以下は一つ前の記事を書いて公開した後の重要追記部分である。
上の記事を公開した後、その内容をそのまま奈良県警の捜査本部と奈良地検に伝え、その後に追加情報も伝え、その後の報道や捜査方針の様子が一向に変わってないのを確認した上での再度の連絡で、今の延長で捜査が終わるなら、これら素人目にも分かる歴然とした証拠の存在によって、論理的に奈良県警や奈良地検がこの事件の真相隠蔽に加担してる ・・・ということにもなるので、あなた方にはこの事件の真犯人が山上徹也ではなく別に居ることを明確に宣言して本気で捜査し、その加担者と思しき双眼鏡男を逮捕して真の実行犯が米 CIA 絡みである事までを突き止め、その上で如何なる圧力があろうとも命懸けでそれを公表して呉れるのでないと、日本はこの今の卑屈な植民地状態から抜け出す切っ掛けを得られないのだ ・・・と伝えた、その顛末である。

以下のような手順を経なければ、このような強論は不可能だった。


2022.7.28.追記 この動画中で安倍元首相の右側後方 ( つまり安倍元首相に向かって左側の後ろ ) に居る、双眼鏡でビルの屋上辺りを見てるSPらしき男の動きが頗る怪しい。
何と屋上の狙撃手が銃で狙いを付けただろうタイミングで双眼鏡を下ろし、その場から逃げ出し始め、直後の1発目の銃声で反射的に身を屈め、頭を下げ、元首相が正に撃たれる瞬間に ( 元首相を護ろうとするのではなく ) 大急ぎで画面左端へと逃げ、そのまま最後までずっと 「 自民党 」 の旗の陰に隠れ続けているのである。

直後に画面を左から右に走り抜けるのは ( 紛らわしいが ) 別の SP だ。
この SP は防弾板入りの鞄を手にしてるものの、警護にはとても間に合わない茶番のタイミングで、しかも直ぐ横で崩れてゆく元首相には目も呉れずに走り抜ける。
どちらもが元首相を本当に警護しようとしてる SP の動きには見えず、特に前者は 「 真の狙撃犯の銃撃から自分が巻き添えを喰わないように 」 行動してる 「 暗殺の協力者または暗殺劇の出演者 」 のようにしか見えない。
この男たち、特に双眼鏡の男の身元確認が絶対に要!である。





2022.7.19 追記
件の容疑者が真犯人でない証拠が、最初からこれ程明確にも拘わらずこの指摘が無視されるのなら、それは日本政府 検察 警察 およびマスコミメディアの全体が、この暗殺の真相隠蔽に加担してる証拠である。
・・・という事で今日 7.19.に、奈良県警 捜査本部と奈良地方検察局に直接電話してこの件を詳細に伝え、彼らがこの記事にもやって来られるよう グーグル等でのアクセス方法を教示しておいた。

2022.7.28.追記 ; 本日、双眼鏡の男の行動についても、奈良県警 捜査本部に詳しく伝えておいた。

2022.8.8. 更に追記 ; 本日、改めて奈良県警 捜査本部と奈良地方検察局に電話し、先日の情報を伝え聞いた後の捜査の進展状況を訊いてみた。

  無論外部の一般情報提供者に捜査状況を話したりする筈はないから、これは駄目押しで、このように明確な別の真犯人とその計画を知っていながらその事を元首相に伝えることなく暗殺にも与したと思われる人物への捜査にも奈良県警が入らないままでいるようなら、それはそれ自体が 「 日本の警察までもがこの暗殺計画の隠蔽に関与してる 」 という事の証拠になる。

  その場合には私がハッキリとそう書かざるを得ない。

  が、このように露骨な事件を日本国内で CIA が平然と厚顔無恥に起こせるのは日本が主権国家としての誇りを失って植民地意識に陥ってるからであり、日本がこんなにも露骨な暗殺事件を目の前で起こされても何も出来ないで唯黙り込むという状態から今脱却して、日本国内に居る CIA の工作員がこんな事を 2 度と出来ないように、そして何れは、奴らをみんな日本から叩き出す為には、この 「 余りにも露骨な暗殺事件 」 こそは正に絶好の叩き台なのである。

  此処で奈良県警がもし頑張って本当の真犯人を突き止めるべく動き出して呉れれば、日本社会の全体は米 CIA を日本国内から叩き出す為の一歩を踏み出せる。

  だから、奈良県警には是非此処で頑張って貰いたい ・・・という事を伝えるべく電話であった。

  なので、奈良県警 捜査本部と奈良地方検察局の両方に、その同じ趣旨を伝えて電話を切った。

  後は、今日のこの電話内容までの全部を、こうしてブログの記事に追記した上で、私の HP 上の 「 天皇への公開状 」  ページにも、その最新追記情報として本日早速、転載し、今上天皇陛下を始めとする より多くの人々の目にこの記事の内容が止まって、ちゃんと伝わるようにしておく事にする。

  奈良県警察署と奈良地方検察局には是非、命懸けででも日本全体の為に頑張って欲しいと思うばかりである。
  実際に本当に何かが出来るのは彼らこそなのだ! ]
  
ついでなので 総務省と放送倫理関連、総理官邸と内閣府にも連絡し、一応同じ内容を伝達済みである。

マスコミ各社にはまだ連絡途中だが、これでももし この指摘への反応が皆無なら 彼らの真相隠蔽意図が確定である。