今日の市況
11日の日経平均は大幅反落。
前日比1,259.61円安の64,011.34円で取引を終えました。
中東情勢の緊迫化を背景に原油価格が急騰し、世界的なインフレへの警戒感が強まったことから、東京市場でもリスク回避の売りが広がりました。
特に半導体・AI関連株への売りが目立ち、日経平均は取引開始後まもなく63,208.63円まで下落。
一時は下げ幅が2,000円を超える場面もありました。
ただ、後場に入ると米国株価指数先物が堅調に推移したことなどから買い戻しが入り、日経平均は下げ幅を縮小。
終盤には64,065.43円まで値を戻す場面もありました。
◆半導体株が大きく下落
指数への影響が大きい銘柄では、
・アドバンテスト
・ソフトバンクグループ
・東京エレクトロン
・キオクシアHD
などが売られました。
この4銘柄だけで、日経平均を約979円押し下げています。
一方、京セラ、コナミグループ、バンダイナムコHD、豊田通商などは上昇しました。
また、円相場が1ドル＝154円台へ円安方向に戻ったことで、自動車株などには買いが入りました。
金利上昇を背景に銀行株、原油高の恩恵を受ける資源関連株や商社株も相場を支えました。
◆原油価格の急騰が重しに
今回の下落で大きく意識されたのが原油価格です。
北海ブレントは一時1バレル＝109ドルまで上昇。WTIも再び100ドル台を突破しました。
原油高が長引けば、インフレや企業業績への影響も気になるところです。
さらに米国の長期金利も上昇基調となっており、株式市場には重しとなりました。
◆来週のFOMCを前に米CPIに注目
日経平均は大幅に下落しましたが、終盤には下げ渋る動きも見られました。
3日の安値とされる63,772円を一時下回ったことで、押し目買いも入ったようです。
とはいえ、中東情勢や原油価格の動向など、不透明な材料はまだ多く、積極的に買い向かうには少し難しい相場に感じます。
そして、最大の注目材料となりそうなのが米国の8月消費者物価指数（CPI）。
来週のFOMCを前にした重要なインフレ指標だけに、結果次第では米国株だけでなく、日本株にも大きな影響が出そうです。
週末は中東情勢に加え、米国のニュースにも注意しながら、来週の相場に備えたいと思います。
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