事業概念

0.0　事業は存在する。

1.0　会社の中核は事業である。経営でも労働でもない。
1.1　会社は、経営者のものでも、労働者のものでも、株主のものでもない。オーナーのものでもない。会社は人間のものではない。それは、事業の顕現であり、事業をもつ何者かのものである。

2.0　事業とは、事実的中核である。事業にかかわるすべては、その保存的拡大の中になくてはならない。
2.1　事実的中核が一意であることは保証されない。従って、事実的中核の拡大の総和は、何らかの拡大を意味しない。
2.1　事業にとって、人間は拡大体の部分であり、また、それは人間の部分でもある。
2.2　事業の部分の総和としての人間は、何らかの拡大であることを要請されない。

3.0　自然言語に一意なる事実的中核が存在しないとして、それは自然言語に決して事実的中核が存在しないことを意味しない。
3.1　形式言語に事実的中核が必要ないとして、それは形式言語が何らかの事実的中核の拡大でありうることを否定しない。

問1．事実的中核にノイズを許したとして、その拡大の分布を扱えるだろうか。
問2．自然言語は形式言語の可算和として表現できるか。
問3．自然言語より真に濃い、非構成的形式言語群を構成できるか。

【断片】
　自然言語における諸概念は、非交叉ではない。可算劣加法性はある。
　自然言語における諸概念を非交叉にすることはできない。その要素のすべての測度が0になり、非可算加法性は一般に許されないため（※）。
　自然言語の全体を矛盾なく規定する方法が見つからない。

※一般の測度では0≠1なので許されていない。