ですから信じがたいことですが、１９１３年に紙幣発行権がシオニストたちに奪われるまで、実はアメリカには所得税がありませんでした。
エディ・マーフィ主演の映画『大逆転』などを手掛けたアーロン・ルッソ監督は、この真実を知り、そしてこの真実を一人でも多くの人々に広めようと、２００６年に『アメリカ─自由からファシズムへ』というドキュメンタリー映画を製作しました。
そのドキュメンタリー映画の中でアーロン・ルッソ監督は、「ＦＲＢが政府機関ではない民間銀行であり、このＦＲＢの存在そのものが合衆国憲法に違反しており、アメリカ国民の所得税は政府が無駄にＦＲＢに支払っている国債の利子に当てられている」と暴露しました。
するとその翌年、元気であったはずの彼がなぜか亡くなったのです。
ちなみにＦＲＢ自体は民間銀行なのに、なぜか法人税が免除されております。
アメリカという国も、政府が紙幣発行権を持っているあいだは、政府の借金も十分にコントロール内にありました。
しかしＦＲＢという中央銀行ができて、紙幣発行権がシオニストの手に渡って以来、アメリカの経済の拡大、戦争に継ぐ戦争、これらによってアメリカ政府は国債を発行し続けて、借金を膨らませ続けてきたのです。
そして政府の借金が膨らむことで、次々といろいろなものに税金がかけられて、税率もあげられてきたわけです。
ですから紙幣発行権が民間銀行ではなく政府にさえあれば、今もアメリカ国民は所得税やその他の税金を払わなくてもやっていける可能性が十分にあるのです。
この部分は実は日本も同じです。日本も１８８１年に日本中央銀行が設立されたその６年後の１８８７年に所得税が設けられました。
そしていつしかこの国も、パンとジュースを買えば消費税、お酒を飲めば酒税、電気を使えば電源開発促進税、自動車に乗れば自動車税と自動車重量税、ガソリンを入れれば石油ガス税と揮発税、休日にゴルフをすればゴルフ場利用税、飛行機に乗れば航空機燃料税、温泉に入れば入湯税、土地や建物を取得すれば不動産取得税、さらには固定資産税、家に住めば住民税として貢ぎ、財産を贈れば贈与税、死ねば相続税・・・、国に納める税金が２２種、都道府県に納める税金が１３種、市町村に納める税金が１３種、合計４８種類もの税金があるというのに、それでもなお消費税を５％から８％へ上げて、さらに１０％にまで上げ、宝くじにあたるか、盗む以外はお金が動けば必ず税金が発生する異常事態になっています。
カナダなども同様です。政府に紙幣発行権があるうちは、政府の借金はコントロール内にあり、税金も安かったのです。しかし中央銀行が１９７０年代に作られて、そして紙幣発行権が民間の中銀行に渡ると、政府の借金がコントロールの範囲を飛び出して、上がりに上がり続けて、それに伴って税金も上がり続けて、国民の暮らしは圧迫されたのです。
ケネディ元大統領が、政府に紙幣発行権を取り戻そうとして、そしてその半年後に暗殺されたように、国民の暮らしと紙幣発行権はとても密接な関係にあるのです。
しかしアメリカ国民も、見事な情報操作による大衆誘導によって、政治に無関心にさせられております。そのためにもしも、「君の国は紙幣発行権を政府に取り戻して、所得税を無くしたほうが良い」と言えば、大抵のアメリカ人が意味が分からず、「所得税をなくしたら政府が潰れてしまう」と口にするわけです。
『ユダヤ人と彼らの嘘』を書いたマルチン・ルター、『ベニスの商人』を書いたシェイクスピア、彼らと並んで一部のユダヤ人の中に邪悪なるものが存在することを見抜いて、そして書籍を書いて、後世の我々に警告を発している人物がおります。
それは自動車王のヘンリー・フォードです。
彼は『国際ユダヤ人』という書物を書いて、シオニストの脅威に備えるように後世の我々に訴えております。そして彼のこの書籍によれば〝国債〟という政府の借金を発明したのは、紙幣発行権を握っているシオニストだと言うのです。
そしてヘンリ・フォードは皮肉を込めて、我々に向けてこう言うのです。
国民が我が国の銀行制度、通貨制度のことを理解していないのは良いことだ。
もし理解しているのなら、きっと明日の朝までに革命が起こるはずだから・・・。