっしゃったら、今回紹介した、上記『老研式活動能力指標』を使って評価してみてください