日本がシナの植民地になる日？
シナは急速に経済成長をして現在、アメリカに次ぐ第二の経済大国になっている。20年前の1998年、シナのGDPは1.4兆ドルで日本の1/4程度であった。この20年間でシナは約10倍の経済成長を成し遂げ、今やGDPは14兆ドルに迫り日本の3倍弱の経済大国になっている。シナが6～7％の経済成長を続け、日本が相変わらず経済成長をしないでいると、2040年（約20年後）には恐ろしい現実が日本を待ち受けていることになる。
2040年頃、シナのGDPは約50兆ドルになり、日本が現状のまま成長しないと日本のGDPは5兆ドルのままなので、経済規模で日本はシナの1/10となるのである。経済規模はその国の国力そのものであり、軍事力も経済規模に比例する。さらに恐るべきことは、シナの国防予算/GDP比率が日本の2倍（シナ：1.99％、日本：0.99％）で時とともにその差が大きくなることである。20年後、経済規模が10倍になることはシナの国防費が日本の20倍になる可能性があるということなのだ。
国力が10倍違うということは？
分かり易い例として相撲を考えて見よう。体重150キロの大型力士と体重15キロの子供が相撲を取れるだろうか、2～3倍程度の違いであればある程度戦えるが、それ以上になるとかなり厳しい。10倍も違えば全く相撲にはならない。経済力で10倍も違うと軍事力では到底太刀打ちが出来ないことになる。日本が座してこのまま経済成長をしないでいると20年後には、この相撲の例のようになり、日本はシナに全く手も足も出ない悲惨な状態になるのである。
シナの中華思想の恐ろしさ
日本人は能天気というかあまりに人が好過ぎる。日本人の多くは世界中の人は日本人と同じで話せばわかると考えている。特に、シナ人は顔つきも似ており、歴史的にも交流があったことから、多くの日本人はシナ人も日本人も本質的に同じであると思っているようだ。しかし、シナ人と日本人は全く違うことを肝に銘じる必要がある。その違いはシナ人の思想の大本に中華思想が深く浸み込んでいることによる。中華思想とは世界はただ一人の天子が統治する。そこには国境もなく、外国という概念もない。天子の徳が及ぶ範囲がシナでその外に東夷、南蛮、西戎、北荻という未開で野蛮な国があり、これらに文明の光を当て天子に臣従させえることが善であるというのが中華思想なのである。
軍事力で恫喝し周辺国を服従させ植民地にするのが彼らの理想なのである。過去の歴史などあまり関係なく、自分たちの利益になるのであれば力ずくで無理を押し通し平然としている。尖閣の例を見れば明らかである。彼らの衝動を抑えるのは相手の軍事力が十分に大きい場合に限られる。相手が弱いと見ればたちまち凶暴になる。チベット・ウイグルの例を見れば明白である。日本人は彼等の本質的な恐ろしさに目を瞑り、知ろうともしない。
シナが恐ろしい事例
1. チベット・ウイグルに侵攻、植民地とした。
2. 尖閣は歴史的にシナの領土と主張、威嚇行動を繰り返している。
3. 沖縄も日本のものではないと独立運動を支援。
4. 北海道の土地の買い占め。
5. 国防動員法、国内法ではあるが、外国にいるシナ人にも適用される可能性が高い。この法律により紛争があれば本国の指令に基づいてシナ人は行動する可能性が高い。2008年、北京オリンピックの聖火リレーで在日シナ人が本国の指令で大挙動員され大暴れをした。暴力行為を繰り返したシナ人は何故か一人の逮捕者もいなかった。日本人の被害者が多数いたが・・・
（当時福田首相がシナの顔色を窺い、シナ人を逮捕するなと命じたとのこと。シナも恐ろしいが、シナに媚びる日本人も怖い存在である）
6. 反日教育を徹底して行っているので、日本人への憎しみの感情を一般のシナ人が持っている。いつか南京大虐殺の敵（かたき）を取りたいと本気で思っているシナ人は多い。
7. 一人っ子政策で現在適齢期の男性が約3,700万人結婚できない異常な状態が続いている。この欲望のはけ口が日本に向けられない保証はない。日本の男は彼らの欲望から日本の女性を守れるだろうか？
力強い経済成長の実現が日本を救う
シナに弱みを見せてはならない。シナは相手が弱いと見れば必ずつけこんでくる。現在、日米安保条約があり、米軍の存在がシナの無法を抑えているのが現実なのだ。この米軍もいつまでも日本を守ってくれるか保証はない。日本が今すぐにやるべきことは、経済成長を確実なものとし、シナとの経済成長格差をこれ以上拡大させぬことである。出来るならばシナの成長より大きい経済成長をし、シナとの経済格差を少しでも縮めることである。現状程度の経済規模の違いであれば、シナも日本の軍事力を無視できず無茶は出来ない。しかしこの差が10倍にもなれば、日本は到底シナに太刀打ちできず、チベットやウイグルの様にシナに飲み込まれてしまうことは避けられない。
たかが経済ではない。経済力が国力であり軍事力なのである。少なくともシナに負けない経済成長を今すぐに実現させねば日本の将来はないと言っても過言ではない。そうは言っても簡単に経済成長は出来ないという向きもあろう。20年以上経済成長を妨げてきたのは誤れる財政政策即ち、緊縮財政である。ありもしない政府の負債の増大で国が破綻するという嘘を財務省、経済学者、マスコミが垂れ流し、経済成長を押しとどめて来たのが現実である。アベノミクスにより日銀が国債を購入した（マネタイゼーション…註）結果、政府の負債は実質的に減少した。この大嘘に気付き積極財政に切り替えれば、日本は間違いなく普通の国並みに経済成長を実現する事間違いない。日本に残された時間はあまりないのではないか。これまでの誤りに気付き一日も早く積極財政に切り替え他国並みの経済成長を実現してもらいたいと切に思う次第。
日本経済停滞の陰にうごめく影
陰謀論だと馬鹿にされるかもしれないが、日本経済停滞の原因は日本だけにあるのではなく「世界を動かす闇の存在」が関係しているのではないかと最近思うようになった。確たる証拠はないが、日本があまり強大になることを嫌う勢力が仕組んだのではないかと思うようになった。グローバリズムを推し進める国際機関、具体的には世銀、IMF, FRB等、これらは口を揃え「財政規律維持」を唱えている。確かに自国通貨でない通貨即ちドルやポンドやユーロ―で負債が増えると返済ができなくなり財政が破綻する。しかし日本の様に自国通貨即ち円での必要資金は国債発行で調達ができる。ギリシャなどユーロ―やドルでの負債が増えれば財政破綻の危険は避けられない。しかし全く条件が違う日本に財政規律の遵守を迫るIMFは誰かの意向を日本に押し付けようとしてるのではないかと思わざるをえない。国際金融機関から言われても理に合わぬものは反論すべきである。日本の経済学者、財務省、日銀は真に日本の国益を考え、たとえ国際金融機関であろうと反論すべきところは敢然と反論し日本の国益を守ってもらいたいものである。国際金融機関などを隠れ蓑にし、日本を己の利益のためにコントロールしようというような輩の存在をはっきりと意識し、日本を守りぬかねばならない。
太平の眠りより覚めよ！
以上いろいろ述べたが、要は他国並みに経済成長をしないと日本は20年も経てばどのようになるのか。その答えは、シナの植民地になり、長い歴史と伝統ある日本は実質的に消滅するという恐るべきものである。
太平の長い眠りから目覚め、他国並みの経済成長が出来るよう緊縮財政をやめ積極財政に転じるべきである。財政破綻という大嘘の欺瞞を見抜き、シナを凌駕する経済成長を行い、シナの脅威から日本を守らねばならない。国民が声を上げ政府が積極財政に転じる日を願ってやまない。
註）マネタイゼーションとは国債の通貨化（日銀が市場から国債を購入するとその国債は実質的に通貨と同じになるとうこと）日銀と政府は親子関係にあり、政府の負債と日銀の債権が相殺される。日銀所有の国債は通貨と同じように利子や返済の要がなくなる。つまり政府の負債が実質的に減少することをいう。日銀の国債購入により今や政府の負債は300兆円以上減少している。さすがに財政赤字で国が破綻するという大嘘はつけなくなっている。それに代わり「プライマリーバランス」の黒字化を言い出しているが、これも誤りである。経済成長をして国民の所得が増えその結果税収が増えプライマリーバランスが達成されるのである。