部下を叱るときに、「せめて給料分くらい働けよ」とか言う人がいる。叱り方の良し悪しは別として、給料分くらいの働きとはどれくらいなんだろう。あまり気にしてなかったが、ふと考えてみた。
給料は販管費なので、その控除後の営業利益ベースで給料を超えるくらいが適当な水準だろうか。一般的に営業利益率(売上に対する割合)は5～10%くらいなので、平均7%としたら給料の約14倍は売り上げる必要がある。年収500万円なら7000万円ということになる。
しかし、実際の人件費は給料だけでなく社会保険や年金もあり、福利厚生などもあることを考えると、給料の1.3～1.5倍くらいにはなりそうだ。とすると1億円くらいの売上ということになるのだろうか。
まあこんな計算ナンセンスだし、営業だけが仕事ではないので売上で考えること自体もおかしいかもしれない。でも、自分がどれくらいの成果を上げれば給料に見合うのか、一度考えてみてもいいかもしれない。
行動リターゲティングでは、広告している商品の特性によってcookieの有効期限をどう設定するかが重要になってくる。逆に言えば、設定できないリターゲティングは業種によっては使えない。
消費者が商品を購入するときに、検討期間が長いか短いかによってリターゲティングの効果は全く違ってくる。不動産や車など、検討期間が長いものに対してはcookieの有効期限は90日でもいいが、単価の安い消費財やカードローンなどの緊急な需要に対応すべきものは30日でも長すぎるかもしれない。ここを自由に設定できなければ、少なくとも後者にとってはあまり効率を上げることはできないだろう。何度も書いてきた業種特性をよく理解した上で商品設計にする必要がある(もちろん売る人にも知識は必要)。
また、検討期間が長い商品では、消費者が検討開始から購入までにどのような思考や行動をたどるのかを調査し、その上で広告への接触回数のモデルを作成して、初期、中期、後期など段階を分けて刺さる訴求をしていけるような設計もありかもしれない。当然ながらその場合はcookieに広告との接触回数と検討開始からの期間などの情報を保持しておき、その組み合わせから消費者の検討ステージを想定して適切な広告を出していく仕組みが必要になる。ここでも業種特性を理解しておくことが必要になる。
