ex.当期の決算においてその他有価証券
（取得原価1000）を時価800に評価替えした。
（全部純資産直入法で処理、実効税率40%）
その他有価証券評価差額金200
その他有価証券200
会計上は評価替えをするが、
税法上はその他有価証券は
時価評価しない。
そこで差異が生じるので税効果会計を適用するが、
全部純資産直入法で処理した場合は、
費用や収益の科目が出てこない。
今までのやり方が使えない！
このような場合、法人税等調整額は使えないので、
代わりにその他有価証券評価差額金で
調整する。
その他有価証券評価差額金を貸方に持ってくる。
借方が空くので繰延税金資産が入る。
（1000－800）×40%=80
繰延税金資産80
その他有価証券評価差額金80
翌期首に洗替法なので逆仕訳。
税効果会計の仕訳も逆仕訳。
その他有価証券200
その他有価証券評価差額金200
その他有価証券評価差額金80
繰延税金資産80
もし、時価が1400だったなら
その他有価証券400
その他有価証券評価差額金400
その他有価証券評価差額金を借方へ。
貸方が空くので繰延税金負債となる。
（1400ー1000）×40%=160
その他有価証券評価差額金160
繰延税金負債160
翌期首逆仕訳。
繰延税金資産は
B/Sの固定資産の部に、
繰延税金負債は固定負債の部に
表示する。
両方発生している時は
相殺して表示する。