ex.当月の直接工の賃金消費額を計上する。
作業時間は50時間（全て直接作業時間）であり、
予定賃率は@22である。
予定賃率に実際の作業時間をかける。
賃金の予定消費額＝
予定賃率×実際作業時間
@22×50時間＝1100
以下の仕訳になる。
仕掛品1100 賃金1100
月末の処理
実際の直接作業時間が50時間、
実際の消費額は1000であった。（実際賃率@20）
前に上の仕訳を切っている。
所が実際は100少ない。
差額100の分だけ消費を取り消す。
この差額は予定賃率と実際賃率の差から
生じた物なので相手科目は賃率差異となる。
賃金100 賃率差異100
予定よりも実際の方が少なかった。
低コストで済んだ！
有利差異（貸方差異）となる。
仮に実際消費額が1150だったなら、
実際賃率は@23である。
予定よりも実際方が多い。
コストがかかりすぎた！
不利差異（借方差異）となる。
以下の仕訳になる。
賃率差異50 賃金50
年度末の処理
ex.賃率差異（貸方）を売上原価に振り替える。
賃率差異100 売上原価100
借方なら逆になる。
賃率差異が借方差異の時、
売上原価勘定の貸方に振り替えるので
売上原価（費用）は増える。
貸方差異の時は売上原価勘定の貸方に
振り替えるので、売上原価（費用）が減る。
材料の時と同じ。