外食産業市場動向調査 平成19年年間結果
先日、日本フードサービス協会 から外食産業市場動向調査 平成19年年間結果の発表がありました。(詳しくはコチラ )
日本フードサービス協会 という団体名が耳慣れない方もいらっしゃると思いますが、非常に簡単に説明すると大手のチェーン展開している外食企業が加盟している協会です(相当簡単に説明していますが)
この発表では、新規出店も含める全業態トータルの全店売上は昨年対比104.1%(平成18年と比較)と前年を上回ったようです。
売上アップの内容を見てみると客数は103.8%、客単価も100.3%とアップし売上増につながりました。
しかし、業態別に見ると、バラつきもあり決して順調に推移していなかったと言う事が分かります。
既存店ベースの結果を見ればそれはよりハッキリします。
売上高は昨年対比101.1%
客数は101.1%
客単価は100%
以上のように現状維持が精一杯だった事が伺えます。
業態別に見てみると業態別に業績のムラがある事が分かります。
★ファーストフード全体
売上 客数 客単価
105.6% 106.1% 99.5%
●洋風FFS
売上 客数 客単価
107.1% 108.3% 98.9%
●和風FFS
売上 客数 客単価
112.5% 109.3% 102.9%
●麺類FFS
売上 客数 客単価
99.1% 98.3% 100.9%
●持ち帰り米飯/回転寿司FFS
全体 客数 客単価
101.8% 99.7% 102.1%
麺類(セルフうどん店)の売上が落ちているのが顕著です。
●焼肉FR
全体 客数 客単価
98.1% 96.2% 102.0%
●居酒屋
全体 客数 客単価
96.3% 95.32% 101.0%
酒類販売を行っているお店は道交法の関係で売上・客数を落としており、客単価でカバーしようとした事が分かります。
●ディナーレストラン
全体 客数 客単価
98.9% 99.2% 99.7%
好景気と言われながらも消費者には実感として伝わっておらず、政治の混乱による増税も手伝い、高単価店は厳しい結果となったようです。
以上のように、既存店ベースで結果を見ると、決して好調だったわけではありません。
また、今年は原油高、材料高や夏のボーナスから厳しい状況が予想されますので、昨年以上に実体経済は悪くなる可能性が高いです。
私はコンサルティングで指導を行う時、客数はお客様からの支持率、客単価は満足度の高さという話しを良くさせていただきます。
売上=客数×客単価ですから、お客様から指示を得、満足度を高める努力をすれば厳しい状態でも業績を維持・向上させる事が可能です。
その為には、今まで以上に努力をしないければ実現できません。
目的意識と信念。
この二つを今より高い位置に置き、一致団結して頑張りましょう!
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