人生100年時代。定年退職後の人生も長期化しています。ゆとりある老後を過ごすためには、長い人生を見据えた準備を早めに開始していくことが大切です。そこで今回は、ゆとりある老後を過ごすために、59歳までに必ずしておきたい準備について紹介します。すべて実践すれば、自然と老後資金の準備が整っていきます。
現状を把握しよう
●老後資金の準備1：支出の確認
現在、何にどれくらいお金を使っているのか、支出の把握をしましょう。もし毎月の支出を把握していないのであれば、1ヶ月分のレシートを集めて「食費」「固定費」「その他」程度に軽く分類し、1000円単位で集計してみましょう。その上で、定年退職後も継続する支出を想定してみると、老後にどれくらいの資金準備が必要なのかを確認できます。
●老後資金の準備2：資産の一覧表作成
預金残高、保有している金融商品、不動産など、資産の一覧表を作ってみましょう。一覧表を作ることで現状の資産を把握できるので、具体的な資金準備の目標を設定することができます。
●老後資金の準備3：債務の確認
住宅ローンなど債務の有無を確認しましょう。債務がある場合、債務残高や返済年数を確認しましょう。定年退職までに完済できる計画になっているのがベストです。もし、定年退職後も返済が継続する計画になっているようであれば、繰り上げ返済も検討してみましょう。
●老後資金の準備4：老齢年金見込み額の確認
老齢年金の見込み額を確認しましょう。50歳以降の方のねんきん定期便には、65歳から受け取れる老齢年金の見込み額が記載されています。50歳未満の方、またはねんきん定期便を紛失された方も「ねんきんネット」に登録し、必要事項を入力すると老齢年金の見込み額を知ることができます。
●老後資金の準備5：退職金等や私的年金の確認
企業から受け取る退職金等、および民間の年金商品の受取額および受取期間を確認しましょう。退職金等は企業の総務窓口、就業規則の退職金規定で確認ができます。また私的年金については 保険証券を再確認しておきましょう。
老後に使えるお金を増やす手段を考えよう
●老後資金の準備6：老後も働いて収入を増やす
定年退職後、仕事を続けることによって老後収入を増やすことができます。60歳以降も働くことで収入が得られるうえ、厚生年金に加入していれば年金も増やせます。
もっとも、定年退職前ほど、フルに働く必要はありません。何歳までいくらくらいの収入があれば、老後資金が準備できるのかを考慮して、老後の働き方の計画を練っておきましょう。
●老後資金の準備6：年金保険料の未納期間を減らす
老齢年金を増やすことを検討してみましょう。年金保険料の未納があったり、猶予や免除を受けたりしている場合には、追納によって年金給付額を増やせる可能性があります。なお、未納の場合は過去2年、猶予や免除の場合は過去10年までさかのぼって追納が可能です。
追納ができない場合は、国民年金に任意加入することで、国民年金の加入期間を増やし、年金を増額することができます。
●老後資金の準備7：年金を繰り下げ受給する
年金の繰り下げ支給による老齢年金の増額も一案です。公的老齢年金の受給開始は原則として65歳ですが、66歳以降70歳までの間で申し出た時から受給開始することもできます。繰り下げ支給によって、1か月で0.7％、最大で42％年金額が増額されます（2022年4月からは75歳まで、最大84％増額）。
●老後資金の準備8：資産を増やす
自動積立やつみたてNISA、iDeCoなど、積立商品等を利用して、資産を増やしていきましょう。無理のない金額で積立を考えるのはもちろんのことですが、できるだけ引出しにくい積立商品等で行うのが確実に資産を増やしていくコツです。つみたてNISAやiDeCoは税金を減らしながら効率よくお金を貯めることができます。
生活のスリム化を始めよう
●老後資金の準備9：家計のスリム化
支出を把握し、積立にまわすお金を捻出するためにも、家計のスリム化を始めましょう。ポイントは固定費を削ること。住居費、通信費、 保険料などは一度見直すだけで効果が長続きするので、不要なものがないかチェックしてみましょう。
●老後資金の準備10：取引金融機関のスリム化
取引金融機関（カード会社、証券、銀行等）が多岐に渡る場合、終活も視野に入れながら、使用頻度の高いものに集約を心がけましょう。特にクレジットカードは、使ってもいないのに年会費を支払い続けているということも。電話ひとつで解約できますので、すぐ解約しましょう。
まとめ
