今回は考察なので、私が知り得た情報から思う事を書きます。過去に参考動画をいろいろと掲載していますが、それ以外の書物や報道、コラムなども読んだり、聞いたりして得た情報を基にしています。
ブログに掲載する参考情報は、動画の方が解りやすいかと思うので、多くは動画にしています。今回も動画を見ながら考察したことを書いてみます。
世界の構造については、林千勝氏が作成した構図が解りやすいと思います。今回取り上げた動画で語られている馬渕睦夫氏も同様に考えられていると思われます。
この図については、過去記事をご覧ください。
メディアというものも、この構造の中にあり、構造を作り上げたのは、もちろんロスチャイルド、ロックフェラーが核となる国際金融資本です。
ビルダーバーグ会議、外交問題評議会、三極委員会、すべて国際金融資本のシンクタンクです。図の下にある企業が傘下の企業です。
外交問題評議会は全てに影響力を持ちます。図が小さいので見にくいかもしれませんが、アメリカのメジャーメディアは全て傘下に入っています。ニューヨークタイムズ、ブルームバーグ、フォックス・ニュース、NBCニュース、TIME、CNN、CBSニュース、Google、Youtube、ファイスブック、etc。
動画で馬渕氏がお話されているように、日本のメディアは米国メディアの下請け的存在であり、保守メディアも左派メディアも所詮は同じ穴の狢と言えます。
メディアは洗脳機関であると、動画の中で馬渕氏は述べられています。世界を支配するためには、洗脳は必須であるため、メディアを作り育てることは必然であり、教育機関もまた然りです。
彼らとは、交際金融資本家＝ディープステート＝グローバリスト＝マネー主義者＝ユダヤであり、総本山がロスチャイルド家、前衛のロックフェラー家、その他の国際金融資本家のことですので、以降「彼ら」と表記します。
ロスチャイルドは情報の重要性と有用性を理解し、早期から情報網を支配することで、戦略を有利に進めていました。とにかく彼らは天才的に頭が良く、先見の明があったようです。
動画の中で馬渕氏がメディアは洗脳機関だという解説をされているので、ぜひ御覧ください。その中で、米ソ対立もメディアに寄るフェイクであるという事をお話されています。では、なぜそうする必要があったのか。米ソ対立を洗脳することの意義はなんなのか。動画では語られていませんが、得てきた情報を見ながら思うことは、「今だけ、金だけ、自分だけ」ということ。要はお金儲け。お金がすべてということです。
彼らの頭には「お金」しかありません。お金を制するものが世界を制する。だからロスチャイルド家は「お金」を支配することにしました。初は金鉱を独占した後に、金本位制を導入しました。その後もっと効率的で良い方法が「信用創造」だと思われ、銀行を支配することで莫大な富と権力を手中にし、お金に寄る経済を完成させることで世界の支配者と成っています。各国政府の中央銀行の株主は彼らがかなりを締めています。中央銀行は私銀なのです。
話が少し逸れますが、「経済学」もロスチャイルド家が作ったモノと言えます。カール・マルクスはロスチャイルド家の身内であり、同じくロスチャイルド家の身内である詩人のハインリヒ・ハイネにより思想教育を受けています。
話を戻します。米ソの二極対立軸を作ることで、彼ら自身に直接目が向けられないようにする効果があります。そして、新自由主義的＝グローバリズム的資本主義に於いて、ソ連の低賃金で時間制限の無い強制労働者や公害も出し放題の生産環境は有り難い存在であり。そこに投資することで莫大な利益を得ることが可能です。ソ連崩壊後、その役割は中国共産党政権に移行され、現在に至っています。
二大国の対立構造は、軍事的緊張を生みます。それにより軍産共同体（これも彼らの持ち物）は利益を得ます。対立が激しく、緊張が高い方がより軍備にお金が掛かり、軍産複合体は儲かります。
ちなみに、もっとも儲かるのはもちろん実践である戦争です。第一次世界大戦、第二次世界対戦で軍産複合体は莫大な利益を得ています。さらにそこへ「お金」を供給した国際金融資本はさらに大儲けしたと思われます。
トランプ氏はディープステートと戦うと宣言し大統領に成りました。支持者の多くは昔からディープステートと戦ってきた市民だと思います。しかし、トランプ氏をバックで支援していたのは、ユダヤの金融資本家であり、故にトランプ氏はイスラエルを支援していました。
トランプ氏はアメリカファーストを掲げ、二極間対立の構図を壊したかったと思われます。よってNATOやWHOなどの国際機関（これも彼らが作った）組織からも脱したかった。
対日本に関しては微妙で、二極間対立を崩した場合、中共が台頭しアジアを支配することを容認していた可能性もあります。そうなれば、日本は自立しない限り中共に取り込まれてしまいます。前回の不正選挙でトランプ政権はディープステート傀儡のバイデン政権に代わりましたが、この懸念は変わっていません。
トランプ氏が負けたのは、トランプ氏が本気で世界の構造を壊そうとしたので、支援していたユダヤ資本が手を引いたためとの見方があります。しかし、アメリカには前回トランプを当選させた市民が未だトランプ氏を支持し続けています。そしてその数は再選を可能にするほど居るようですので、今年の中間選挙は注目です。
そんな情勢の中で、日本政府もメディアを使って、様々な洗脳工作を繰り返しています。また、メディアの役割は洗脳だけではなく、目隠し煙幕の役割も果たします。どうでもいい様なバラエティー番組やニュースの裏で、多くの国民が知らない間に、様々な売国政策とも思える愚策が行われて来ました。
洗脳の具体例は言うまでもなく新型コロナ禍です。ただの風邪程度の感染症を、さも危険なウイルスだと喧伝し、安全性の保証もなく、治験すら済んでいない、副作用も分からないワクチン接種を推し進めてる。只でさえ怪しいPCR検査の陽性者を感染者と偽り、過剰に感染者を増やす。事故死でも自殺でもPCR検査で陽性ならコロナ死としてカウントし、過剰に死亡者を増やす。感染経路も分からず、科学的根拠もないのに自粛要請を出し、飲食店を目の敵の様に弾圧しました。さらに、科学的根拠のないマスクの常用を促す。今まで感染症でこんな対策が取られたことはありません。データを客観的にみれば、異常であると気がつくと思うのですが、メディアは恐怖を煽る報道に終止し、科学的データは示しません。ワクチンについても、製薬会社が出した都合の良い数字だけを報じ、リスクについては何も言わない。
そして、ＴＶや新聞がコロナ騒ぎを煽りまくっているさなか、安倍政権・菅政権では、銀行法を改悪したり、入国管理法を改悪したり、中小企業再編政策、種子法改悪、水道事業改悪、輸入規制緩和、農業政策等々。トンデモ政策を進めていました。
今の苦境から抜け出すための方法の一つに、メディアの洗脳から脱することが挙げられます。ＮＨＫ、朝日新聞、毎日新聞、などを始めとした大手メディア。経済紙、経済雑誌などは、プロパガンダ機関であることを認識することと共に、情報は自分で検証し精査、選別する。これだけでも見え方、捉え方が変わります。
現在行われている政策は、本当に日本のために成っているのか。ぜひ検証して頂けたら幸いです。そして、おかしいと思われたなら、一緒に小さな声を上げて欲しいと思います。
過去記事もご覧ください
