この会議にはアメリカ、イギリスはじめ連合国に属する国々の代表を中心に45カ国が参加しました。
この会議に日本からは「天皇陛下」が参加していたと言う話です。
対戦中の連合国の会議（＝敵国の会議）にこともあろうか、日本の「天皇陛下」が出席していたのです。
この会議では、戦後の国際決済機構と戦禍によって疲弊したヨーロッパの戦後復興のための機関の設立が中心議題でした。
会議はアメリカで開催され、国際決済の基軸通貨がアメリカのドルに決定された事などは、ＷＷⅡ後の世界的リーダーが大英帝国からアメリカ合衆国に交替した事を示 しており、ブレトンウッズの町こそがそれを象徴するものとして歴史的な名を刻んだ事になったのです。
IMF（国際通貨基金）とIBRD（国際復興開発銀行＝世界銀行）はその後の世界政治・経済のフレームワークを形成するものとなった＝第三世界を支配する金融システムが出来上がったとも言えるのです。
ソ連も代表団を派遣して会議に参加し協定に調印したが、最終的に批准はしなかったり、割り当てられた出資を拒むなどＩＭＦには参加しなかったばかりか、先にＩＭＦに参加したチェコスロバキアに圧力をかけ脱退させ、東欧諸国によるコメコンを設立したという経緯もあります。
ブレトンウッズの解説
※この記事を書き始めてから、「４８年ぶりに日本でＩＭＦ総会が１０月９日～１４日まで有楽町の国際フォーラムで開かれる」（た）というのです。（この記事は、９月25日から書き始めました。難解な内容であり時間がかかってしまってます。）
このブレトンウッズ会議で体制が整えられていく背景にはロスチャイルドなどの巨大ユダヤ資本の影響があります。
安定した為替レートに基づいた自由貿易を発展させるための機関として、ＩＢＲＤが設立され、
国際通貨体制を支える機関としてＩＭＦが設立されました。
余談ですが、日本はＩＢＲＤから戦後復興費用として１９５３年から６６年の間に合計３１件、８億６２９０万ドルの融資を受け、電力・鉄鋼などの重工業の復興に充て、６０年代には高速道路や新幹線の建設に充てました。
１９９０年代には世銀借款を完済し、現在では日本は世銀に対しアメリカに次ぐ出資国となっています。
さて、１９３０年から１９４０年代には、世界の金が米国に集中しており、アメリカは圧倒的な経済力を誇っていました。
当時はアメリカの豊富な金をもとに発行されたドルは、金と同様の価値があったのです。
そこでＩＭＦは、金だけを国際通貨とする金本位制ではなく、ドルを金とならぶ国際通貨と決定したのです。（アメリカが世界を牛耳る発端となっています）
しかし1971年ニクソン大統領の時に、ブレトンウッズ体制が崩壊しました。
その背景は、１９６０年代のベトナム戦争への大量支出や対外的な軍事力増強の結果、大幅な財政赤字を抱え、国際収支が悪化して大量のドルが海外に流出してしまいました。
アメリカは、金の準備量をはるかに超えた多額のドル紙幣の発行を余儀なくされ、金との交換を保証できなくなりました。＝金本位制の崩壊
ニクソンは８月に、金とドルの交換停止を発表し、金１オンス＝３５ドルの固定相場が崩れ、変動相場が始ったのです。
これによって直ちにスミソニアン体制に移行しましたが、スミソニアン体制でも、アメリカやイギリスの国際収支の悪化は止まりませんでした。
円はそれまで１ドル＝３６０円だったのが、３０８円に引き上げられました。しかし、２年後には崩壊し、変動為替制度に変わって行ったのです。
このようなＷＷⅡの前後に世界の動きがあるのですが、さて、天皇陛下がなぜ戦争中に敵国の会議に参加していたのか？
一つは、戦争の終わらせ方
もう一つは、天皇の戦争責任について
この話がブレトンウッズ会議でもたれたと言うのです。
戦争の終わらせ方については、ポツダム宣言受諾へとつながって行きますし、ブレトンウッズ会議がどれだけ重要な会議だったかを理解するために、前半の説明に時間がかかりました。
1945年７月２６日にポツダム会議で合意されたポツダム宣言では、日本の無条件降伏を勧告を宣言するとなっています。
１)日本国民を欺瞞し、世界征服の挙に出させた権力及び勢力の永久除去。
２)平和・安全・正義の新秩序ができ、戦争遂行能力の破砕が確認されるまで、連合軍が占領する。
３)日本の主権は、本州・北海道・九州・四国と連合国の指定する小島に局限される。
４)日本軍隊の完全な武装解除。
５)戦争犯罪人の処罰と民主主義的傾向の復活強化の障害の除去。
６)日本経済と産業の維持の保証、再軍備産業の禁止。
次ぎに、これらの目的が達成され、責任ある政府が樹立された時点で占領軍は撤退すると述べ、「我らは日本国政府がただちに全日本国軍隊の無条件降伏を宣言し、・・・右以外の日本国の選択は迅速かつ完全なる破壊あるのみ」と迫った。
そして、８月６日と９日に広島、長崎に原爆が投下され、８月１０日の御前会議で「国体護持」を条件にポツダム宣言受諾を決定したのです。「国体護持」とは、天皇制を維持することです。
１４日に最終決定を陛下がされ、「国体護持だけを条件」にポツダム宣言受諾を決定され即日玉音放送を録音し、１５日に放送され終戦となったのです。
要は、広島と長崎に原爆を落とすことを決定したのは、天皇陛下だったという衝撃的な内容でした。
日本において、広島＝呉＝海軍港 長崎＝海軍港 そうです、
両都市とも大日本帝国海軍の拠点です。
陛下は、戦争に向けて絶対的な権限を持っていて、言うことを聞かない海軍に閉口していたのです。
そこで、海軍港であった都市を指定したのです。
しかも８月６日は、軍部の将兵が広島に集結させられていたのです。
その命令は、天皇からの命令だったのです。
原爆を開発したのは、マンハッタン計画（１９４２年８月）によってです。
アメリカを中心とする極秘の原爆製造計画で、軍と科学者と産業界を総動員して進められた巨大軍事開発事業です。
投下決定は、44年9月19日に第2次ケベック会談で、ルーズベルトとチャーチル英国首相が署名した「ハイド・パーク協定」によります。
当初は、京都、広島、横浜、小倉を選定し検討に入りました。
しかし、１９４５年２月、米、英、ソ連の首脳によるヤルタ会談で、ソ連はドイツの降伏から３カ月以内に日本に参戦することを極秘に決めていたことが諜報活動で判明。
①アメリカはソ連の対日参戦より前に原爆を日本に投下し、大戦後世界でソ連より優位に立ちたいと考えていたのです。
②アメリカは原爆という新兵器を実戦で使い、その威力を知りたかったと同時に、マンハッタン計画で使った膨大な費用を正当化したかったこともあります。
③白人系以外の有色人種で核実験をすること
これらが、原爆を日本に落とした理由と考えられています。
しかし日本の戦後教育では、「ＷＷⅡを早く終わらせるために原爆投下はやむをえなかった」と教育されてきたのでそう思い込んでいますし、天皇もそのような発言をされているのです。
ところが先ごろ発表されたアメリカ公文書館の戦史公開資料（「米国陸軍軍事情報部真理作戦課『日本プラン』」 ）によると、１９４３年５月５日原爆投下目標地点を決定した政府の暫定委員会は、原爆が未完成にも関らず投下目標を「日本」と決めていたことになります。
おかしな話ではありませんか？
１９４３年５月の戦局と言えば、山本五十六長官ブーゲンビルで戦死したことになっている時期であり、ガダルカナル以降大東亜圏が連合軍の攻撃で縮小に向かう頃です。
この時期に原爆投下を日本に決めたとする理由がＷＷⅡを早く終わらせるための理屈が通る時ではないと思いませんか？
何故なら、戦争屋達は戦争が長引けば長引く程、儲かるのですから。
８月６日に海軍大臣米内光政は原爆投下を聞いてこともあろうに『天佑（てんゆう）だ！』と叫んだ。天佑とは《wiki》
原爆投下地を広島と長崎を決めたのは天皇自身です。
ブレトンウッズ会議でで事前に打ち合わせをし、原爆投下の日時・場所を決めた＝戦争の終わらせ方を決めたのです。
広島には出来るだけ多くの兵士（３万人）や児童・学生（１万５千人）等の被験者が意図的に集められていました。
米国のスティムソン陸軍長官主導に日本の天皇が協力した一大イベントとが原爆投下だったのです。
実は、人体核実験でもあったのです。
天皇がブレトンウッズ会議に参加した理由がさらに分かりやすくなるのは、
天皇家は巨大金融資本とつながっているのです。巨大金融資本とは、ワンワールド構想で勇名な「フリーメーソン」とも言われています。
ＷＷⅡの戦費ですが、日本は戦争のための兵器購入資金を敵国の米国ディロン・リード銀行から「借り入れ」ていたのです。ディロン・リード銀行の社長は、Ｊ・フォレスタル国防長官であり、「日米安保条約」を策定した人物です。
また、副社長は陸軍次官のウィリアム・ドレーパーです。
アメリカの国防長官が社長を兼務している銀行が、敵国である日本軍の総指揮権を持つ天皇に戦争資金を貸し付けていたのです。
要は、日本とアメリカが戦争すればするほど、ディロン・リード銀行が儲かる仕組みだったのです。
ディロン・リード銀行やハリマン銀行の日本の代理人が天皇だったのです。
天皇は日本軍の兵器購入資金の一部を私物化し、スイス銀行に莫大な財産を蓄積したのです。
まだ続きがあります。
ディロン・リード銀行の親会社はブッシュ一族のカーライル軍事産業専門投資会社であり、ブッシュ一族が経営する銀行がハリマン銀行です。
アメリカと日本の兵器購入資金は、ディロン・リード銀行・ハリマン銀行・カーライル投資会社から出ていたのです。
このような立場の天皇に戦争責任を問うことはなく、ＷＷⅡは東条英機以下軍部が全ての責任を負うという東京裁判で決着させたのです。
さらにさらに、マンハッタン計画において、ディロン・リード銀行の社員として現場で核兵器開発を指揮したのがデイヴィッド・カーママン。
このカーママンは、広島、長崎に投下する核兵器製造の専門家であると同時に、ニューヨークでディロン社の兵器を販売する商社カーママン＆ウィットキンを経営していたのです。
このカーママン＆ウィッキン社は、カーママンと昭和天皇が共同で設立した兵器商社だったのです。
※ディロン・リード銀行が株主となっているベクテル社は、世界最大の核兵器原料メーカーであり、ベクテルはパパブッシュが経営しています。
驚愕の真実ですから、どこも書きませんし報道しません。
参考：日本政府は原爆投下を事前に知っていた《youtube》
この話は、信じなくてもいい話です。