親中派議員は、海外へのバラマキがお好き。

今年の始め、石川県で地震があり、復興が進まないタイミングに大雨による災害がありました。
今、日本の景気は沈んでいく一方ですが、復興もせず、景気対策も行わず、岸田首相は海外へのバラマキを止めるどころか、加速させていました。

岸田政権発足から現在まで、どれだけ日本の税金を海外にばら撒いてきたのかを動画にまとめてみました。（円借款は含めず）

これまで記事にできなかったものも全て掲載しています。https://t.co/aAIHgihxMv

※拡散RTをお願いします。 pic.twitter.com/OHLwjlSTkF

— RAPT理論+α (@Rapt_plusalpha) September 30, 2024

今までのバラマキで最も多いのは、『ウクライナ』で無償資金を湯水のごとく提供しています。
それどころか、『ウクライナ』が資金を返済できなかった場合、連帯保証として日本が借金を肩代わりするように契約を交わしている程、『ウクライナ』に対する資金提供はとても手厚く行われています。

■岸田内閣、ウクライナが世界銀行から借りた15億ドル（2170億円）の“保証人”に ウクライナが返済しなければ、日本が借金を肩代わり
 

 

 

岸田首相は、親中派議員の一人で、満州国で財を成した中国人の家系で、民族的に言えば、福建省などに沢山居る『チュルク系民族』の一人です。『ウクライナ』も同じ、『チュルク系民族』なので、同じ民族同士で、お金を融通しているだけなのです。

■RAPT×読者対談〈第108弾〉世界はアーリア人（秦氏）とチュルク族（月派・出雲）の抗争の上に成り立っている

 

■岸田政権のバラマキ一覧
 

    

     

 

■ハプスブルク家は旧皇族・伏見宮家が創設した!!
 

　

RAPT理論によって、世界では、アーリア人とチュルク系民族によって、共産思想（悪魔思想から派生した思想）を作り出し、世界の秩序やモラルを破壊、人口削減している事が分ってきました。更に、皇籍離脱した日本の『伏見宮家』と欧州ハプスブルク家が親戚関係であり、世界の破壊に加担していた事が分かってきました。これらの事を皆様にお伝えして今日は終わります。

『情報操作』と『その意図』

以前、わたしのブログで、『あたり馬券』が当たらないメカニズムを書かせてもらいましたが、それと同じように世の中で溢れている様々な情報が、『あたり馬券』の情報攪乱の方法と類似している為、前回の内容を振り返りながら『情報操作』の方法とその意図について、皆様にお伝えしたいと思います。

まず、『あたり馬券』の情報が世の中に出回れば、それを打ち消す為に10倍、100倍の『嘘の情報』を新聞やテレビ、マスコミを通じて流します。その事で、『あたり馬券』の情報に辿り着けないようにしています。更に悪質なのは、正しい情報を求める中で『嘘の情報』にアクセスしてしまい、情報取集した分量に比例して頭の中が混乱し『あたり馬券』の情報が分らないように情報操作されています。『嘘の情報』は、人間の判断力を著しく低下させる毒なので、その2つが影響して『馬券』が的中できないまでに、脳を低下させているようなのです。

　 

  

昔、自分の母親から「テレビを見ると馬鹿になる」と言われてきましたが、現在のテレビやマスコミは、人間の判断力を低下させる道具、不安や心配を煽る道具、頭の中を混乱させる道具になっていて、日本を統治する共産主義者（親中派議員）からみれば、『洗脳する道具』、『共産思想を広める道具』、『日本統治の道具』になっているとテレビを見る度、そのように感じています。今では、もっと早く母親の言う事を聞いていればよかったと思います。

さて、最近、RAPTさんが伝えて下さる御言葉では、今後、共産主義者（親中派議員）が自分たちの悪事や利権構造を隠す為、更に、沢山の『嘘の情報』を流すようになるそうです。そして、『真実』と『嘘』の判断がつき難くなり、情報に溺れる人が増えてくると仰っています。

////////////////////////////////////////////////////////////////////
○RAPT朝の祈り会（2024年9月分）
2024年9月24日（火）
これから年々、世の中にますます多くの情報が氾濫していくことは目に見えている。そうすると、真理を知らない人はただ頭が混乱し、気が狂っていくしかないが、真理を知っている人はますます知能を高めて成長し、栄えていく。

（人が幸福であるかどうかは、自分自身が幸福だと感じるかどうかが問題だ。）
////////////////////////////////////////////////////////////////////

『判断力が低下する』と、やらなくてよい事をやってしまい、その事で大変な労力や資金を使う事になってしまいます。時には、死に直結する場合も出てきます。

例えば、『癌』と診断されて、治療と称して『抗がん剤』を投与され、免疫力が低下する事で死亡にいたるケースなど。

更に、具体的には話することはできませんが、私自身も、RAPT理論を知る前、大きな問題に直面して、やらなくてよいことをやって事態を悪化させた経験があります。

それ以外にも沢山の問題に直結したりします。

■RAPT×読者対談〈第128弾〉完全解決! もう子育てに悩まない。
 

■この世のカラクリ（癌という病気は存在しない。）⑦

この世の中の情報は、穴だらけ、嘘だらけでそれに落ち込まないで生活する事は『真実』の情報を知る以外、ほぼできないと感じています。

今日、自民党総裁に『石破茂』が選ばれたようですが、彼は『親中派』の議員である為、首相になれば、岸田文雄の意思を引き継ぎ、消費税を15％に増税されることが予想されます。

■自民党総裁に親中派『石破茂』が選出 ドル円相場が大暴落 Xでは「石破ショック」「日本終了」「石破かよ」「短命政権」がトレンド入り

 

 

これから『真実』の情報を知る事で、多くの人が『嘘に騙されず』生活できる事を願っております。現在、『真実』の情報を発信しているのは、唯一、RAPT理論だけです。

●RAPT - 新・貴方に天国から降り注がれる音楽を TALK RADIO

●Welcome to TOON CITY1（愛媛県東温市1）
 

●RAPT理論+α

 

日本企業を乗っ取る外資系ヘッジファンド。

ここ数年、日本の優良企業、老舗企業の不祥事が明るみに出て、マスコミやメディア、新聞が激しくバッシングし、株価が下がり、その後、様々な企業が株を買収するケースが増えているようです。ここ最近では、『ジャニーズ事務所の性加害問題』や『小林製薬の紅麹問題』などがそれに該当します。

　

　
その姑息なM＆Aの方法は、企業倫理（ガバナンス）の改善のためエンゲージメント（対話）と称する面談を経営陣に要求し、提案が受け入れられない場合は株主総会やマスメディアに対し、論拠を揃えて企業倫理の欠如の主張を展開し、日本企業や老舗企業に難癖をつけて日本特有の企業体質を破壊しています。そのような外資系ファンドの乗っ取り工作が世の中に出回っており、それは『生き馬の目をえぐり取る』ような、無慈悲で、非倫理的で、金を儲ける為なら何でもするという、嫌な感覚を覚えます。

今回、小林製薬の株を買収した外資系ファンドの『オアシス・マネジメント』とそれを取り巻く環境についてさらりと、お伝えしたいと思います。

■【乗っ取られる日本企業】香港投資ファンド『オアシス・マネジメント』、小林製薬株の5%を保有する大株主に
　

　

　

『オアシス・マネジメント』は、香港、東京、オースチン、ケイマン諸島で事業を運営している会社です。

オアシス・マネジメントは「もの言う株主」と呼ばれ、ターゲットに定めた企業の経営陣を探偵を雇ってつけ回し、実態を徹底的に調べ上げた上で、創業家出身の経営陣を排除するなど、様々な混乱をもたらしてきました。

オアシスは昨年、同族経営会社であるクスリのアオキに対し、公正価値が72.56億円である「ストック・オプション」をわずか5250万円で自身に割り当て、会社に損害を与えたとして、社長の青木宏憲氏と、その弟である副社長の孝憲氏の退任を求めました。この株主提案は否決されたものの、今度は72億円の賠償を求める株主代表訴訟を起こし、再び社長や副社長らの解任を求める株主提案を行うと発表しました。

■クスリのアオキ 社長ら解任求める株主提案へ 香港投資ファンド
　

　

　
更に、ドラッグストア業界1位を誇る「ウエルシア」の松本忠久社長（65）が、中国人女性との不倫をスクープされたことを受け、辞任を表明しました。不倫相手の中国人女性は、健康食品関連の企業に勤めており、同社の商品はウエルシアに多数納品されているとのことです。松本社長は、北陸大学薬学部を卒業した薬剤師で、「サンドラッグ」や「いいの」などのドラッグチェーンに勤務した後、合併に伴ってウエルシア入りしました。

■【第27回】ミナのラジオ – 中国共産党のハニートラップにやられて滅亡に向かう日本 – ゲスト・RAPTさん
　

　

■中国「ハニートラップ」の恐るべき実態 日本の政治家、官僚、マスコミ関係者などを次々と罠にはめて乗っ取りを進める

その後、上海やシンガポールなどの合弁会社でトップを務めた後、2019年にウエルシアホールディングスの社長に就任、親会社のイオンの執行役員も務めています。

松本社長によると、7年ほど前、シンガポールで社長を務めていたときに不倫相手の女性と出会い、関係が始まったとのことで、現在も頻繁にゴルフや旅行を楽しみ、社宅のマンションでともに宿泊する様子が新潮によってスクープされています。

こうしたドラッグストア業界の大再編に深く関わっているのが、香港のヘッジファンド「オアシス・マネジメント」です。
オアシスは、企業を乗っ取るためなら手段を選ばないことで知られており、「企業の血を吸って、すっからかんにして売却してしまうハゲタカならぬ”ヤマビル・ファンド”」とも批判されています。


■ドラッグストア業界1位の『ウエルシア』社長、中国人女性との不倫で辞任 香港ヘッジファンドによるハニトラの疑い
　

　

　「ウエルシア」の松本忠久社長（65）

　
2024年9月時点で、熊谷組やライフネット生命保険、北越コーポレーション、ACSL、日本電気（NEC）、アインホールディングス、花王、小林製薬、パソナグループ、セーレンなどの株式も大量保有していることが報じられています。また、過去にはパナホーム（現・パナソニック ホームズ）やファミリーマート、島忠、ココカラファイン（現・ココカラファイングループ）、大正製薬ホールディングス、ツルハホールディングスの株式も保有していたことが明らかとなっています。

このように、姑息な手段を使い、日本企業を次々と破壊するヘッジファンドがあることを、皆さんにお伝えして今日は終わります。