【資産形成学】収入アップ-3
どうもてぃまるです！
今回は資産形成学-収入アップの内
(3) 投資の前提
にを解説していきます
詳しい人には釈迦に説法かもしれませんが
今回は
「投資はこういうものだよ」
という前提を解説していきます
読んでみれば
「そんなの当たり前だよ」
という内容なのですが、
昨今はメディアや広告によって、
投資が何のリスクや責任もなく、
簡単に資産を増やせるツールとして
紹介されていることが多いので、
ここで一度、投資の本質と事実を
5W1H形式で確認していきます
まず投資における5W1Hの定義は以下の通りです
(1)When（いつ）
→ 購入時期
→ タイミングを図らず、なるべく早く
(2)Where（どこで）
→ 購入場所
→ 楽天証券
(3)Who（誰が）
→ 投資を行う人
→ あなた
(4)What（何を）
→ 投資商品
→ ETF
(5)Why（なぜ）
→ 投資の目的
→ より良い人生のため
(6)How（どのように）
→ 買い方
→ リスクを分散して
(1)購入時期（When）
購入時期は
「タイミングを図らず、なるべく早く」
としています。
タイミングを図ることは未来を予測するのと同じであり、
過去のデータからもわかるように、
これは非常に難しく、再現性が無いです。
例えば、
「今は株価が高いから購入を少し待とう」
とするのは、
未来に株価が下がると予測していることになりますし、
「株価が下落してきたから今のうちに売ろう」
とするのも、
株価がさらに下がり続けると予測していることになります。
資産形成学では、以下の2点の理由から、
市場の価格変動は予測不可能と推定し、
商品の早期購入と長期保有によるリターンの最大化や
運用コスト削減が合理的だと判断しています。
1)ランダムウォーク理論：
株価の予測は不可能であり、
ある時点で株価が上昇する確率は、
下落する確率と全く同じだというものです。
（出典：ルイ・バシュリエ「Theory of Speculation」、バートン・マルキール著「ウォール街のランダム・ウォーカー」）
2)効率的市場仮説：
現時点での株式市場には、
利用可能なすべての新たな情報が
直ちに織り込まれており、
超過リターンを得ることはできず、
株価の予測も不可能だという仮説です。
（出典：ユージン・ファーマ「Efficient Capital Markets」）
(2)購入場所（Where）
購入場所は「楽天証券」としています。
その理由は以下の3つです。
1)収支管理の仕組みやシステムとの親和性
資産形成学では、
楽天系サービスで生活の収支管理を行う
仕組み・システムを構築しています。
楽天証券も楽天系サービスなので、
楽天ポイントや楽天カードと連携した
以下の恩恵を受けられます。
a.クレカ積立
b.ポイント変換
c. ポイント還元率アップ
2)手数料
楽天証券では、NISA枠で購入した場合、
主要な海外ETFの手数料が無料で、
運用コストを削減できます。
3)操作性
楽天証券は、Webサイトや
スマートフォン用アプリ「iSpeed」
から手軽に取引できます。
特に「iSpeed」は直感的に操作できます
科学的にもツールが不便だと、
アクションを達成する確率が下がることが
証明されているため、
操作性の高いツールを使うことも重要です
資産形成学では楽天証券を強くおすすめしていますが、
個別の事情で楽天証券が使えない場合は、
他の証券会社からの購入でも問題ありません。
その際も手数料が安く、
操作が容易なものを選ぶと良いでしょう。
(3)投資を行う者（Who）
投資を行うのは「あなた自身」です。
資産形成学では、
投資家であるあなた自身の責任を明確にしています。
近年、投資や資産運用に関わるサービスや
コンテンツが増えていますが、
投資の結果は投資家本人に帰結します。
たとえ資産形成学の内容を忠実に実行して、
投資した資金が減少した場合でも、
あなた以外は誰も一切の責任を負えません。
急に脅しに来たように聞こえますが、
この点は金融商品全般に共通していることです
プロや会社であっても
未来のリターンを保証することは基本的にありません。
もし保証があるなら、
それはプレミアムなオファーか、
詐欺のどちらかでしょう。
資産形成学の内容は
過去のデータから投資に関わる要素を抽出し、
論理や数学、科学を用いて算出した結果に過ぎません。
未来で新たな要素が加われば、
資産形成学の理論は破綻する可能性があります。
ただし、その新しい要素が
極めて杞憂なものであることが多いです。
未来予測は不可能ですが、
過去の事実から一定の範囲を推定することは可能です。
資産形成学では、
その範囲を現実的な手法で解説しています。
最終的に投資を行うかどうかはあなたの判断ですが、
資産形成学の内容があなたのより良い人生を
築く一助となれば幸いです。
(4)投資商材（What）
投資商材については、
まずはETFを優先して検討します。
その理由は以下の通りです。
1)リスク分散：
楽天証券内で取り扱う商品の組み合わせで
リスク分散が図れます。
2) 比較的優秀な実績：
過去の実績からリターンの標準偏差が確認できます。
3)参入難度が低い：
楽天証券の口座開設と
数千～数万円の元金があれば、
投資を始められます。
投資には参入難易度が高い商材もあり、
例えば不動産などはローン審査や購入後の運用が難しく、
参入が難しいです。
(5)投資の目的（Why）
投資の目的は
「より良い人生のため」
としています。
お金はそれ自体が人生を幸福にするものではなく、
幸福を得るためのツールです。
投資は、そのツールを効率的に使う方法の1つです。
投資が心底好きな方は別ですが
「投資をすることが目的」
にならない様に注意しましょう
(6)買い方（How）
買い方は
「リスクを分散して」
としています。
投資にはいかなる商材でも価格変動のリスクがあり、
そのリスクを分散・削減することが重要です。
投資リスクには「個別リスク」と「市場リスク」
の2種類がありますが、
投資家がコントロールできるのは「個別リスク」のみです。
| 種類 | 概要 | 例 | 投資家による コントロール |
|---|---|---|---|
| 個別リスク | 個々の商材・商品が保有するリスク | 各企業の ・業績の変動 ・不祥事の発生 ・重大な事故 |
可能 |
| 市場リスク | 市場自体が抱えるリスク | ・経済の悪化 ・インフレ ・デフレ |
不可能 |
個別リスクは保有する商品の
幅を広くすることで分散できます。
以下は極端例ですが、総額を100万円として
下記a～dの投資を比較した場合、
dのリスクが最も低くなります。
a.高配当の日本企業A社の株式100%を購入
b.日本の家電業界トップ5社の株式を20%ずつ購入
c.全世界トップ企業10社の株式を10%ずつ購入
d.米国の全業界トップ企業500社の株式で運用を行うETFに100%
aは100万円を日本企業A社の株式に全額投資しており、
以下のリスクを有しています。
① A社の業績・経営状況
② A社の業界の状況
③ 日本の経済状況
bについては複数社の銘柄を購入することで、
aよりも各企業の業績・経営状況に関わる
リスクを分散することが出来ています。
一方で、5社全てが同じ製薬業界に
属する企業であることから、
技術革新や需要喪失などによる
業界のレベルでの衰退・低迷によるリスクは
分散できていません。
cについては業界を問わず
全世界の企業から購入する方針であり、
a,bと比較して大幅に個別リスクを分散できています。
ただし、株式を購入した企業の経営状態を把握し、
状況によっては売買の判断も必要となります。
dは1銘柄のETFに全額投資している形ですが、
そのETF内で米国内の全業界の
トップ企業500社分のレンジを確保していることから
a～dの中では最大のリスク分散が為されています。
また運用はETFが行うため、
cと比較しても投資家個人に掛かるリスクと
運用の工数が低くなります。
以上を踏まえ、業種・業界を分けて
30銘柄以上の組み合わせで
ポートフォリオを形成することで、
個別リスクを15%程度削減することができます。
なおこの際、ETFや投資信託の様に
1銘柄内で複数の銘柄を取り扱う際は、
ETFや投資信託が運用する銘柄数を
個人投資家の組み合わせに含めます。
【参考】分散投資とリスク低減効果のグラフ
※webサイト「MARR Online：【第6回】リスク分散の限界、効率的ポートフォリオ、市場ポートフォリオ」より引用
https://www.marr.jp/genre/basis/Suzuki/entry/15758
今回は以上となります
最後まで読んで頂き、ありがとうございました！
【参考サイト】
MARR Online：【第6回】リスク分散の限界、効率的ポートフォリオ、市場ポートフォリオ
https://www.marr.jp/genre/basis/Suzuki/entry/15758
【参考書籍】
・ウォール街のランダムウォーカー
・隣の億万長者
・ファイナンス全史
・科学的な適職
【注意事項】
(1)本ブログの立ち位置
本ブログでは資産形成の方法と、私がそれを実践した結果を解説・投稿します。本ブログで解説・投稿する内容は、特定の商材・商品の購入を斡旋する助言を目的としておらず、論理的・数学的・科学的観点から観点から投資商材・商品などの過去を分析した結果より得られた考え方の提示となります。
(2)投資助言業・投資助言に該当する内容の不記載について
投資助言業務は金融商品取引法(以下「同法」という) 第二条 第八項 第十一号で定められる、顧客との間で投資顧問契約を締結し、顧客に投資助言を提供する業務を指します。またその業務を遠し、顧客へ「有価証券の価値等」「金融商品の価値等の分析に基づく投資判断」に関し、「口頭、文書、その他の方法」によって助言を行い、その対価として報酬を得ることで投資助言業務に該当します。
この場合、「有価証券の価値等」というのは、具体的には、有価証券に投資を行うことによって得られるであろう利益（値上がり益、利子等）、と解釈されます。
当該内容については本ブログでは言及致しません。
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