大変間をあけて申し訳ありません。
二月も後半に入ってやっと2022年最初の更新となります（苦笑）
久々の記事となりますが、お構いなしにしれっと再開したいと思います。
さて、都市内政の検証第3回目となる今回は、個性と政策の影響について検証します。
ご存じのように、兵士収入を増加させる個性として「召募」、
訓練による士気上昇を増加させる個性として「調練」がありますが、
新個性編集の中にも「募兵担当官効果増加」（効果量1～30）と、
「訓練担当官効果増加」（こちらも効果量1～30）があり、
当然、召募は前者、調練は後者と同じカテゴリーとなります。
効果量が実際にどのような影響をもたらすかを示したのが以下の表となります。
この個性の効果は、
各地域ごとに算出される兵士収入に、
それぞれの効果量を%として上乗せする（当然小数点以下は切り捨て）ことになります。
※一応、逆算（効果量から補正された兵士収入を算出する）もしてみました↓が、
齟齬はないようです。
そして既存の個性である「召募」は効果量30相当（つまり30%増）であることも確認ができました。
なお、細かいことですが、
この個性効果（および後述の政策効果も同じ）は、
都市内政の効果ではあるものの、
実際は都市内の地域ごと兵士収入それぞれに補正をかけて小数点を切り捨てるため、
都市レベルで見ると、実際の増加量は算出上の増加量より少なくなることが多いです。
例）兵士収入133の地域が4つある都市（＝都市としての兵士収入532）に、
「召募」以の担当官を配した場合、
補正によって532×1.3＝691(.6）になるように思われますが、
実際は、各地域において兵士収入は133×1.3→172（.9）となるため、
都市としては172×4＝688が兵士収入となります
訓練による士気上昇についても個性の補正効果を見てみましょう。
兵士収入よりも元値が小さいので切り捨て誤差が大きくなりますが、
こちらも効果量を%として補正することと、既存個性「調練」の効果量は最大の30であることは確定的と言えます。
なお、このカテゴリでは個性による効果が、計算上1以上にならない場合、
小数点以下を切り捨てた結果、見かけ上個性の効果がないようになります。
つまり、個性効果においては最低値1が保証されていないようです
（なのでこのカテゴリで新個性を作る場合、効果量が小さいと恩恵が出ないことがあります）
つづいて政策に参りましょう。
まず兵士収入に補正をかける「戸籍整備」ですが、
こちらも同じ様に政策レベル別にどのように変化するかまとめてあります。
兵士収入は元値が大きく設定できるため、
政策による補正値が補正率（%）で整数である、とするならば、
算出推定値で補正率が確定します。
どうやら「戸籍整備」の補正率のレベル順での数列は、
10、13、15、17、20、24、28、32、35、40となるようですが、
これに類似する政策効果の数列はほかにもありました。
地域内政で、開発上昇に補正をかける「地域振興」と治安上昇に補正をかける「地域巡回」の2つです。
↓「地域振興」のもの
↓「地域巡回」のもの
今回算出した数列との違いは、
Lv1における効果量が10なのか11なのか、ということになりますが、
11である「地域振興」と「地域巡回」についてはいずれも推定値で確定的なものではありません。
そもそもなぜこれを11と推定するに至ったかは、それぞれの検証ページに記載してありますが、
今回、同系統の「戸籍整備」によってより詳細な値でLv1＝10という結果が出ているため、
この2つに関してもLv1＝10のほうが適切であると言わざるを得ません。
さて残るは、「三令五申」の効果、となりますが、
こちらを精査したのが下の表です
士気上昇量は、最大でも40ぐらいにしかならないため、
効果量は算出しても誤差がみられ、確定できませんが、
ほかの内政系政策の効果量に類似するはず、という観点から、同様の数列であると推測します。
なお、都市内政にかかわる政策として、あと1つ「歳出改善」があります。
歳出改善の効果については、すでに（地域担当官支出の観点から）推測されています↓
こちらは政策効果の数列が、
1、3、5、7、10、14、18、22、25、30となるタイプのようだ、と推定されていますが、
せっかくなので、募兵と訓練の費用からも算出しておきましょう。
（なお、「能吏」は地域担当官限定の個性なので、都市内政では発動しません）
結果は上記の通りとなります．．．が、訓練はともかくとして、
募兵の補正率はなんだこりゃって感じですね。
訓練の補正率はきっちり計算上も整数で導出されるので、間違いない値とみてよさそうです。
実際の値も、地域担当官における効果と相違がありません。
（逆説的に地域担当官での推測値が証明されたといえます）
では、なぜ募兵に限って妙な値が出てくるのでしょうか。
そもそも元値が900と100の倍数であるにもかかわらず、小数点を含む補正率であるというのも解せません。（補正率が%レベルで整数ならば、小数点以下が出てくることはありません）
と思い悩んでいたわけですが、ここで１つのことに思い当たりました。
個性「召募」も、政策「戸籍整備」も、その効果は「地域の兵士収入それぞれ個別に」補正をかけていたんだよな、と。
募兵はそもそも担当官こそ都市内政で任命しますが、
その収入の基盤は地域にあります。
これは都市に存在する兵士を標的とする訓練とは性質が異なるところです。
実際に調べなおしてみると、
募兵の費用は都市が領有する地域数に比例していることがわかりました。
↓こんなふうに飛び地で領有する地域が増えている（許昌本来の地域数11＋晋陽の飛び地で3で合計14）と...
↓募兵費用はこんなに高く！（なお歳出改善Lv10状態です）
つまるところ、募兵の費用というのは本来、金150×地域数が月額である、というのがまず大前提となるようで、これをさきほどのデータにフィードバックします。
この時のデータは、地域数6の都市でしたから、
支出を6分の1として、改めて補正率を計算してみます。
↓その結果がこちら
地域別に支出計算をすれば、訓練や地域担当官と同様の補正率で、支出が軽減されていることが確認できました。
というわけで、（バカみたいに時間がかかっていますが）地域内政についても一通りの検証がすみました。
めでたし、めでたし。