拡散希望との事です。
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
アングレーム漫画祭 出展作品募集！
「論破プロジェクト」では、「慰安婦問題」をテーマにした漫画（ジャンル不問）
を募集している。
応募作品はアングレーム漫画祭に出展し、入賞作品は目立つ場所に展示される。
締め切り：2013年12年24日（火）
詳しくは公式サイトrom-pa.comまで。
論文執筆や協賛金も募集中。
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
以下、「論破プロジェクト」の記事
反日漫画に対抗する「論破プロジェクト」がフランス国際漫画
フェスティバルに出品
(http://the-liberty.com/article.php?item_id=6867)
フランスで2014年1月に開かれる国際漫画フェスティバルに、日本の会社社長が
慰安婦問題の真実を描く100作品を出品する。その名も「論破プロジェクト」。
1日付夕刊フジが報じた。
このプロジェクトは、韓国が慰安婦問題を扱う漫画50作品を出品するのに
対抗したものだ。韓国はさらに、その漫画を英語やフランス語に翻訳して
世界各国の学校に配布するという。
アメリカで7月に「慰安婦の碑」が建てられるなど、韓国による日本バッシングは
激しさを増している。その“成果"か、アメリカなどでは「第二次世界大戦中に
日本軍が韓国の女性を20万人拉致して慰安婦として働かせた」という誤解が
広がっているという。今回の韓国からの漫画出品も、こうした反日運動の
一環とみられる。
「論破プロジェクト」の立ち上げ人は、日本で漫画を用いた広告事業に携わって
いる藤井実彦社長。代表作品として、姉妹が慰安婦問題の真実を学ぶという
ストーリーのフランス語の漫画「The J Facts」を11月にフランスで出版する。
このプロジェクトの趣旨や行動には多くの著名人が賛同し、上智大学の渡部昇一
名誉教授や拓殖大学の藤岡信勝客員教授、外交評論家の加瀬英明氏などが
賛同者として名を連ねている。
藤井社長は2013年12月号の本誌取材に対し、次のように語っていた。
「韓国が制作しているのは、嘘の証言に基づいて作られた情緒的な漫画です。
これに対して、私たちが今作成している漫画は、世界の誰が見ても納得できる
情報源に基づいています。歴史的事実を元にした漫画の力で、嘘に塗り固められた
韓国の歴史観を『論破』したいと思います」
嘘も百回いえば真実だと誤解する人も多くなる。韓国が嘘の歴史を声高に
主張する中、しっかりとした資料に基づいて論破する同プロジェクトは重要だ。
藤井氏は出品作品をすでに数十作品用意しているが、まだ100作品はそろって
おらず、一般作品も12月26日まで募集している。(居) [The Liberty Web]
韓国、慰安婦問題で暴挙 国際漫画フェスに５０作出品へ
日本側“倍返し”の構え
(http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20131031/
dms1310311811023-n1.htm)
韓国政府の暴挙が発覚した。フランスで来年１月に開催される国際漫画
フェスティバルに、慰安婦問題を題材にした漫画５０本を出品して、
日本や日本人の名誉を貶めようとしているのだ。
わが国の誇るべき文化・漫画を悪用した「反日」政策といえる。
これに憤慨した日本の若き会社社長が、韓国の卑劣な嘘を暴く、
真実の慰安婦問題を伝える漫画１００本を制作し、
「倍返し」の徹底抗戦をするという。
「子供たちが楽しみに読む漫画で、事実とまったく違う内容を描き、日本と
日本人を傷つけるなんて…。一報を読んで『絶対に許せない』と思いました。
これは、お金の問題じゃない。徹底的にやります」
こう語るのは、都内でコンサルタント業や漫画広告事業を営む藤井実彦氏(４１)
今回の「論破プロジェクト」の発案者であり、実行委員長である。
藤井氏が奮起するきっかけとなったのは、今年８月１４日付のブログニュース
「サーチナ」の以下の記事だ。
《韓国の政府機関・女性家族部（省）は１３日、国際社会に日本軍慰安婦被害者の
実情を知らせるための漫画を制作し、来年１月にフランスのアングレーム市で
開かれる世界最大級の国際漫画フェスティバルに出品・展示する計画であることを
明らかにした》
同ニュースなどによると、韓国側は１００ページ程度の慰安婦漫画と短編を
計５０作品も制作。同フェスティバルに出品するとともに、英語やフランス語
などに翻訳し、世界各国の学校などに配布し、国際社会にアピールするという。
現在、韓国系団体が全米各地で慰安婦の碑や像を設置する悪らつな宣伝工作を
進めているが、ついに韓国政府が前面に出てきたようだ。
記事には、１０月上旬、国連ですさまじい反日演説をした、韓国の趙允旋
（チョ・ユンソン）女性家族相の「今後も継続的に国際社会の積極的な理解を
求める」とのコメントも掲載されていた。
言うまでもなく、第２次世界大戦当時、公娼制度は合法だった。
慰安婦は世界各国にいたプロの戦時売春婦であり、当時の日本兵の数十倍もの
高給を得ていた。反日メディアの虚報などで間違った情報が広まっているが、
日本軍や官憲による強制連行を示す政府資料は一切見つかっていない。
慰安婦募集の強制性を認めた、1993年の「河野洋平官房長官談話」については、
根拠である元慰安婦への聞き取り調査がずさんだったことを、産経新聞が
１０月１６日にスクープした。これを受け、日本維新の会が、同談話を検証する
プロジェクトチーム（ＰＴ）を近く発足させるなど、日本国内に見直しの機運が
高まりつつある。
藤井氏は「嘘で塗り固められた韓国の慰安婦漫画を放置できない。
日本側としても『慰安婦問題の真実とは何か』を冷静に解説する漫画を制作して、
同フェスティバルに出品しなければ。『韓国に倍返し！』で、１００本の作品を
そろえて対抗する」と決意し、「論破プロジェクト」を立ち上げて動き出した。
-中略-
漫画フェスティバルに出品する代表作は「Ｔｈｅ Ｊ Ｆａｃｔｓ」。
慰安婦問題について知識のなかった姉妹２人が、これまでの経緯や、韓国側の嘘を
学ぶことで、「慰安婦問題の真実」にたどり着く－というストーリーで、原作は
藤井氏、作画は大雲雄山氏が担当した。８３ページの力作で、１１月にフランスで
フランス語版を出版するという。韓国側をたたく内容になっていないあたりが、
日本の見識といえそうだ。
日本語版発行の準備もしており、今後、英語や韓国語に翻訳して、世界各国に
広めていく計画という。
同プロジェクトでは、これ以外に、前出の「河野談話」の背景を描く漫画など、
数十本を用意しているが、まだ１００本には足りない。このため、プロでなくても、
学生や一般人など“漫画心”があり、「日本を守りたい」という人たちの協力を
求めているという。
韓国系団体などによる慰安婦問題での暴挙に対しては、最近、米国内の日系人や
在留邦人、日本の普通の主婦らが「歴史を捏造するな」「日本や日本人の名誉を
汚すな」と立ち上がり、具体的な論拠を示して、反対運動を展開し始めている。
藤井氏は「韓国側の宣伝工作で、米国内では日系人の子供がイジメられている。
韓国の慰安婦漫画を放置すれば、世界中で同じような辛い目にあう子供たちが
出てくる。私には４人の子供がいるが、子供たちに嘘で貶められた日本を
残したくない。私は民間の立場で真実を訴えていくが、日本政府にも
立ち上がってほしい」と語っている。[zakzak]