自宅で介護をするとなると、仕事と家庭と介護のバランスをとるのは難しいです。最初は乗り切れても、体力・精神・金銭面で限界がきてしまうこともあります。状態によっては、自分たちでの介助ではサポートしきれなくなっていることもあるでしょう。精神的な負担も大きくなってきます。そんな時に利用しようと考えるのが、介護施設です。そこで、介護医療型の施設について調べてみました。
介護施設には、さまざまなタイプがありますから、利用する際にどのタイプの施設を選べば良いのか迷うことでしょう。中には、介護医療型施設というものもあります。医療型施設の特長としては、老健や特養と比べると医療費の負担が大きいという特徴があります。しかし、その分入居一時金などはかかりません。入居時には、光熱費や食費・家賃・雑費などがかかることになりますが、入居一時金といった費用がないという特徴があります。こういった施設に入居する際は、65歳以上であり、要介護1以上の介護認定を受けていることが条件です。しかし、施設によっては条件が異なってくるので、気になる施設がある場合は一度施設へ確認をとっておくと良いでしょう。面談や主治医の意見書などによっては入居可能と判断されることもあるため、相談してみる価値はあります。医療型の施設であれば、医師や看護師・管理栄養士・介護福祉士といった医療体制が整っているので、安心して任せることができるでしょう。
介護施設にはさまざまなタイプがあり、利用者に合った施設を選んでいくことが重要です。要介護1以上の人であれば、医療型の施設を選んでおくと安心だと思います。また、近年は福祉施設や医療施設で働きたいという人が増えつつあるようです。今後さらに高齢化社会が進む日本にとって、未来への期待が持てる話だと思います。
私は看護師として特別養護老人ホームに勤務しています。
うちの特養で働く介護職員の皆さんは本当によく確認して作業してくださっているので、私達看護師は安心して看護業務に専念できます。
施設によっては看護師と介護職員の仲があまり良くないところもあるそうですが、うちはスタッフ同士の仲が良く、介護職員の方とお話をする機会も多いです。
皆さん志が立派でやりがいを持って働いていらっしゃるので日本の介護業界全体にも期待や不安などいろいろな思いをお持ちのようです。
最近では介護報酬の引き下げが話題となりました。
平成12年に日本でスタートした介護保険制度は3年に1度介護報酬の改定が行われていますが、平成27年の改定では2.27％引き下げられました。
この引き下げによって施設の運営が難しくなり、利用者さんも満足のいくサービスを受けられなくなることや、介護職員の待遇悪化を懸念される声が改定当初多くあがりました。
でも、話はそう単純ではないようですね。
全体的にマイナス改定となった介護報酬ですが、その内訳がポイントのようです。
注目すべきは「介護職員処遇改善加算」です。
こちらの項目に関しては1.65％のプラス改定で、職員1人あたり月額1万2千円が加算されるそうです。
介護報酬が引き下げられるからといって、必ずしも職員の待遇が悪くなるという訳ではないのですね。
慢性的な人材不足が深刻な問題となっている介護業界ですから、少しでも職員の待遇が良くなり、この業界に希望を持って来てくださる方が増えていくと良いなと思っています。
今後の日本では更に高齢化が進み、介護業界の需要は高まるばかりです。
こちらのサイト（http://xn--u9jb888tieaq2a23rpx9am4gqz1ane3cpm9aonl.net ）に記載がありますが、これからの日本を救うのは介護業界かもしれません！